ソニーセミコン、電磁波ノイズ活用エナジーハーベスティング用モジュールを開発
ソニーセミコンダクタソリューションズ(SSS)は、電磁波ノイズを利用した業界初のエナジーハーベスティング(環境発電)用モジュールを開発した。これに関連して13件の特許を申請しており、2023年11月から製品サンプルの提供を予定している。 ソニーセミコンダクタソリューションズの電磁波ノイズを利用したエナジーハーベスティング用モジュール (提供:ソニーセミコンダクタソリューションズ) PCやモニター、家電、照明、自動販売機、エレベーター、自動車のほか、ロボットなどの産業用機器から発生する電磁波ノイズを、高効率に電力に生成するのが特徴だ。数10μW～数10mWの電力を得て、低消費電力型のIoTセンサーや通信機器などを稼働させることができる。 電磁波ノイズエネルギーを利用したエナジーハーベスティングの仕組みのイメージ図 (提供:ソニーセミコンダクタソリューションズ) ソニーセミコンダクタソリューシ
あのテスラが販売する家庭用蓄電池「Powerwall」を設置してみたよレポート
日夜サーバーを動かしているGIGAZINE編集部では電力の確保が何よりも大事。停電に備えて発電機やUPSなどをしっかり用意しています。新たに電気自動車メーカーのテスラが家庭用蓄電池の「Powerwall」を開発して日本でも導入できるようになったので、このPowerwallと、発電に必要なソーラーパネルをGIGAZINE編集部に設置してみました。 Powerwall | テスラ ジャパン https://www.tesla.com/ja_jp/powerwall Powerwallは太陽光発電システムなどから得た余剰電力から電気を蓄電し、停電を検知すると自動的に家庭内へ電気を供給する設備です。太陽光発電システムなしでも導入可能ですが、今回は太陽光発電システムも一緒に導入しています。 設置の工程としては、まずは足場を設置し、屋根の塗装、ソーラーパネルの設置をしてから足場を解体。それから電気工事
Nature Remo Eにて「エコキュート」と「V2Hシステム」のオートメーション機能をリリース
Natureは1月25日、次世代HEMS「Nature Remo E（ネイチャーリモイー） 」にて「エコキュート」（自然冷媒ヒートポンプ給湯器）と「V2Hシステム」（EV充放電器）のオートメーション機能をリリースした。 Nature Remo Eはスマホのアプリと連動して家庭内の電力消費量を数値として見える化し、登録機器をコントロールできる次世代HEMS。エコキュートへの対応では、指定した時間帯の当日の余剰電力が設定した数値以上になったタイミングで「手動沸き増し」を開始。これにより日中の余剰電力の有効利用ができ、電気を購入せずにお湯を沸かすことができる。また、オートメーションでの沸き増し中に、天候悪化などで余剰電力が少なくなった場合、買電量が設定値を超えたタイミングで沸き増しを停止、タンクの残湯量確認も可能となった。 登録できるエコキュートは、ECHONET Lite（エコネットライト）に
ペダルを漕いで給電できるデスク--エイサー、北米で6月に発売
Acerは、米国時間1月5日にラスベガスで開幕するCES 2023に合わせ、発電機能を備えるバイク（自転車）デスク「eKinekt BD 3」を発表した。ユーザーがバイクデスクのペダルを漕ぐと、生み出された運動エネルギーが電気に変換される仕組みだ。毎分60回転のペースで1時間漕ぎ続けると、75ワットの電力を自家発電できる。 eKinekt BD 3はUSB Type-Aポート2基とUSB Type-Cポート1基を搭載し、複数のモバイル機器を一度に充電できる。背面にはLEDインジケーターがあり、ペダルを踏むと点灯し、運動エネルギーが変換されていることが分かる。 また、専用のアプリがスマートフォン向けに提供され、画面上で運動と発電の進捗状況をリアルタイムで把握できる。提供される情報は、ペダルを漕いでいる時間、距離、速度、消費カロリー推計値、発電した電力だ。アプリに身長、体重、性別、年齢などの情
