１７世紀に考案された計算器具「計算尺」を世界で唯一操ることができる計算尺家で、人間国宝の野井満千葉電波大学名誉教授が１６日、亡くなった。１２１歳だった。野井さんの他界により、計算尺を使いこなせる人類は絶滅したことになる。 ２１０３年生まれ。「第４次Ｚ世代」と呼ばれた幼少時から計算尺の魅力に取りつかれ、２８年、世界最後の計算尺研究拠点米プロンストン大で博士号を取得（同年廃校）。帰国後は日本の計算尺研究の第一線で孤軍奮闘した。主著に『計算尺―その栄光と没落』『ＡＩｖｓ計算尺』（いずれも千葉電波大学出版局）がある。曽祖父は円周率が割り切れる数であることを証明した業績でフォールズ賞を受賞した野井朗是千葉電波大名誉教授。 ２９年、千葉電波大学物理学部に着任すると、消滅寸前の計算尺を次世代に伝える「計算尺概論」を開講。退官するまで３８年連続受講者数ゼロは同大最高記録。２２世紀半ばには、野井さんが計算尺

７月３日の新紙幣流通開始に合わせて退任する現１万円札の福沢諭吉が、来年度発行予定の新紙幣「終身名誉１万円札」の肖像画として再登板することが２１日、わかった。留任を求める声が強かったことが主な理由だという。 紙幣の刷新はおよそ２０年ごとに行われるが、１９８４年に１万円札の肖像画に選ばれた福沢諭吉は前回刷新した０４年も続投。約４０年間にわたって肖像画を務めた。 財務省は１９年４月、２４年度上期をめどに発行する新紙幣のデザインを公表。新１万円札の肖像画を、福沢から「日本資本主義の父」と呼ばれる実業家・渋沢栄一に改めた。 だが公表後、デザインや人選について異論が噴出。特に１万円札の「顔」として広く定着した福沢の降板に対しては、１万円札を「諭吉」と呼ぶことに慣れた中高年世代から「うっかり諭吉呼びをすれば令和世代からバカにされる」と、揶揄におびえる声が多く寄せられた。 福沢が創立した慶応義塾大学出身者

メガネメーカーのＳＨＯＲＥは６日、デンプン由来のバイオマス素材を使った「減税メガネ」を発表した。消費税の軽減税率対象品である食品として販売することで、１０％から８％への税率引き下げを実現した。価格は９９８０円（税別）。財務省からも「軽減税率の対象品になる」との回答を得ているという。 金属製のネジ部分を除く、フレームとレンズ全てにデンプン由来のバイオプラスチックを使用した。フレームとレンズは８０度以上の湯に溶かして食べられることから、ネジを食品の付随品とすることで、消費税法が定める「一体資産」として販売する。同法では価格が税抜１万円以下で、商品全体における食品部分の価値が全体の３分の２以上である場合、一体資産として軽減税率を適用すると定めている。 開発の経緯について、同社の岸小太郎社長は「原材料費が高騰する中、どの企業も１円単位で切りつめて価格抑制に努めているが、企業努力には限界がある。しか

米東部アグロー州のメディア「アグロー・ケーブル・ネットワーク（ＡＣＮ）」は１２日、バイデン米大統領の頭部をかたどった国籍不明の無人気球が同州上空を飛行していると伝えた。米国内では現在、気球を撃墜するべきかどうかで世論が分裂。想定外のデザインをした気球の出現に、政府も対応に苦慮している。 ＡＣＮによると、全長は約２０メートルで、気流に乗って東にゆっくりと移動している。国籍は不明だが、気球には金属製の観測装置のようなものが吊り下がっており、スパイ気球として情報収集している可能性がある。 偵察気球と確定した場合、４日に南部サウスカロライナ州の沖合で撃墜された中国の気球と同様、即時撃墜となるが、世論が撃墜で概ね一致した前回と異なり、今回は世論が分裂。野党共和党や軍幹部は即時撃墜を主張する一方、与党民主党は慎重な姿勢を見せる。バイデン政権の支持率が低迷している事情があるためだ。 気球が撃墜された場合

