神奈いです @kana_ides 今の日本人に理解しがたいことで、明治昭和のチートモノをやるときに必須なこと。 1)日本には水田と桑畑と人間しか資源がない 2)何かに投資すると外貨が消費されます。日本には何もないので全部輸入です。 3)必ず外貨収支を踏まえましょう。 4)また日本の技術者と労働者のレベルは低いです 2021-05-30 17:27:40
先日亡くなりました朝日新聞社前社主、村山美知子の親族であります村山恭平です。ご弔問いただいた方、ご記帳や弔電を頂い方には、この場を借りて御礼申し上げます。 さて、伯母の死去に伴い、私の友人であります樋田毅氏が講談社より、 伯母の評伝「最後の社主 朝日新聞社が秘封した「御影の令嬢」へのレクイエム」を出版されました。伯母誕生以来の歴史的資料も豊富で、良い本を書いてくれたと伯母も喜んでいるはずです。 著書後半の新聞社と村山家の関係に関する記述などは、立場によって見解の相違や違和感もあるかと思いますが、故人の評伝とは本来そういうものであると思います。どうしても許せない記述があるのでしたら、具体的に反論するなり、別の評伝を発表すれば良い…言論の自由とはそういうものであると、私は考えています。 しかしながら、朝日新聞社の広報部は違うお考えのようで、私の考える意味での言論の自由には全く反する形で、私に言
今でこそ、ドラッグストアやコンビニなどで容易に購入できるようになったマスク。1回目の緊急事態宣言発令中だった昨春の深刻なマスク不足の中、大手電機メーカー「シャープ」が抽選販売し、爆売れした1箱50枚入りの不織布マスク「MA―1050」(税込み3278円、他3種)は今も生産が続けられている。当時申し込んだ人からは「今頃当選しても」という声も上がるが、新たな顧客の獲得を狙うシャープマスクの今を追った。(坂口 愛澄) 5月の連休明け、神奈川県在住の40代男性は突然届いた当選メールに驚いた。応募したのはちょうど1年前。抽選は昨年4月28日から週1回行われていたが、51回目にしてようやくマスクを手にする権利を得た。しかし、今はマスクはどこでも手に入る。男性は「もっと安いマスクを探せばあるし、近場で買える」と購入を見送った。 昨年4月、新型コロナが猛威を振るい始め、マスク難民が続出する中、今までマスク
決済事業者はユーザー獲得などに費やした先行投資を回収する必要があるが、「有料になるならやめる」(中小小売店の関係者)との声が漏れる。加盟店を引き留められるのだろうか。 決済手数料とは、電子マネーやクレジットカード、スマホ決済サービスを提供する事業者が、導入した加盟店から得る手数料だ。 例えば、Suicaなど交通系電子マネーは3.25%(米Squareの場合)、楽天ペイは3.24%。今年有料化を予定するLINE Payは10月から2.45%、メルペイは7月から2.6%となる。PayPayは10月に有料化を検討し、料率は未定としている。 クレジットカードは導入店舗ごとに与信を判断するため、1~6%程度と幅がある。経済産業省が18年4月にまとめた「キャッシュレス・ビジョン」によれば、中央値は3.00%となっている。 19年の消費増税に伴う「キャッシュレス決済・ポイント還元事業」では、キャッシュレ
私はもともと腎臓内科医でしたが名古屋大学大学院に入学したころ、 大学院生の規則で最低1年は基礎の研究室で研究しなければならないという規則ができました。 適当に籍だけおいてお茶を濁す医局もあったとは思うのですが、 私は実際に基礎の医局(微生物学教室)に派遣され研究に専念することになりました。 1年が経ちましたが天邪鬼な性格のせいでそのまま放置され、大学院修了後に至っては帰局しろとも言われなかったので、 そのまま基礎の教室の助手として居座ってしまいました。 就職して2年たったころ、教授から呼ばれ「米国の研究室に留学するように」命令を受けました。 「どこに留学するのですか?」と聞いたのですが、「どこでもよい」とのことで、とりあえず気候のよいカリフォルニアで研究室を探していただくことにしました。もちろん私のような実績もない研究者に給料をだして雇ってくれる研究室などあるわけもなく、サンディエゴの某研
テニスの大坂なおみ選手が、全仏オープンの1回戦のあとの記者会見に応じなかったことを受けて、大会の主催者は、大坂選手に1万5000ドルの罰金を科すと発表しました。また、すべての四大大会の主催者は連名で、大坂選手が今後も会見に応じない場合は、出場停止処分の可能性もあるとする声明を発表しています。 大坂選手は30日、全仏オープンの1回戦でルーマニアの選手に2対0のストレートで勝ちましたが、試合後の記者会見に出席しなかったため、大会の主催者は大坂選手に対し、1万5000ドルの罰金を科すと発表しました。 大坂選手は大会前に自身のツイッターで、試合後に行われる記者会見が「アスリートの精神状態のことを考慮していない」などとして、今回の全仏オープンの期間中に行われるすべての記者会見に応じない意向を明らかにしていて、大会の主催者側は会見に応じるように求めていました。 今回の処分にあわせてすべての四大大会の主
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