「テトリスを1時間強で作ってみた」動画の投稿者にインタビュー──「プログラミングの楽しさ伝えたい」
1時間強でテトリスを作れるのはすごいですね。プログラミング歴を教えてください。 幼稚園のころからですね。当時，セガが「SC-3000」というパソコンを出していて，これが家にありました。あるとき，親が「ベーマガDX」（注:電波新聞社が発行していたプログラミング雑誌「マイコンBASICマガジン」の別冊。様々なパソコン用のゲーム・プログラムなどを掲載していた）を買ってきたので，そこに載っているプログラムを打ち込んでいました。 当時は「これを打ち込むとゲームができる」という認識しかなかったですが。SC-3000には顔のキャラクタがあってそれをBASICのPRINT文で表示して親に自慢げに見せていたそうです。 幼稚園のころに？ はい，あまり信じてもらえないかもしれないのですけど（苦笑）。 小学校に入ってからは，PC-88（NEC製の8ビット・パソコン）もあったのですが，それはほとんど使わずに小学校4
【SID】Samsung Mobile Display，6.5型フレキシブル有機ELを披露
韓国Samsung Mobile Display Co.，Ltd.は2009年6月5日，「SID Display Week 2009」で6.5型のフレキシブル有機ELパネルの開発について発表し,その後，同パネルを動態展示した。
アノドスがFEDパネル採用の電光掲示板型インターネット端末を開発
ファブレス・ベンチャーのアノドスは2008年7月16日，FED（Field Emission Display，電界放出ディスプレイ）パネルを採用した電光掲示板型インターネット端末「ANOBAR」（型番AB00100）を開発したと発表した。薄型テレビの手前などに設置し，離れた距離から文字情報を視聴する用途に適する。開発の狙いは，「インターネット端末の将来像を世の中に提示すること」（代表取締役社長の森栄樹氏）。製品化は未定だが，2008年10月から同社Webサイトを経由してコンテンツ開発者向けにモニター配布を開始する予定である。 ANOBARは，電光掲示板のような横長のディスプレイを搭載して文字情報の視認性を最重視したインターネット情報端末（写真1）。薄型テレビの手前に配置してテレビ放送と同時に閲覧する使い方などを想定する。本体は，スティック状のきょう体にx86アーキテクチャの小型PCデバイス
なぜ「20％ポイント還元」がなくならないのか？――行動経済学を知る
家電量販店に行けば、ポイントカード保有者にポイントを還元し、次回以降の買い物で使えるという仕組みがよくある。「何となくそんなに得していないような気もするが、ポイントをためられるならためておきたい」という人が多いのではないだろうか。 価格ではなくポイントが購買行動に影響を与えているという現象を説明するために、「行動経済学」と呼ばれる学問分野がある。伝統的な経済学が、原則として「1円でも安くて良い物を手に入れるために、完ぺきな計算をして合理的に判断する」人を前提としているのに対し、行動経済学は「気まぐれで感情に動かされて、非合理な判断もしてしまう」という現実的な人の行動に焦点を当てている。 少ない割引率でも、非合理な顧客は動く かくいう筆者もポイントに弱く、合理的な判断ができない1人である。例えば、5万円のデジタルカメラを「20％ポイント還元」で買うと、1万円分のポイントが付く。伝統的な経済学
NICTがサイコロ型3Dディスプレイ，映像が指で動く
裸眼で3次元（3D）映像が見られるサイコロ型ディスプレイ「gCubik」を開発中の情報通信研究機構（NICT）は，従来サイコロの3面だけに実装されていたディスプレイを6面全部に実装したことを明らかにした。
東大がマイクロソフトによる寄付研究の成果を報告，開発した3ソフトを無償公開
写真3●「MEET eJournalPlus」の画面，左側の電子文書から右側の作図画面に文字列の塊を抜き出す 東京大学 大学総合教育研究センターは2009年3月4日，MEET（マイクロソフト先進教育環境寄附研究部門）の成果報告会を開催した。MEETの主な目的は，自ら能動的に考えながら学習を進める「アクティブ・ラーニング環境」を実現するためのソフトウエアを開発・評価すること。2006年度から2008年度にかけて，マイクロソフトから総額1億2000万円の資金援助を受けて研究活動を行ってきた。2009年3月末に3年間の研究活動を終了する。 報告会の冒頭挨拶に立った東京大学の岡村定矩副学長（写真1）は「MEETの研究活動によりアクティブ・ラーニングを支援する3つのソフトウエアが開発された。今後，これらを東大だけでなく，日本全国へ展開したい」と述べた。 MEETが開発した3つのソフトとは「MEET
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フィルム上でデバイスを製造，ケタ違いの低コストで実現