琵琶湖の愛称を「チチカカ湖」に――。滋賀県民ら有志が設立した民間団体「新しい琵琶湖委員会」が１０日、琵琶湖の新しい愛称を発表した。県では「マザーレイク（母なる湖）」を公式のシンボルワードとして掲げているが、「ジェンダーに対する理解が不足している」として、改名への意見を募集していた。 「近畿の水がめ」として下流の京都府や大阪府に水を恵む琵琶湖を保全していく姿勢を発信するため、滋賀県は２０００年に琵琶湖総合保全整備計画（マザーレイク２１計画）を策定。以来「マザーレイク（母なる湖）」をシンボルワードとして、今日まで掲げてきた。 しかし、ＬＧＢＴやノンバイナリーなど、多様なジェンダーの人々への意識が高まる昨今、ネット上では「父性・母性という概念はステレオタイプではないか」「うちの母親は湖というより毒沼なんだけど」など、ネーミングを疑問視する声があがっていた。 「マザーレイク２１計画」から２０年目に

米大統領選に敗れた共和党のドナルド・トランプ大統領（７４）が、次期ポストとして日本の首相就任に意欲を示していることが８日までにわかった。「自分ほど適任の人物は他にいない」と自信満々に側近に話しているという。 トランプ氏の関係筋が明らかにした。トランプ氏は各種世論調査で敗色が濃厚となった１０月末ごろから「次」を見据え「米国外の指導者になれないか」と周囲に尋ねていた。英国、フィリピン、ブラジルなどが候補に挙がる中、とりわけ日本に関心を寄せるようになったという。「日本初の外国人総理大臣」という肩書きに加え、次に就任すれば「第１００代内閣総理大臣」と一つの節目になることも魅力的に映ったようだ。 トランプ氏の意向は既に日本政府に伝えられているが、外国人が首相に就任するには法整備が必要になる。過去、小渕恵三内閣時代にはイギリスの故サッチャー首相や旧ソ連のゴルバチョフ氏ら外国人を閣僚に登用する「閣僚等国

５年に１度実施される国勢調査について、当初の回答期限だった７日時点で未提出だった人を対象に実施した意識調査（オンライン）で、その後に国勢調査を「提出した」「提出していない」と回答した人はそれぞれ０％で、質問に答えない「無回答」が１００％に達した。 調査はＳＮＳ上で「国勢調査を書いていない」という趣旨の書き込みをしていた２千アカウントを対象に行った。新型コロナウイルス感染拡大防止の観点から、オンラインのみで行ったため、単純に比較できないが、回答が全くなかったのは調査開始以来初めて。 今回の調査結果について、国勢調査に詳しい京都大学統計調査学部の坂本義太夫教授は「提出義務のある国勢調査すら書かない人たちが、義務でも何でもない意識調査に答えるはずがない」と分析する。 国勢調査の未回収率は回を重ねるごとに上昇しており、１５年に行われた前回は１３．１％だった。回収率を上げるため、総務省は回答期限を２

タレントの不祥事による番組降板が相次ぐことから、民放各局が出演者そっくりの「ＣＧ代役」に置き換えて起用する検討に入っていることが２０日までにわかった。出演者が急きょ降板しても、混乱せずに番組制作を続けられる利点がある。 近年、テレビ各局では、反社会的勢力との交際や薬物所持などの不祥事が発覚したタレントが出演する番組を差し替えたり、再編集したりするなどの対応に追われる事例が増えている。また、それに伴って「代役の確保が間に合わない」「まるで最初から本人が存在しないように編集する共産国家のようなやり方には無理がある」など制作現場で大きな混乱が起こっていた。 民放各局では今夏から対応策を協議。タレントに不祥事が発覚した場合、出演部分を本人そっくりのＣＧに置き換えて放送する案が最有力となった。ＣＧを使えば、他のタレントに差し替えて撮影し直したり、再編集したりする必要がなくなるため、違約金を抑えること

