デジタル人材育成を通じて、想像するDXの未来とは？ | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
プログラミングが教育の必修科目となり、2021年9月にはデジタル庁が創設されるなど、日本のデジタルをめぐる制度が大きく舵を切っている。そうしたなか、今後どのような人材が求められ、どのような社会に変わっていくのか。 先日開催されたオンラインイベント「Salesforce Live : JAPAN」では、東京大学大学院工学系研究科教授の松尾豊と三重県知事の鈴木英敬、三井住友フィナンシャルグループ執行役専務グループCDIOの谷崎勝教、日本アイ・ビー・エム代表取締役社長の山口明夫、セールスフォース・ドットコム代表取締役会長兼社長の小出伸一を迎え、フリーアナウンサーの望月理恵をモデレーターに、目指すべきデジタル人材の育成とDXの未来について、興味深いトークが展開された。本記事では、その模様を一部ご紹介する。 ※本イベントのアーカイブ動画の配信は終了しました。 誰もが実感したデジタル化の遅れとその弊害
デジタル庁のオフィスが紀尾井町に決定 ヤフー本社と同じビルに 21日から稼働
平井卓也デジタル改革担当相は6月18日の会見で、9月に発足するデジタル庁のオフィスが東京ガーデンテラス紀尾井町 紀尾井タワー（東京都千代田区）に決定したと明らかにした。発足に先駆け、21日から内閣官房IT総合戦略室（IT室）と、マイナンバーの普及促進を手掛ける「番号制度推進室」の職員約350人が同タワーで勤務を始める。 新オフィスになるのは紀尾井タワーの19階と20階。「赤プリ」の愛称で親しまれた「グランドプリンスホテル赤坂」の跡地に2016年に整備された36階建ての高層ビルで、同タワーにはヤフーと親会社Zホールディングス（ZHD）が本社を構えている。平井大臣は同タワーを選んだ理由について「国会や霞が関に近く、（デジタル庁発足時の組織規模である）500人の人材が一体的に働けるスペースを確保できるため」と説明した。
『デジタル庁は、死んでもNECに発注しない』マイナンバーの顔認証技術を捨てた平井大臣はIT史に残る（神田敏晶） - エキスパート - Yahoo!ニュース
この有料記事は、5月29日をもちまして、販売を終了させていただきました。ご愛読いただいておりますお客様にはご不便をお掛け致しますが、何卒ご理解のほどお願い申しあげます。なお、5月29日までにご購入いただいた記事は、以下ページからお読みいただけます。 神田敏晶のページ 1961年神戸市生まれ。ワインのマーケティング業を経て、コンピュータ雑誌の出版とDTP普及に携わる。1995年よりビデオストリーミングによる個人放送「KandaNewsNetwork」を運営開始。世界全体を取材対象に駆け回る。ITに関わるSNS、経済、ファイナンスなども取材対象。早稲田大学大学院、関西大学総合情報学部、サイバー大学で非常勤講師を歴任。著書に『Web2.0でビジネスが変わる』『YouTube革命』『Twiter革命』『Web3.0型社会』等。2020年よりクアラルンプールから沖縄県やんばるへ移住。メディア出演、コ
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