１３歳少年がテトリス「完全攻略」 世界初か、ゲームが白旗―米：時事ドットコム
１３歳少年がテトリス「完全攻略」 世界初か、ゲームが白旗―米 2024年01月04日14時28分配信 米紙ニューヨーク・タイムズ（電子版）は３日、世界的人気を誇るコンピューターゲーム「テトリス」任天堂版を、オクラホマ州在住の１３歳の少年が「完全攻略」したと報じた。レベル１５７で、処理能力の限界を迎えたゲームがクラッシュ。得点は表示限界の「９９９９９９」に達していた。過去には人工知能（ＡＩ）しか到達したことのない水準という。 熱戦は画面の中でも ｅスポーツ、ついに正式競技―アジア大会 この少年はウィリス・ギブソンさん。昨年１２月２１日、スティルウォーター市の自宅で達成した。ユーチューブに投稿された映像などによると、要した時間は４０分弱。目まぐるしく落ちてくるブロックをギブソンさんが消している途中で、いきなり画面が静止。ギブソンさんは「なんてことだ」と叫んだ。ボタンの押し過ぎで指の感覚はなかっ
英バーバリー、在庫焼却やめます＝「資源の無駄」と批判浴び：時事ドットコム
英バーバリー、在庫焼却やめます＝「資源の無駄」と批判浴び 2018年09月07日15時30分 ロンドン中心部にある英高級衣料大手バーバリーの店舗＝２０１７年１１月９日（ＡＦＰ時事） 【ロンドン時事】英高級衣料大手バーバリーは６日、売れ残った在庫の廃棄処分を取りやめると発表した。即時実施する。「ブランド保護」を目的に２０１７年だけでも衣料品や香水など２８６０万ポンド（約４１億円）相当を焼却や破壊処分したことが７月に報じられ、「資源の無駄遣いだ」と世論の批判を浴びていた。 高級志向、男性ホルモンが影響＝社会的地位示す戦略－米研究者ら アパレル業界では、転売を防いでブランド価値を維持するため、売れ残り商品を割引販売せず、焼却処分するケースも多いとされる。今回の動きは業界の慣行に一石を投じることになりそうだ。 バーバリーは今後、売れ残り商品の再利用や寄付に力を入れる。同時に、ウサギやキツネといった
ミノタウロスの迷宮、実在せず＝米大研究者が最新調査で「結論」：時事ドットコム
ミノタウロスの迷宮、実在せず＝米大研究者が最新調査で「結論」 2018年09月04日05時26分 ギリシャのクノッソス宮殿遺跡＝２０１０年７月、クレタ島（ＡＦＰ時事） 【ロンドン時事】ギリシャ神話で牛頭人身の怪物ミノタウロスが閉じ込められたとされる迷宮は、実在しない－。米大研究者が最新調査でこう結論付け、米考古学専門誌に論文が掲載された。英紙タイムズがこのほど報じた。 〔写真特集〕日本と世界の発掘・出土品 ギリシャ神話では、クレタ島のミノス王が自らの王妃と雄牛の間に生まれた凶暴なミノタウロスを迷宮に閉じ込めたとされる。古代ミノア文明の存在を明らかにした英考古学者アーサー・エバンズが１９００年、クレタ島で複雑な構造を持つクノッソス宮殿遺跡を発掘し、「おそらく実在した迷宮の跡地だ」と推定して以来、考古学者や歴史ファンの間で実在するかどうかをめぐり論争を呼んできた。 同島の古代都市遺跡「ゴルティ
おにぎり配布市議を書類送検＝安倍首相第一声で８０個－福島県警：時事ドットコム
おにぎり配布市議を書類送検＝安倍首相第一声で８０個－福島県警 2018年07月13日18時19分 昨年１０月の衆院選公示日に安倍晋三首相が福島市で第一声を上げた際、地元の市議が有権者におにぎりを配布した問題で、福島県警は１３日、公職選挙法違反の疑いで、宍戸一照福島市議（６７）を書類送検した。少なくとも８０個のおにぎりを有権者と陣営関係者に配布した疑いがあるという。 【点描・永田町】「片山・桜田劇場」が長引く訳 捜査関係者によると、県警は検察に起訴するかどうか判断を委ねる「相当処分」の意見を付けたとみられる。宍戸氏は県警の事情聴取に対し、「陣営関係者で食べるつもりで用意したが、余ったから配っただけだ」などと説明したという。 安倍首相は昨年１０月１０日、自民党候補の応援演説を行った際、県産米のおにぎりを試食。宍戸氏は演説後に「皆さまにおにぎりを準備しときましたから、もらってってください」などと
時事ドットコム：夫婦同姓、厳しい国際世論＝国連、法改正を勧告
夫婦同姓、厳しい国際世論＝国連、法改正を勧告 夫婦同姓の規定を改めない日本に対する国際世論は厳しさを増している。国連の女性差別撤廃委員会は法改正を繰り返し勧告。別姓も選択できる制度を採用する国が増え、同姓を強制する国はほとんどないのが現状だ。 「同じ気持ち、助けられた」＝夫婦別姓目指す団体−８０年代から各地に 国連は１９７９年、男女平等を目的に女性差別撤廃条約を採択し、締約国からの報告に基づいて実施状況を検討する同委員会を設置した。日本は８５年に締結した。 委員会は２００３年と０９年の勧告で、民法が定める夫婦同姓、女性の再婚禁止期間、男女の婚姻最低年齢の違いを「差別的な規定」と批判。法改正するよう求めた。 しかし、日本は勧告に従っておらず、１４年の報告では「法改正は国民の理解を得て行う必要があり、国民意識の動向の把握と、議論が深まるような情報提供に努めている」と弁明した。 衆院調査
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