成型，印刷，接合によってフィルム基板に機能素子を集積，個片化してデバイスを作る。このような新たな製造技術「システム・オン・フィルム」が，電子デバイスの量産技術の候補として浮上してきた。製造したデバイスは，フィルム基板をベースとしているため，薄く，軽く，曲げられる。フラットパネル・ディスプレイ（FPD），太陽電池，無線タグ，LSI，MEMSデバイス，電源デバイスなど幅広い分野で利用できるようになる（図1）注1）。 注1）究極の姿として，ディスプレイ，ロジックLSI，メモリー，無線通信機能，電源まで1枚のフィルムに集積する。 システム・オン・フィルムが従来と異なるのは，基板がSiやガラスといった硬い無機材料から，薄く柔らかい有機材料に変わることだけではない。製造技術上で二つの大きな特徴がある。一つは，フォト・リソグラフィを使わず，印刷と成型を利用する点にある。製造装置がケタ違いに安くなり，材料
話題の携帯向けOS「Android」をx86パソコンで動かしてみよう
皆さんはじめまして，この度ひょんな事から本稿を寄稿することになりました，ミラクルリナックスの中河宏文と申します。ミラクル・リナックスは，LinuxサーバーOSの開発，販売をメインに行っている会社で，現在のメイン・プロダクトとして「Asianux Server 3 == MIRACLE LINUX V5」というLinuxサーバーOSを国内販売しています。私は普段，このミラクル・リナックスで，組み込み関連の開発業務を行っています。 自己紹介はこれくらいにして，早速本題に入らせていただきましょう。突然ですが皆さん，「Android」ってご存知ですか？ Androidとは米Googleが2007年11月に発表し，2008年10月にオープンソースとして公開された，携帯電話向けソフトウエア・プラットフォームです。既に米国では，世界初のAndroid搭載スマートフォン「T-Mobile G1」が発売され
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見積もり2億円のIP電話を820万円で構築した秋田県大館市から学べること：ITpro
秋田県大館市は2008年12月，市庁舎にIP電話を導入したことを公開した。同市は2005年6月に1市2町が合併して現在の大館市となった。以前の市と町の庁舎を有効活用するため分庁舎制をとっていたが，8庁舎9事務所間の連絡を公衆回線で行っていたため「多大な電話料金が生じていた」（大館市）。2006年，本庁舎の構内交換機を交換する時期に合わせ更新を検討した。電話料金の削減を狙いIP電話を検討したが，ベンダーからの見積もりは約2億円。電話料金の削減をあきらめて従来と同じアナログ交換機を更新する場合でも約2000万円との見積もりだった。 このとき，自前でのIP電話導入を提案した職員がいた。前述の中村芳樹氏である。中村氏は同市商工課の職員。電話網を担当する総務課ではなかったが，趣味で中学生のころからパソコンを使っており，独学でプログラミングも学んでいた。市でIP電話の導入を検討していることを耳にした中
米IBM社，今後5年間で実現しそうな，人々の生活様式を変える5つの技術を発表
米IBM Corp.は，今後5年間で実現しそうな，人々の生活様式を変える可能性のある五つの技術を明らかにした（発表資料）。1）太陽電池をアスファルトや塗装材料，窓などに組み込む技術，2）個人の将来の健康状態を予測する技術，3）声を使ってWebサイトを閲覧する技術，4）買い物を支援する技術，5）物事を思い出すのを容易にする技術の五つである。 アスファルトや窓などに組み込む太陽電池として，IBM社が挙げるのは薄膜太陽電池。太陽電池を幅広く採用するには，これまでの太陽電池セルの材料や製造プロセスは高価すぎる反面，薄膜太陽電池がこの状況を変えると同社は説明する。薄膜太陽電池はSiウエハーを用いて製造する太陽電池セルと比べて1/100程度に薄く，低コストで製造できるという。さらに，印刷装置で製造することができ，柔らかい素材に取り付けることも可能。このため，屋根だけでなく，ビルの壁面や窓，携帯電話機，
時代錯誤の舞台装置はもういらない---続々・「マスゴミ」と呼ばれ続けて
なぜマスコミは「マスゴミ」と呼ばれるのか---。筆者の体験談，友人たちの座談会を通じ，この問題について考えてきた（関連記事1，関連記事2 ）。今回はさまざまな事象の深層に迫る総合情報誌「FACTA 」を発行するファクタ出版の発行人兼編集長・阿部重夫氏とITジャーナリスト・佐々木俊尚氏の対談により，三たび，この問題について考える。2人はマスコミの根底には時代錯誤の舞台装置があるとし，記者の個人能力向上による脱却が重要なカギを握ると指摘する。 真のジャーナリズムは調査報道にあり なぜマスコミが「マスゴミ」と呼ばれるのか，その問題点と解決策について，2人の対談を通じて考えていきたいと思います。まず，阿部さんがFACTAに至るまでの経緯と背景について教えて下さい。 阿部氏：日本経済新聞社に入社し，基本的には事件を追いかけることが仕事の社会部の記者として出発しました。当時，一番大きな経験をしたのは世
不要と言われれば退く覚悟はできている：ITpro
