日本テレビが30年以上にわたって放送している「はじめてのおつかい」。2歳から6歳ぐらいの子どもが生まれて初めて1人でお使いに挑戦する様子をドキュメンタリー風に綴る長寿番組だ。 4月、ネットフリックスがこの番組をイギリスを含む海外で配信するようになった。筆者自身も以前にテレビで見たことがあり、改めてネットフリックスで視聴してみると、笑ったり、ほろっとしたり。感動させるツボを押さえた名番組であることを確認した。 ところが、イギリスでの反応を見ると、「可愛い」「泣いた」「はまってしまった」という声があると同時に、「困惑した」「奇妙」という今一歩の見方も少なくない。 日本とは異なる評価が出る事情を探った。 番組を見て「泣いた」、しかし… 「はじめてのおつかい」は日本では3時間の特別番組になるが、英語版ではそれぞれが約15分の複数のエピソードにまとめられている。英語の番組名は「Old Enough」

コンテンツブロックが有効であることを検知しました。 このサイトを利用するには、コンテンツブロック機能（広告ブロック機能を持つ拡張機能等）を無効にしてページを再読み込みしてください。 ✕

コンテンツブロックが有効であることを検知しました。 このサイトを利用するには、コンテンツブロック機能（広告ブロック機能を持つ拡張機能等）を無効にしてページを再読み込みしてください。 ✕

安倍晋三首相の突然の退陣表明で始まったポスト安倍レースは、あっという間に菅義偉官房長官を後継とする流れが固まった。 7年8カ月続いた「安倍政治の継承」が大義名分だが、国民的人気を誇る反安倍の闘士の石破茂元幹事長だけは後継にしたくないという自民主流派が、石破潰しを最優先させた結果ともみえる。 事実上、菅氏の信任投票に 9月8日告示―14日投開票という日程で実施される自民総裁選は、菅、石破両氏と、一時は本命視された岸田文雄政調会長の3氏による戦いとなるのがほぼ確実となった。しかし、「実態は菅氏の信任投票」（自民幹部）との見方が支配的。まさに「幕が開いたら芝居が終わっていた」というあざとさで、総裁選の投票に参加できない自民党の党員・党友だけでなく、結果を注視する国民からの不満も高まっている。 自民党は9月1日に総務会を開き、執行部方針通りに党大会に代わる両院議員総会で総裁選を行うことを決定した。

私は「バブル崩壊が次のバブルをもたらす。前のバブルが酷いものであるほど、次のバブルも容易に作られる」という「バブル・アフターバブルモデル」が金融市場、実体経済の構造の中心にあることを主張している。 詳しくは（『アフターバブル』（東洋経済新報社刊、9月4日発売）を参照していただきたいが、その意味で、このモデルが政治の世界でも成り立っていることが示された事例である。 すなわち、前政権のバブルがあまりに無残に崩壊してしまったために、有権者の政治そのものへの期待値が非常に低いところから始まった。ほぼどんなことをしても普通にやれば、評価された。評価されれば、支持率は上がった。いったん支持率が上がり始めると、それ自体が大きな力となった。党内の求心力が強まり、党内の求心力が強まれば、政策の実現も容易になる。 その流れがよくなったところで、選挙をすれば、大勝する。得た議席数自体よりも、増えた議席数が重要だ

世の中は嘘であふれている。今回はその中の｢3つの嘘｣を糾弾しよう。 8月17日、日本の2020年度4－6月期のGDP速報値が発表され、前期比で年率換算27.8％の減少となった。これを受けて、メディアは｢リーマンショックを上回る戦後最悪の不況｣などと騒ぎ立て、有識者も「回復は最悪の場合､2024年度になる｣などとコメントしている。 こうした見方はすべて間違いだ。 第1の嘘は、このようなコロナショック不況についての考え方だ。経済は今後、不況にならない。逆だ。世の中はバブルになる。なぜ、そんなこともわからないのかは大げさに言えば「21世紀最大の謎」だが、有識者たちの一部は確信犯なのかもしれない。 今回の不況のサイズは「史上最小」かもしれない 足元のGDPの減少は、足元だけのことだ。そして、すでに5月末に緊急事態宣言の終了とともに終わっている。7－9月期は必ずV字回復する。そのV字が緩やかになるか

足踏みしましたが、わが広島カープがついにセリーグ3連覇を達成いたしました。広島で決めたのはなんと27年ぶり、マツダスタジアムでは初めて、であります。 広島の皆さま、本当に良かったですね。これだけ人々の生活の中に野球チームが溶け込んでいるのは日本全国で広島だけです。まさに市民球団です。これは広島の何にもまさる財産ですね。 市民みんなで作り上げたものですから大いに自慢されたらいいと思いますよ。次は日本一!!ですね。 リーマンのような金融危機は起きようがない さて、私の順番が回ってくるまで、ちょうど「リーマンショック後10年」ということで、もうそろそろ危機がくる、という「景気循環説」という何の科学的根拠もないことを書く連中が、某大手メディアを中心にわらわらと出てきました。

近年の大手私鉄各社による通勤向け着席サービス（以下「通勤ライナー」）の拡大には目を見張るものがある。2015年12月7日の京浜急行電鉄（京急）による朝上り「モーニング・ウィング」運行開始を皮切りに、首都圏大手私鉄各社による「通勤ライナー」に大きな注目が集まり始めた。 これより2日早い12月5日には、京成電鉄（京成）「モーニングライナー」「イブニングライナー」が座席定員制自由席から座席指定制へ変更されるとともに、京成船橋駅へも停車するようになり、関西でも同日から南海電気鉄道（南海）・泉北高速鉄道の「泉北ライナー」が運行を開始した。 そして、2016年3月26日のダイヤ改正では、それまで夕方～夜間の下りのみだった東武東上本線「TJライナー」の平日朝上り便2本の新設と、小田急電鉄（小田急）「ロマンスカー」の海老名駅・伊勢原駅停車が開始された。 「通勤ライナー」運行拡大が本格化 今年に入り、3月2

コンテンツブロックが有効であることを検知しました。 このサイトを利用するには、コンテンツブロック機能（広告ブロック機能を持つ拡張機能等）を無効にしてページを再読み込みしてください。 ✕