個室トイレのトイレットペーパーをデジタル端末に置き換えた「ペーパーレストイレ」を、都内の企業が今月から導入した。産業界だけでなく国会でもペーパーレス化が進む中、ペーパーレス化の最先端モデルとして注目を集めそうだ。 ペーパーレストイレを設置したのは、港区にある株式会社パナマヘイブン。事業内容は不明だが、同社ホームページ（ＨＰ）によると、２０１６年の設立当初から徹底したペーパーレスを掲げており、社内で保管する書類の９９％以上をデジタル化。書類の閲覧や決済などは全てタブレット端末上で完結させているという。そのため、社内にはコピー機やプリンターが１台もなく、空き家のようなミニマリスト的空間になっているようだ。 さらなるペーパーレス化を進めるため、同社では１１月から「最後の紙」として残っていた個室トイレ内のトイレットペーパーも電子化に踏み切るとＨＰ上で発表。掲載された写真には、個室の壁に埋め込まれた

弥生人の国外追放を訴える縄文系団体が１０日、東京都文京区内でデモを行った。会場となった公園では排斥的な行動に反対する弥生系団体なども集会を開いて抗議活動を行い、周囲は一時騒然となった。 縄文系団体によるデモには十数人が参加。遮光器土偶を掲げながら「弥生人が稲と金属器を国内に持ち込んだせいで日本の平和が乱された」「日本で起こる犯罪の９０％は日本人によるもの。好戦的な弥生人を追放すれば日本は安全な社会を取り戻せる」などと主張した。警察庁によると、犯罪統計に縄文人と弥生人の区別は含まれておらず、主張の根拠は不明だ。団体は「抜歯、屈葬の復活」など過激な主張でも知られる。 会場となった文京区内の公園では、団体の主張を排斥主義的だと抗議する弥生系団体も集会を開いていたことから、一時参加者同士の小競り合いが起こりかけていたが、まもなくクロマニヨン人の排斥を訴えるネアンデルタール系団体も加わって「縄文人も

消費税１０％への引き上げに伴って導入された軽減税率制度について、「理解している」と答えた人が１００％に達したことが内閣府の調査でわかった。「理解不足から混乱が起きるのではないか」という懸念を払拭したかたちだ。 内閣府では５、６日の両日、マイナンバーから無作為抽出した０歳から１０８歳までの５００人を対象に軽減税率への理解を尋ねる電話調査を行った。 １日から始まった軽減税率の仕組みについて「よく理解している」と回答したのは５％、「大体理解している」が２０％と伸び悩む一方、「あまり理解していない」は５５％、「全く理解していない」が２０％だった。しかし「軽減税率の仕組みを理解していないことを理解しているか」とさらに尋ねたところ、全員が「よく理解している」と回答。軽減税率について「理解している」と答えた人は合計で１００％に達した。 軽減税率制度については、野党を中心に「ポイント還元と組み合わせると煩

安倍晋三首相が来週にも予定している内閣改造で、閣僚が不祥事を起こした際に辞任を代行する内閣府特命担当大臣（人柱）を新たに置くことが３日までにわかった。 人柱担当大臣は、閣僚の失言など不祥事が発覚した場合、本人の代わりに謝罪。その後、その責任を肩代わりして辞任する。野党の執拗な責任追及に対応しつつ、政権へのダメージを最小限に抑えるのが狙いだ。 「全員野球内閣」を掲げて１８年１０月に発足した第４次安倍改造内閣では、桜田義孝元五輪担当大臣、塚田一郎元国土交通副大臣が不適切発言の責任を取って辞任。来週に予定する内閣改造後も、同様の不祥事が続くことが予想されることから、安定した政権運営を続けるために内閣府特命担当大臣枠での新設を決めた。 人柱担当相には、自民党石破派の所属議員を起用する方針。昨秋の総裁選で対決した経緯から、前回の内閣人事では同派議員が冷遇されていたが、過去の恩讐を乗り越えた挙党態勢で