BSデジタル放送の限定受信システム（CAS）として登場し，2004年に地上デジタル放送などのコピー制御にも広く採用されてから，デジタル放送によるテレビ視聴に欠かせないアイテムとなったB-CASカード。発行元であるビーエス・コンディショナルアクセスシステムズ（B-CAS社）はそれ以降，事務所就業者数20人程度の小規模所帯でありながら，一躍重大な社会インフラを担う存在となった。一方，その役割の大きさと会社規模のアンバランスさ，不透明な収支構造などに対し，ネット上などではさまざまな噂や批判の声が絶えない。B-CAS社とは一体，どんな会社なのか。同社代表取締役社長である浦崎宏氏に聞いた。 事業内容と取引先について教えてください。 放送事業者に対するB-CAS方式の使用許諾とB-CASカード発行・所有権保持，カード機能の軸となる鍵の発行・管理，B-CASカードを利用する一般視聴者の登録台帳管理が事業
ケータイ機種変のちょっとした憂うつ
夏休みの一日に，思うところあって携帯電話の機種変更を敢行しました。そんなに酷使したわけでもない前機種が，1年半にしてマルチファンクションキーにひび割れが生じて使いにくくなったことや，初期のワンセグ機は重くて大きいことから少し軽くて薄いワンセグ機にしたくなったことが理由です。新しい端末に狙いを定めて，エイヤっとショップで機種変更すればいいのですが，今回はその前後で細々とした手間がかかりました。 その手間とは，モバイルFeliCaチップを使った「おサイフケータイ」の各種サービスを移行するための処理です。携帯電話に現金に相当する“バリュー”がチャージされていたり，ポイントが貯まっていたりすると，これはないがしろにはできません。アドレス帳はショップでコピーしてくれるし，撮った写真などは必要があればメモリーカードや赤外線通信で移行すればいいのですが，おサイフケータイの処理を考えると機種変更が憂うつな
日本の数歩先を行く中国ネットTV事情
前回はネット規制の話題を取り上げましたが，今回は中国のネット・サービスの進んだ面をご紹介したいと思います。特に，インターネット放送は非常に発達しており，自由放任と言っても良いくらいです。この分野に関しては，日本の数歩先を歩んでいるのではないでしょうか。 その前に，中国のテレビ事情を簡単に説明しましょう。まず，北京など大都市の各居住区では多数のチャンネルを衛星放送などから受信できます。チャンネルには中国国営のテレビ局「中央電視台」（CCTV）のほか，北京など大都市のテレビ局，各省のテレビ局，各種の有料放送があります。マンションや職員住宅など地区によって見られるチャンネル数に多少の違いはありますが，多くの家庭では数十のチャンネルを受信できると思います。北京ではテレビを見ていると，CMの内容が成都の病院のもので，実は四川省のテレビ局の衛星チャンネルだった，ということが普通にあります。地方のテレビ
電波を3次元に可視化，無線IP電話トラブルは解決？
携帯電話，無線LAN，ICタグ･･･。電波の通信手段としての利用は，ますます進んでいる。しかし，電波は目に見えない，銅線や光ファイバのように伝送路が決まっていないため，トラブルが発生するとその原因究明には苦労する。筆者はIP電話の現場（現場から）のコラムを担当してきたこともあり，無線IP電話や無線LANを利用する際の苦労話をよく聞く。そんな中，あるきっかけで最新のスペクトラム・アナライザを見る機会があった。無線通信トラブルの原因究明に役立ちそうだ。 【参考記事】 無線IP電話の音切れトラブル，無線パケットの再送が多発 無線LAN導入で悪戦苦闘，最悪の設置環境にツールと「N900iL」の差が追い討ち 「FOMA N900iL」導入を実践（前編） 思わぬ原因でIP電話にトラブル発生 無線LANは以前から利用されてきたが，無線IP電話の場合，厳しい通信品質を要求される。通信に問題があると，「音声
IT業界の“イジメ”の実態を紹介
前回の記者の眼「IT業界の“イジメ”に切り込む」で実施したアンケートでは，411人もの方から回答を頂きました。どの回答も「不当な要求や対応の実態」の一端を表す貴重なご意見でした。ありがとうございました。 今回はそのアンケートの結果と不当な要求や対応の実態がどのようなものかを紹介します。 大半のケースが下請けイジメ アンケートではまず始めに，優位な立場を利用した不当な要求・対応を経験したことがあるかどうかを尋ねました。結果は，59.1％という過半数の方が「不当な要求・対応を受けた」と回答されました。 続いて，「不当な要求・対応」がどのような構図（立場の違い）で発生したのかを尋ねました。一番多かったのは元請け会社の社員（またはユーザー企業の社員）と下請け会社の社員という構図でした（全体の41％）。その中で声として一番多かったのが，「ユーザー企業からトラブルの責任を一方的に押し付けられる」という
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Cincinnati大などが新電子ペーパー技術を開発，「フルカラーで明るい」