元増田が何かを主張してるエントリーを見るや、シラけた風な小馬鹿にしたニュアンスを感じ取ってもらおうと「観測範囲の問題です」と短く切って捨てる習性があった。 それだけで百発百中で大量の☆が付きまくるから物凄く気持ちよかった。 はてなで問題にされるテーマどころかその内容の日本語さえも、自分が中卒（高校中退）だから全部わけからんっていうのが本当のところで結構自分の無学は悩みでもあったんだけど、「観測範囲の問題です」の無敵さには相当救われた。「自分を賢く見せてなおかつ相手を馬鹿に見せるというSNSやってる社会人が喉から手が出るほど欲しいスキルを俺なんかが身につけた！」と目からウロコの気分だった。 でもこのあいだこのツッコミをスパッとやめた。きっかけは5chでのアドバイスだった。 「誠実に熱心に自分の意見を伝えようとしてる人に対して『てか声うるさいんだけど…』とか『定義がないからこの話終わり』とか冷

社会人になって何年か経つが、母校の教授が記事に出ていて驚いた。 理系大学院生を就活疲れから救う　大学推薦制度を改良、1カ月半で就活完了 | 日経 xTECH（クロステック） 自分は途中から自由就活に切り替えて就職した身だが、本件に関して思うところが多くあるので書いた。 あくまで当時の話だが、制度の一番の問題点を偉そうに記事で語っていたので、あまり変わっていないのだと思う。 「良いところに就職できそうだから工学部」という高校生に向けて内情が伝わればいいと思っている。 以下長文。まとめだけ読んでも良い。 背景問題点に入る前に、東北大学工学部機械系の就活の特徴から話そうと思う。 講義・研究がきつく、就活に対して理解がない教授が多い学部3年生を過ぎると、落とすと即留年の実験や厳しい進級要件に追われ、研究室配属後は、平日休日の区別なく働かされる学生が結構な割合で存在する。 また、元記事の教授を始めと

国立天文台は2月3日、令和3年（2021年）の「国民の祝日」を発表しました。祝日の日数自体は例年と変わらず16日ですが、3連休以上の“まとまった休み”は今年（2020年）よりも少なくなるようです。 国立天文台の発表を見ると、今年は平日の火曜～木曜が休みになることが多く、3連休以上となるのは全16日のうち6回（2020年は8回）。また、春分の日が土曜日と重なるため、実質的な休日は15日ともいえ、このため体感的には2020年よりも「連休が少ない1年」となりそうです。 令和3年（2021年）の国民の祝日 元日　1月1日（金） 成人の日　1月11日（月） 建国記念の日　2月11日（木） 天皇誕生日　2月23日（火） 春分の日　3月20日（土） 昭和の日　4月29日（木） 憲法記念日　5月3日（月） みどりの日　5月4日（火） こどもの日　5月5日（水） 海の日　7月19日（月） 山の日　8月11日

「どうでもいいわ～」と思いながら、LINEに付き合った経験はないだろうか。 どうでもいい日記的なLINEは通称「俺通信」と呼ばれているらしい。 だが、私のもとには「俺」さえも存在しない、どうでもいいLINEが届く。 どれくらいどうでもいいかというと どぉぉぉうでもいいいいいいいいいいーーーーーーーーー チラ裏にでも書いとけ。 いや、チラ裏にも書かなくていい。 想像してほしい、これが定期的に約５年ほど送られてくることを……。 コトの始まり 彼との関係は、大学時代にさかのぼる。 いや、さかのぼったところで、私の記憶にはないのだが。 大学を卒業し、社会人３年目の2015年5月。 突然、LINEが届いた。 「誰？？？？」 ラインのアイコンに顔写真は入っているが、見覚えがない。 登録されていない知らないアカウントだ。 しかし、内容から見当がついた。 とあるライングループのメンバー一覧を見ると、予想的

ファミリーマートは6月から正式に24時間営業を取りやめます。 ファミリーマートは時短営業のガイドラインの概要を公表しました。加盟店のオーナーは「本部との事前の協議のうえ、24時間営業を行わないことができる」としていて、コンビニの大原則だった24時間営業から撤退します。開店1年未満の店など一部を除き、オーナーは「毎日」または「日曜日だけ」の時短営業を選択でき、午後11時から午前7時の間で休業する時間を決めます。時短営業は本部との協議などを経て、6月から正式に始まります。

「日本は2020年の世界最高の国ランキングで3位と健闘。ところが2022年のクラウド利用では米国から7年以上遅れる最下位ランクで、クラウド抵抗国のレッテルを貼られた。このままではクラウド・ネーティブ・アプリケーションへの移行が危うくなる」 年明けにこうぼやいたのは「クラウド図鑑」をブログで発信しているクラウディットの中井雅也代表である。 「世界最高の国」ランキングは米誌ニュース＆ワールド・リポートが文化的影響力や生活の質、市民の権利、ビジネスの開放度など9項目について調査したもの。日本はスイス、カナダに次いで3位、米国は7位だった。 一方、「パブリッククラウドへの支出率からみた2022年の世界国別ランキング」は米ガートナーのWebサイト「「Smarter with Gartner」に2019年8月に掲載され、日本では12月末に紹介された。2022年度のIT総支出額（通信サービスを含む）を予