野球に励む高校生を「高校球児」として子ども扱いするのは不適切ではないか――。こんな疑問を抱いた一人の男子高校生が、「球児」の呼び変えを求める署名活動をインターネット上で始めた。署名は開始１週間で２千人に達し、関心の高さをうかがわせる。 「私たちはもう高校生です。自分の考えも持っています。『球児』という大人目線の呼び方はおかしくありませんか？」 ７月２５日、「高校球児」の呼称変更を求める呼びかけがネット署名サイト「ＳＨＯＷ ＭＡＹ．ｏｒｇ」に掲載された。呼びかけ人は東京都内在住の男子高校生Ａさん（１８）。本人も幼いころから野球一筋の「高校球児」だという。 「予選は１回戦敗退だったんですが、翌日の新聞に『球児、涙のむ』と書かれているのを見て違和感を覚えたんです」 球児に使われる「児」の字は、広義には１８歳までの子どもを指すが、一般的には４、５歳までの幼い子どもを指して使うことが多い。また、同じ

超党派でつくる恵方巻き廃棄問題対策議連は２日、売れ残った節分の恵方巻きを、来年の恵方巻きの材料としてリサイクルすることを義務付ける法案をまとめた。今国会で提案し、成立を目指す。 節分に恵方を向いて食べると縁起が良いとされる「恵方巻き」は、本来関西のみで行われる地域的な風習だったが、太巻き寿司の販売促進を狙うコンビニチェーンが節分の習わしとして宣伝を仕掛けたことをきっかけに、２０００年代ごろから急激に全国へと拡大した。 しかし流行の一方で、最近では売れ残った恵方巻きが「食品ロス」として大量に廃棄される問題が浮上。その廃棄量は金額換算で１０億円を超えるとの試算もある。農林水産省は１月、業界団体に需要に見合う販売量にするよう通知した。 議連がまとめた恵方巻きリサイクル法案では、販売業者に対し、売れ残った恵方巻きを廃棄処分せず、専門のリサイクル業者に引き取らせることを義務付ける。リサイクル業者は、

差別語や卑猥な言葉をあらかじめ除外して編纂した子供向け辞典「排除林」（青空出版社）が発売された。安全な言葉だけを厳選して収録することで、子供の教育に悪影響を及ぼさない配慮を施したという。 「子供が辞書を積極的に引くのは良いことだが、悪い言葉まで一緒に覚えるのではないかと心配です」 「排除林」を作るきっかけは５年前、ある母親から同社に寄せられた１通のメールだった。 「言われてみると、辞書には性に関する言葉だけでなく、『ばか』『ブス』のような罵倒語も多い。まさか辞書が悪い言葉に触れるきっかけになるとは盲点でした」と編集担当者は振り返る。 「排除林」を作る下地となったのは、同社が出版する「青空明晰大辞典」。そこから基本的な語句を抽出し、さらに教育上不適切な言葉を除外していった。だが、編纂作業は想像以上に困難を極めたという。 「例えば『豚』は罵倒語になるかどうか。疑わしい一語ごとに編集委員同士で議

内閣府は１４日、ＧＤＰ（国内総生産）など政府の統計調査に対する国民の信頼度を調査する「政府統計信頼度調査」を公表した。調査結果によると、「政府統計を信頼できる」と答えた割合は１００％で、「信頼できない」の０％を大きく上回った。 「統計調査信頼度調査」は、内閣府が１６年から３カ月ごとに行っている。９、１０両日に行われた今年最初の調査は、厚生労働省が「毎月勤労統計調査」を不適切に行っていたことが発覚した直後だったが、前回調査と比べて信頼度への影響は見られなかった。 信頼度調査を行う内閣府は、国内で生産された財やサービスの付加価値を示すＧＤＰも発表している。しかし近年、速報値と確報値に大きなずれがあることから、独自に統計を取ろうと生データの提供を求める日本銀行と対立している。内閣府では「政府統計に対する国民の信頼に揺らぎは見られない」として、今回の調査結果を根拠に、今後日銀との交渉を有利に運びた

