【銀歯は古い！？ デジタル技術で変わる歯科医療】ほぼ全ての歯に保険適用できる「ハイブリッド型かぶせ物」 末瀬氏「天然の歯とほぼ同じ色で、イオンの溶出もない」（1/3ページ）
「これまでは強度があり、加工しやすい金属材料が歯科治療で多用されてきましたが、最近では高強度のレジン（樹脂）やセラミックスなどの代替材料が次々に開発され一部は保険治療にも適用できるようになってきました」と最新事情を語るのは、日本デジタル歯科学会の末瀬一彦理事長。 新素材の中で近年、保険治療の適用が次々に拡大された中に高強度の有機材料であるハイブリッド型コンポジットレジンが挙げられる。 末瀬氏が解説する。 「２０１４年に小臼（きゅう）歯部のクラウン（冠＝かぶせ物）に保険適用され、１６年には金属アレルギー患者という条件で大臼歯部にも適用。１８年にはかみ合わせが安定していて第二大臼歯（通常は最後方臼歯）がそろっている症例の下顎（がく）第一大臼歯に、２０年４月には上顎第一大臼歯、そして同年９月には審美性の要求される前歯部にも適用拡大されました」 大臼歯部の金属冠（提供写真）これは工作機械のシステム
「はやぶさ２」民主党政権時に継続ピンチも…“仕分け”乗り越え快挙！（1/2ページ）
２２日に小惑星りゅうぐうへの着陸に成功した探査機「はやぶさ２」。２０１４年１２月の打ち上げ以来、地球から３億４０００万キロ離れた小惑星の半径約３メートルの領域にピンポイントで着陸するという高度な技術力を見せつけた。２０年末に地球に試料を持ち帰るまで困難なミッションが続くが、開発段階でも予算削減や「事業仕分け」など、事業継続の危機を乗り越えていた。 ◇ 「本日、人類の手が新しい星に届きました」。宇宙航空研究開発機構（ＪＡＸＡ）宇宙科学研究所で記者会見した運用チームの津田雄一准教授は喜びをかみしめた。 はやぶさの後継機をめぐっては０９年の麻生太郎政権当時、１０年度予算の概算要求で文部科学省が開発予算などとして約１７億円を盛り込んだ。しかし、民主党への政権交代に伴い歳出見直しが行われ、概算要求額は５０００万円に減額された。 さらに「事業仕分け」を受けてＪＡＸＡは要求を見直し、３０００万円にまで減
夏多忙の怪談家・稲川淳二 夏以外は何してるの？に回答
この夏もテレビ番組やイベントの心霊企画に引っ張りだこだったという怪談家の稲川淳二（68才）。夏以外は何をしているのだろう？ 400話を超える怪談話は、全部実話なの？ そして工業デザイナーという意外な一面を持つ稲川だが、東京オリンピックの新国立競技場に関してはどう思っているのだろうか？ そんな素朴な疑問の数々を本人にぶつけてみると、ゆっくり語り始めた。 ＊ ＊ ＊ そもそも怪談を始めるきっかけはね、40年くらい前に、オールナイトニッポンのプロデューサーに「怪談をやらないか」と言われたことなんです。ラジオでやったときに、すごく反響があったんですよ。 怪談ライブは今年で23年目、2011年に前立腺がんになっても、公演を休んでいませんからね。あるとき、女性教授が怪談をやるというから聞いていたら、「赤い半纏、着せましょか」って歌って。「これは古典になりつつある」って言うから驚いたの。違う、それは私が
韓国の「為替操作」に米国が“警告” ＴＰＰ参加にハードル
オバマ米大統領と、韓国の朴槿恵（パク・クネ）大統領が１６日に行った米韓首脳会談の実務レベル交渉で、米国が、韓国の「為替操作」問題を取り上げ、交渉決裂の危機に直面していたことが分かった。 韓国はＴＰＰ（環太平洋戦略的経済連携協定）参加の意向を示しているが、ＴＰＰには「為替操作禁止」が含まれており、韓国参加へのハードルとなりそうだ。 注目のニュースは朝鮮日報（日本語版）が１９日、「韓国の為替操作問題、米側が突然切り出し交渉決裂の危機」として報じた。 同紙によると、実務レベル交渉では、韓国のＴＰＰ加入意思と米国による歓迎の文言を盛り込むことには合意したが、米国側が突然、「韓国はこれ以上、為替操作を行うべきではない」という趣旨の文言を共同説明書に付け加えることを主張し、交渉は難航したというのだ。 ＴＰＰは大筋合意の補足として、参加各国が「為替操作を行わないこと」で合意している。韓国は「為替操作の常
