「MSがグーグルに勝てないのは技術のせいではない」--ファストのCEO
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます Fast Search & Transferは、2月18日から20日までの3日間、米フロリダ州にて「FASTforward '08」を開催した。Microsoftが1月に同社に対し買収を提案したこともあり、エンタープライズサーチ市場への注目度がより高まっている。同イベントにて、FastのCEOを務めるJohn Markus Lervik氏が日本からのメディアのインタビューに応じ、今回の買収の詳細や、同氏がサーチ市場をどう見ているのかを語った。 --Microsoftの買収で、FastとMicrosoftの関係はどうなるのか。 FastはMicrosoftの完全子会社となる。製品としては、Fastのエンタープライズサーチ製品がMicros
NTTデータとファストが協業--各社の技術を結集した「なずき サーチ」を開発
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます NTTデータとノルウェーのFast Search & Transferおよびその日本法人ファスト サーチ＆トランスファの3社は10月25日、企業内の情報を検索するエンタープライズサーチ分野で協業すると発表した。 3社は今後、NTTデータの持つ日本語処理エンジン「なずき」とFastのエンタープライズサーチプラットフォーム「FAST ESP」を統合した新製品「なずき サーチ」を開発する。 なずき サーチは、キーワードなどの検索クエリと、検索対象となる企業内の情報の双方に日本語解析処理を実施することで、より高い検索精度を実現する。クエリと検索対象の意味情報、志向情報などから計算される独自の「意味強度」を使い、意味的により重要な情報を検索結果の
グーグルのシェアをも抜くファスト、その秘訣はロングテール戦略
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ノルウェーで最有望視されている企業のひとつに、ESP（エンタープライズサーチプラットフォーム）を提供するFast Search & Transferがある。インターネット上で行われたサーチのクエリ数調査において、Fastの米国メディア企業の顧客トップ35社でのクエリ数の合計は、シェア43％を持つGoogleのクエリ数に次いで2位という結果が出た（2006年11月Nielsen//Netratings調べ）。Fastのシェア21％という数字はYahooと同等で、Microsoftのシェア8％を大幅に上回っている。しかし、同社 CTOのBjorn Olstad氏は、「FastがGoogleを抜くのは確実」と強気な姿勢を見せている。 「Fas
SBIホールディングスとFASTが提携--検索技術を金融に応用し「Web2.0金融」目指す
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます SBIホールディングスと検索技術のノルウェーFast Search ＆ Transfer（FAST）は2月8日、FASTがSBIホールディングスの100％子会社SBI Roboに出資し、合弁会社として運営していくことで合意した。 FASTは、自社開発の検索技術をサービス化して販売しており、世界各地で3600社以上が利用しているという。従業員数は870人強で、欧州、米国、アジア、オーストラリア、中南米、中近東に拠点を持つ。2006年の売上高は、1億6200万ドルだった。 SBI Roboは、検索エンジン開発のほか、Web 2.0プラットフォームを中心としたサービス企画／開発などを手がける企業。SBIホールディングスが、ソフトバンクの検索エ
ファスト、グーグルと競合する新しい広告プラットフォームを発表
Fast Search & Transferは米国時間2月5日、メディアやオンライン求人広告などの企業が、Googleを利用せずとも自社ブランドで文脈に沿った広告を掲載できるプラットフォーム「Fast AdMomentum」を発表した。 Fast AdMomentumを利用すれば、企業は広告代理店や広告ネットワークに頼らずに、広告主に広告枠を提供して利益を得ることができる。 Fastでメディアソリューション担当ゼネラルマネージャーであるPerry Solomon氏は、「われわれは顧客から『広告主とやりとりはあるが、検索主導で収益を得るソリューションを構築可能にするプランが必要になる。われわれはそうしたことを自分たちでできるようにしたい』という要望が出ていた」と述べる。「企業はGoogleのような新しいメディア企業の脅威から自社ビジネスを守ろうと必死だ」（Solomon氏） 企業向け検索市場
企業におけるWeb 2.0実態調査--「CFOが理解してくれない」
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 米国サンディエゴにて開催されたFAST Search & Transfer主催のイベント「FASTforward 07」では、Web 2.0にフォーカスした講演が数多く行われた。その中で、英Economist Gourpの調査部門、EIU（Economist Intelligence Unit）が実施した、企業におけるWeb 2.0の実態調査についてレポートしたい。 この調査は、様々な業界や国のシニアエグゼクティブ以上406人を対象に行われた。うち、41％は、CEOやCOOなど、役職に「Chief」と名の付く役員だ。 調査結果を発表するために壇上に上がったのは、EIUの寄稿編集者Jeanette Borzo氏だ。同氏はまず、「多くのエグ
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