再生可能なエネルギーを用いた電力供給、楽天エナジーが提供開始 | AMP[アンプ] - ビジネスインスピレーションメディア
楽天モバイルは3月18日、提供するエネルギーサービス「楽天エナジー」において、法人向けに再生可能エネルギー由来の電力供給メニュー「REco（レコ）」の申込受付を開始したと発表した。 REcoは、法人向け電力供給サービス「楽天でんきBusiness」のメニューのひとつとして提供される。 太陽光や風力発電といった再生可能エネルギー由来の電力の利用や、使用する電力への「Ｊークレジット（再生可能エネルギー由来）」、「非化石証書」等の環境価値の付加を行うことができる、法人向けの電力供給メニューだ。 各法人は、REcoに申し込むことで、実質的に再生可能エネルギー由来の電力を利用できるだけでなく、「RE100」、「CDP」、「再エネ100宣言 RE Action」等の環境イニシアチブへの対応に活用することもできるという。 サービスの対象エリアは全国となり、高圧および特別高圧、低圧の電力を供給する。 また
省エネ・脱炭素・電気代削減サービスのCS-VPカオスマップ公開 | AMP[アンプ] - ビジネスインスピレーションメディア
EnergyColoringが、省エネ・脱炭素・電気代削減サービスをCS-VPの軸で分類したカオスマップ・業界地図を公開した。 同カオスマップは、縦軸にCS（Customer Segment, 顧客）、横軸をVP（Value Proposition, 提供価値）として分類した業界地図。 同社によると、電力業界のサービスを分析調査する中で、”VPは同じだがCSが異なる会社”や”CSは同じだが競合関係にない会社”が多くあり、単純な類似度では本質的に同じグループではない会社がまとまってしまい、見通しが悪くなることがわかったという。 CS-VPカオスマップでは、競合関係にある会社を一つのグループにまとめることができ、電力業界におけるビジネスモデルごとにプレイヤーを一覧することが可能となったとのことだ。
FAプロダクツら6社共同でP2P電力取引の実証実験--電力会社介さず電力売買へ
スマートファクトリー構築やスマートエネルギー導入支援サービスなどを手掛けるFAプロダクツは2月25日、ミライネクトらと共同で、デジタルグリッドが提供するデジタルグリッドプラットフォーム（DGP）を利用したP2P電力取引実証プロジェクトを開始すると発表した。2020年運用開始を目指す。 今回のプロジェクトは、FAプロダクツを幹事企業として、ミライネクト（サービスプロバイダ）、デジタルグリッド（DGP運用・システム開発）、日東工業（DGC盤・電源設備提供）、徳倉建設と坂田建設（建設工事）の6社が参画。電力会社を介さず、民間企業間での電力取引は初の試みになるという。 FAプロダクツを幹事企業として、ミライネクト（サービスプロバイダ）、デジタルグリッド（DGP運用・システム開発）、日東工業（DGC盤・電源設備提供）、徳倉建設と坂田建設（建設工事）の6社が参画 FAプロダクツ 代表取締役社長の貴田義
テスラの販売シェアトップ、世界で一番電気自動車が売れる国で起こる「交通の電動化」取り組み | AMP[アンプ] - ビジネスインスピレーションメディア
テスラの人気No.1の国、新車の半数近くは電気自動車 「モデル3」の登場で価格が手頃になったと話題のテスラの電気自動車。このテスラの電気自動車が最も売れている国を知っているだろうか。 2019年3月単体で新車販売に占める電気自動車の割合が60％近くに達した北欧ノルウェーだ。 同国の道路交通情報委員会（OFV）のデータによると、2019年通年の新車販売に占める電気自動車の割合は42％（前年は31％）。3月単月では58％、9月は54％などと、単月で見ると50〜60％近くになる場合もある。 これは電気自動車のみの割合で、ハイブリッド車を含めるとその割合は70〜80％に上ることもあるようだ。 ノルウェー・オスロ 絶対数ではガソリン車を含めた2019年の総合販売台数は約14万台、そのうち6万台が電気自動車だった。ノルウェーの自動車業界団体は、2020年の新車販売に占める電気自動車の割合は55〜60％