星座占いランキングで人を格付けする行為はハラスメントではないか――。星座によって人の尊厳を傷つける「ホロスコープ・ハラスメント（ホロハラ）」を指摘した社会学者・八木乙彦さんの発言が話題を呼んでいる。 「『今日は最高』とか『１日中ついてない』とか、勝手に朝から格付けされて一喜一憂するって不愉快じゃないですか？」 八木さんが１０月上旬にツイッターで発したこの問いかけは４万件以上拡散され、注目を集めた。「わかりみが深い（とてもよく分かる）」「いちいち真に受ける方がおかしい」など反応は様々だ。 血液型と性格を結びつけた疑似科学「血液型別性格診断」や、少数派のＡＢ型に対して不当な評価を与えるブラッドタイプ・ハラスメント（ブラハラ）に対する問題意識は近年高まりつつあるが、ホロハラの認知はまだ広まっていない。だが「牡羊座は几帳面」「さそり座は攻撃的」といった性格診断はブラハラと比べて大差はない。八木さん

東京２３区内を超巨大ドームで覆い、内部温度をエアコンで調整する計画があることが、関係者などへの取材で１８日までにわかった。早ければ８月にも着工し、２０年７月までの完成を目指す。完成すれば、天候に左右されない「全天候型都市」として快適な市民生活が期待できそうだ。 都の都市計画関係者が明らかにした。ドームの直径は約２０キロで、２３区の大半を覆うものになる見込み。ドーム内部には巨大エアコン５０万台を設置。ドーム外に排熱することで、内部の温度・湿度を適切に管理する。 急な着工に踏み切る理由は、異常とも言える近年の酷暑だ。都内では連日３０度を超える暑さが続き、毎日多くの人が熱中症で病院に搬送されている。中でも都にとって深刻なのは、２０年７月２４日から８月９日まで開催される東京五輪・パラリンピックだ。メイン会場となる新国立競技場付近の気温は４０度近くに達しており、暑さ対策が喫緊の課題となっていた。 新

サッカーワールドカップ（Ｗ杯）ロシア大会で２９日、日本のベスト１６入りを報じた英国のサッカー専門誌のツイッターアカウントが日本代表の愛称「サムライブルー」を誤って「待ブルー」と書いてしまい、その後謝罪する一幕があった。 同日行われた試合では、ポーランドに０－１で敗れたが、警告や退場数を基準とするフェアプレーポイントの規定が適用された結果、勝ち点、得失点差、総得点の全てが同じセネガルより警告数が少ない日本が１次リーグＨ組２位として決勝トーナメント進出を決めた。 英サッカー誌「ＦＢＮＯＷ」は、同誌のツイッターアカウントから試合結果を速報で伝えたが、その際日本の愛称「＃サムライブルー」を誤って「＃待ブルー」と書いて配信。同誌編集部によると、投稿は英語で行ったが、頭に「＃」を入れるハッシュタグと呼ばれる検索用機能に、日本人に向けて「サムライブルー」と入れようとしたスタッフが日本語や漢字に不慣れなた

東京都千代田区で今月、しっぽを８本持つ珍しいトカゲが見つかった。遺伝子の突然変異でしっぽを複数持つトカゲは過去にも見つかっているが、８本も持つ個体が見つかったのは過去に例がないという。 財務省職員の太川さんが１１日、通勤途中に千代田区の永田町付近で発見し、捕まえた。同僚の環境省職員を通じ、千葉電波大学動植物研究センターに調査を依頼したところ、うろこの数や模様などの特徴から、ヒガシニホントカゲが突然変異した個体である可能性が高いことがわかった。これほど多くのしっぽを持つトカゲは記録上過去に例がないという。 しっぽが増えた理由について、同センターは「１日でも長く生き永らえたいという執念が遺伝子を刺激したのではないか」と指摘する。 センターから戻ってきたトカゲは現在太川さん宅で飼育されている。その外見と発見場所から、日本の記紀神話に登場する怪物にちなんで「ナガタノオロチ」と命名した。 小さな怪物