これからの30年を考える7つのメガトレンド | Learn by doing
2012年は自分の中で、これからの30年を生きる最初の年としています。 尊敬する中島明さんも新年のブログでそのようなことを書かれていたので、ここで一度30年後の世界がどのようになるのかまとめてみたい。 これから30年の7つのメガトレンド 1.加速する人口増加-2050年に人口90億人に- 2.枯渇する自然資源 -現在の生活スタイルを続けるには地球2個分の資源が必要- 3.高齢化する社会 4.リアルとネットの融合 -不可欠なインターネット- 5.個人、市民、NPOの台頭 –Power to the people, power of the crowd- 6.変わる組織 ピラミッドからネットワーク型へ 7.Happyが中心の産業の進化 –マーケットの成熟とサービスの進化- 7つのメガトレンドとして、最初の3つは信頼できるソースの予測を元に、後の4つは書籍や自分の経験からまとめていきます。最初の
The Take-Away Shows | 即興ワンテイクの＜ザ・テイク・アウェイ・ショーズ＞が音楽業界を変える！？旅する映像の吟遊詩人、ヴィンセント・ムーン特別インタビュー！ | Interview | Web Magazine
Feature 書道×ヒップホップの現在地——書道家 万美 / MAMIMOZI、幕張メッセで筆をふるう Interview
ソフトウェア化していく世界で人間らしくなっていく僕たち : けんすう日記
世界はソフトウェア化している 世界は急激にソフトウェア化しています。ソフトウェア化とは、一言でいうと「コンピューターがあれば成り立ってしまう仕事」のことを指しています。 コンピューターが普及してから、このソフトウェア化によって、いろいろな仕事がなくなっていきました。ちょうど、産業革命の時に、機械が導入されて機械ができる仕事は人間の手を離れていったような感じです。 たとえば、昔は難しい計算式は手でやっていましたが、ソフトウェア化すると、エクセルなどを使って、計算が全然できない人でも、確実に正しい結果を出せるようになりました。すると、手計算を仕事にしていた人たちは仕事がなくなってしまうわけです。 このように、ソフトウェア化によって、仕事がなくなったりしてしまう人が出てきますが、人類全体でみると、ムダな作業に費やされる時間が短縮されるので、より人間らしい仕事に時間を費やすことができるようになりま
図録▽労働時間の推移（各国比較）
労働時間の国際比較は、国際的にはOECDのデータが参照されることが多い（図参照）。これは、製造業に限らない産業一般の数字であるが、作成者によって厳密には各国の横並びの水準比較は出来ないとされているデータである（各国の時系列変化が主目的）。 これをみると1990年代に、労働時間が横ばい、ないし拡大した米国に対し、日本は時短が進み、日米が逆転した点が目立っている。その後もパートターマー比率の拡大などにより日本の労働時間が縮小したため日米格差は広がった。 なお、欧州では日米と比べると労働時間の短い国が多いが、なお短縮化傾向の国と横ばいに転じた国とがある。かつて最も労働時間の少なかったスウェーデンは今では日本や英米に次ぐ労働時間となっている。一時期パートターマーの多いオランダの労働時間が最短だったが（図録3200参照）、今はドイツの労働時間が最短となっている。 韓国は一般のOECD諸国と比較すると
「社会」って、「嫌な奴」のことなんだぜ - reponの日記 ないわ～ 404
「自分と世界を直結して『社会』が無い」ような世界観を持つ作品や、世界観そのものを「セカイ系」と呼びますが、「はてな村民」ならよく知っていること。 しかし僕にはよくわからなかった。 「自分と世界を直結して『社会』が無い」 というのはどういうことか？ それは、こういうことだ。 社会とはつまり他人のこと。 つまり、「セカイ系」とは「社会がない」世界のことで、親しいお友達しかおらず情報もその輪の外には出ないソーシャル・ネットワークは「社会」の無い「セカイ系」そのものですよ。 社会とは面倒な「他人」 他人とは、面倒を起こす人間のこと。理解不能な人間のこと。 具体的には、全体最適を貪り食って台無しにするタイプの人。 「カイジ」で例を挙げるとわかりやすいのだけれど、「利根川」「兵藤」「船井」ではなく、「安藤守」が一番近い。 ちなみに「安藤守」は、公式ガイドでも「人間として救いようのないクズ」「クズの中の
世界は三層構造でできている「国家」「企業」より重視したい所属先は？
山口揚平（やまぐち・ようへい） 早稲田大学政治経済学部（小野梓奨学生）・東京大学大学院修士。 1999年より大手外資系コンサルティング会社でM&Aに従事し、カネボウやダイエーなどの企業再生に携わったあと、独立・起業。企業の実態を可視化するサイト「シェアーズ」を運営し、証券会社や個人投資家に情報を提供する。2010年に同事業を売却したが、のちに再興。クリスピー・クリーム・ドーナツの日本参入、ECプラットフォームの立ち上げ（のちにDeNA社が買収）、宇宙開発事業、電気自動車（EV）事業の創業、投資および資金調達にかかわる。その他、Gift（ギフト：贈与）経済システムの創業・運営、劇団経営、世界遺産都市ホイアンでの8店舗創業（雑貨・レストラン）、海外ビジネス研修プログラム事業、日本漢方茶事業、医療メディア事業、アーティスト支援等、複数の事業、会社を運営するかたわら、執筆、講演活動を行っている。専
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