![テスラの販売シェアトップ、世界で一番電気自動車が売れる国で起こる「交通の電動化」取り組み | AMP[アンプ] - ビジネスインスピレーションメディア](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/ad2c304a82cb17f1dc23e9c5e3204ca87807f62b/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fampmedia.jp%2Fwp-content%2Fuploads%2F2020%2F02%2Fshutterstock_1477930544-e1582170560711.jpg)
ブロックチェーンで電力を「産地直送」するベルリンの起業家 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
エネルギー業界は、テクノロジーの革新によって急速に変化している。こうした変化をリードしているのが、Richard Lohwasser博士やKyung-Hun Ha博士のようなビジョンを持った起業家たちだ。 2人は、ベルリンにあるエネルギー会社に勤務していた2015年に出会い、テクノロジーを用いて業界を変革することに情熱を注いでいた。それから2年後、彼らは大手エネルギー企業の拝金主義に嫌気が差し、ブロックチェーンを用いたピアツーピア（P2P）の取引きモデルを立ち上げるために「Lition AG」を設立した。 Litionのプラットフォームによって、消費者はグリーンエネルギーの生産者と直接つながり、好みの生産者から直接電力を購入することができる。サステナブルであると同時に、仲介者を経由しないため、従来に比べて透明性と経済性が高い。 Litionのユーザーは、電力代を20%ほど節約でき、生産者も
iPhoneで使うワイヤレス充電器の選びかたは? - いまさら聞けないiPhoneのなぜ
海外ニュースサイトの報道で、Appleがワイヤレス充電器「AirPower」を正式にキャンセルしたことがわかりました。2017年9月に発表されて以来、発売を待ち続けていた人にとっては残念な結果になりましたが、iPhoneが対応するワイヤレス充電規格はもっともメジャーな「Qi(チー)」ですから、サードパーティー製品に選択肢を求めればいいのです。 その選びかたですが、所有するiPhoneがワイヤレス充電に対応したモデル(iPhone 8/8 Plus/X/XS/XS Max/XR)であること、選定対象とするワイヤレス充電器が「Qi」に準拠していることは絶対条件として、ポイントがいくつかあります。 1つめは、ワイヤレス充電器の出力(ワット数)が「7.5W」に対応していること。ワイヤレス充電の速度は、充電器の出力と充電を行うデバイス(iPhone)の入力可能な電力により決定され、実際の出力はどちら
近鉄、Teslaの大容量蓄電池システムを導入--電力負荷ピークカットと停電対策に
近畿日本鉄道（近鉄）は、Teslaの蓄電装置「Powerpack」を導入し、電力ピーク時や停電時に鉄道施設へ電力供給する大容量蓄電池システムとしての本格運用を始める。42台のPowerpackで構成した同システムの規模は、容量7098kWh、出力4200kWという。 この取り組みは、仮想発電所（VPP）構築で電力ピーク時の電力負荷の平準化を目指す、関西電力を中心とした「関西バーチャルパワープラント（VPP）プロジェクト」の一環。Powerpackへの充電は、電力系統の消費電力が少ない通常時に実施しておく。 消費電力が増える夏場などに、電力負荷ピークカット目的で蓄電池システムから放電して電力系統からの供給電力を調整する。 さらに、大規模災害などの影響で広域停電が発生した際、地下区間やトンネル内に停止した列車を最寄り駅まで移動させるため、蓄電池システムから電力を供給する。これにより、乗客の安全
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日東工業ら6社、ブロックチェーンを活用しP2P電力取引の実証実験 〜デジタルグリッドの電力取引基盤DGPを導入、FAプロダクツが統括