デモ参加者は「一般市民」ではなく「特定政党シンパ」中心？ 参加したい人も同傾向
産経新聞社とＦＮＮの合同世論調査（１２、１３日実施）で、安全保障関連法案に反対する集会に参加している人々の傾向が分かった。共産党支持者が４割を超え、社民党と民主党、生活の党と山本太郎となかまたちの支持者を合わせると７３％を超えていたのだ。「一般市民による」として注目を集めていた集会だが、「特定政党の支持層による」集会という実像が浮かび上がった。 同調査によると、国会周辺など各地で行われている安保法案に反対する集会に参加した経験がある人は３・４％。集会に参加したことがない人は９６・６％で、このうち、「今後参加したい人」は１８・３％、「参加したいと思わない人」は７９・３％だった。 参加経験者の４１・１％は共産支持者で、１４・７％が社民、１１・７％が民主、５・８％が生活支持層だった。 「今後参加したい人」の各政党支持層に占める割合を見ても、高い順に生活４４・４％、共産４２・５％、民主４１・１％、
【安保法制考 学者はいつも間違う】安保法制を扇情的に批判する面々とかつての文革擁護派が一致する驚愕の事実
★（４） 普通の国と同じように集団的自衛権を容認する政治家を、ヒトラーと同一視して攻撃する、論理性も最低限の礼節もない青少年がチヤホヤされる世の中に恐怖を覚える。中国の文化大革命期に台頭した紅衛兵のようだ。彼らは「造反有理」を唱え、欧米的な思想の臭いがする政治家を「右派分子」と攻撃した。 ナチスを引き合いに、気に入らない政治家を攻撃するのは禁じ手だ。日本にはホロコーストはおろか、領土的野心を持って行動を起こそうとか、反対派を収容所に送るとか極端な思想統制をしようという政治家はいない。「戦争法案」という呼び方も不真面目だ。 私は、戦前日本の失敗は、米国のリベラル勢力をめぐる中国との外交戦での敗北であり、その愚を繰り返してはならないと思う。かつての安倍晋三首相は欧米のリベラル勢力への配慮が少し足らないのが心配だったが、米上下両院合同会議での演説に対する高評価を見ても分かるように、大いに改善され
【朝日の大罪】朝日新聞は報道機関ではないのではないか 元空将・軍事評論家佐藤守氏
朝日新聞を「報道機関」と見るから腹が立つのである。今回の慰安婦問題や、東京電力福島第１原発の吉田昌郎元所長の証言をまとめた「吉田調書」の大誤報をめぐる対応や、同社の過去を振り返って、私は「実は、朝日は報道機関ではないのではないか」と思わざるを得なくなった。 保守派言論人の中には「朝日は終戦後、変身した」という人がいる。確かに、朝日は戦争中、「海鷲の忠烈、万世に燦たり」などと軍を賛美し、「鬼畜米英」と国民の反米意識をかき立てた。従軍記者の報道を大々的に報じて大きく部数を伸ばした。 だが、開戦（１９４１年１２月）の３カ月前に発覚した「ゾルゲ事件」を忘れてはならない。 同事件では、朝日記者だった尾崎秀実（ほつみ）が首謀者の１人として逮捕された。尾崎は近衛文麿政権のブレーンとして、政界や言論界に影響力を持っていたが、実際は共産主義者で、コミンテルンの指示で諜報活動や、日本軍の北進（ソ連侵攻）を阻止
【日本の解き方】中央銀行として失格だった「白川日銀」時代 議事録から浮かぶ滑稽さ
２００４年１～６月の日銀金融政策決定会合の議事録が公開された。「緩和策の出口に苦慮していた」などと報じられているが、当時の議事録から何がわかるだろうか。 この時期は筆者としても思い出深い。本コラムの読者であれば、日本における物価連動国債について筆者が果たした役割はご存じだろう。２００１年に米国から帰国したとき、インフレ目標の導入を提言したが、その際に重要となる予想インフレ率を算出するうえでの市場からの情報として、物価連動国債の導入についても当時の竹中平蔵経済財政相に進言したのだ。実際の導入は、０４年２月だった。 今の「黒田（東彦総裁の）日銀体制」では、予想インフレ率の一つとして、物価連動国債の流通利回りから計算するブレークイーブン・インフレーション率は必要不可欠な存在になっているが、前の「白川（方明総裁の）日銀体制」では、まったく無視されていた。予想インフレ率を考慮しなかった点で、前の白川
韓国、米の「二等国」扱いに地団駄 原子力協定、濃縮・再処理認めず
