過熱する「超高速取引」、人知超えたミクロ攻防は“究極の錬金術”か“市場崩壊呼び水”か…1/1000秒単位の株売買にインサイダー疑惑、システム負荷懸念も ITを駆使し1千分の1秒単位で株などの自動売買を繰り返す「超高速取引(HFT)」が米国など各国で過熱している。荒稼ぎする業者が続出する一方で、HFTが引き金のシステム障害が世界規模で拡大。当局が規制に乗り出したが、業者は反発している。人知を超えたミクロの攻防は、究極の「錬金術」か、それとも市場崩壊への呼び水なのか。 「1237勝1敗」 投資の世界では成功もあれば失敗もある。トレーダーやヘッジファンドなど金融のプロでもインサイダー情報に手を染めるなど法のしない限り、何年も勝ち続けることなど不可能だ-。そんな世の“常識”が崩れ落ちつつあるとしたら、だれでも驚くだろう。 今年3月。生き馬の目を抜く米ウォール街に、どよめきが広がった。 HFTを手が
そんな過去の経験もあったから、先日のウォールストリート・ジャーナル紙の記事を見て仰天した。記事は今や金融機関や電力などを除く事業会社の7割がジャンク(紙くず)債の水準(BB以下)と報じていた。1980年と2006年の間の、格付け別企業数シェアの著しい変化は下記の通りだ。 記事によると、ジャンク債のカテゴリーに入る企業は、1980年は全体の約3分の1だったが、80年代の終わりに約半分に上昇し、現在は7割まで上昇したとのことである。 これは一体何を意味するのであろう。 米国経済もしくは世界経済が少しでも悪化した場合、直ちに多くの企業が倒産し、大量の不良債権を抱えた金融機関は貸し出しを控え、クレジットクランチ(信用収縮)を招き、大不況を招いてしまう危険性が高まっている。現在、多くの米国企業は、不況を乗り切るだけの信用力と資本力が欠如している。 株式指数である「S&P500」に組み入れられているよ
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