韓国の朴槿恵（パク・クネ）政権が、米国の「二等国」扱いに地団駄を踏んでいる。韓国が求めるウラン濃縮と使用済み核燃料の再処理（濃縮・再処理）について、米政府が拒否しているからだ。米政府は特例で日本には認めているだけに、反日一直線の韓国には許しがたい“差別”と映る。米韓協議の膠着状態は変わらず、国内ではイライラが募っている。 「交渉で一部進展はあったが、使用済み核燃料管理、安定した原発燃料供給についても協議しなければならないため、先は長い…」 韓国政府関係者は先月上旬、米韓原子力協定改定をめぐる米政府との交渉後、こう肩を落とした。韓国政府は濃縮・再処理を目指しているが、協定で米国の同意なしではできないのだ。 濃縮・再処理は、朴氏が大統領選に出馬したときの看板政策。韓国は、原発出力量が世界第５位の原発大国で、濃縮・再処理が認められれば、電力コスト低下と使用済み核燃料の安全管理が見込める。だが、米
任天堂・岩田聡社長インタビュー 社会からずっと信頼される会社に - 経済・マネー - ZAKZAK
従来型携帯電話（フィーチャーフォン）やスマートフォンでプレーできる「ソーシャルゲーム」の台頭で苦戦を強いられていた任天堂だが、復調の兆しを見せ始めた。昨年１１月に発売された「とびだせ どうぶつの森」（ニンテンドー３ＤＳ用、４８００円）はわずか２カ月で売上本数が２７０万本（パッケージ版２１０万本、ダウンロード版６０万本）を突破。ニンテンドー３ＤＳ本体の売り上げも牽引し、国内市場規模１０００万台を達成した。ビジネス環境が徐々に整いつつあるなか、任天堂は今後どんなビジネスを目指すのか。同社の岩田聡社長に聞いた。 （石島照代） ──「とびだせ どうぶつの森」が大人気で、パッケージ版の品薄状態が続いています 「とってもびっくりしました。（魅力が）伝わるにしても、もう少し時間がいるんじゃないかと思っていましたし、最初からこんなに強い熱で迎えていただけるとは思っていませんでした。品薄でご迷惑をおかけ
本屋を襲う“倒産ラッシュ”！１日１店が店じまい - 経済・マネー - ZAKZAK
街の本屋が危ない。ネット社会の広がりと長引く不況を背景に本を購入するマインドが縮小。調査会社の調べでは、１日に１店の割合で消えているという。待ち合わせや暇つぶしにも貴重だった巷（ちまた）の空間が虫の息だ。 東京・新宿の大型書店「ジュンク堂新宿店」が３月に閉店した。 「入居していた『新宿三越アルコット店』が閉店したことに伴ったものですが、ジュンク堂はテナントとして残ろうと（オーナー側と）交渉していました。でも、（賃料など）諸条件が折り合わなかったようです」（流通アナリスト） 長引く不況で大手書店でさえ再編、撤退を強いられるなか、体力のない街の本屋は言わずもがな。業界の環境はかなり厳しい。 書店調査会社のアルメディア（東京都豊島区）の調査によると、全国の書店数は５月１日現在、１万４６９６店。昨年同月の１万５０６１店から３６５店が減った。１日あたり１店が閉店した計算になる。 都道府県単
【スギのみぞ知る】尾花前監督が初めて明かす“横浜の実像” - スポーツ - ZAKZAK
就任から２年連続最下位で、契約を１年残し解任された横浜（現横浜ＤｅＮＡ）の尾花高夫前監督（５４）。「敗軍の将、兵を語らず」の格言通り、退任会見以降は沈黙を守ってきた。だが元指揮官が肌で感じた問題点を語ることは、暗黒時代に沈むチームやファンにとって、未来のための貴重な手がかりになる。コーチとしてともに戦った杉村繁氏（本誌専属評論家）の直撃に、「杉村の頼みなら…」と重い口を開いてくれた。（構成・笹森倫） －－志半ばでの解任。チームの成長にも手応えを感じ始めていたが… 「野手も投手も２年でそこそこ下地はできた。投手は最後の２カ月間で、グッと伸びた。９、１０月はチーム防御率が３・３３と２カ月続けて安定していたから。人間でいうところの成長急進期に入ろうとしていた。野手も若い人にそこそこ、楽しみなのが出てきた。３年やったら、次の監督にはいい形で渡せた自信はあったね」 －－１年目は土台を作るところ
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