「GPT-4」が無料で使える？--「新しいBing」と「Poe」の賢い使い方
先週の話はもう過去の話。AI技術の進化は日進月歩で、GPT-4の圧倒的なアウトプットの質の向上をはじめ、私たちが感じる未来への期待感は高まるばかりです。 GPT-4は、文脈理解や複雑なタスクへの対応力がGPT-3に比べて向上しており、ますます多くのことができるようになっています。 プロンプトだけでHTMLファイルのコーディングを依頼したところ、そこそこ面倒くさい要求なのに、ちゃんと動いて私自身も驚きました。 また、GPT-4のデモでは、手書きのスケッチからコーディングを行うことができるなど、これからの進化はまさに「今、試してみる価値あり」といえるでしょう。 しかし「有料だしなぁ・・・」とまだGPT-4を体験したことがない方も多いのではないでしょうか？ そこで今回は、実際にGPT-4を使いながら、その魅力と「無料」で体験できる２サービスを使いこなすコツをお伝えしたいと思います。 記事作成の相
イーロン・マスク氏、リモート勤務の終了をTwitter従業員に通知
Twitterの最高経営責任者（CEO）に就任したElon Musk氏は従業員に対し、リモート勤務を今後認めず、「少なくとも」週40時間はオフィスで勤務することを求めると通知したという。複数のメディアが報じた。 Musk氏がTwitterの従業員に宛てた初めての電子メールを、Bloombergなどが確認した。同氏はその中で「今後の厳しい時期」について警告し、自身の個人的な承認を得ない限りリモート勤務は禁止という規則を、即時適用すると伝えた。 同氏は経済の見通しと、それが広告に依存するTwitterのような企業に及ぼす影響について、「メッセージを取り繕いようがない」とした。 Twitterは2020年に、恒久的に「どこからでもリモート勤務可能」とする方針をいち早く発表した大手ハイテク企業の1社だった。従業員の70％近くが当時、1週間の少なくとも一部は在宅勤務を続けることを希望していた。 前C
2022年の注目技術は、没入感やAIなど--ガートナーの2022年版「先進技術ハイプサイクル」
Gartnerは、さまざまな新興技術に対する関心の高さや普及度合いなどをまとめたグラフの最新版「Hype Cycle for Emerging Technologies, 2022」を公開した。今回は、（1）没入感と関係する技術の成長、（2）AIによる自動化の普及、（3）技術者の配置最適化というトレンドがみられるという。 ハイプサイクルは、何らかの技術が登場して期待が高まり、次第に普及していく過程を（1）黎明期（Innovation Trigger）、（2）過度な期待のピーク期（Peak of Inflated Expectations）、（3）幻滅期（Trough of Disillusionment）、（4）啓蒙活動期（Slope of Enlightenment）、（5）生産性の安定期（Plateau of Productivity）という5つのフェーズに分類するもの。特定の技術が成
グーグル、自前の位置情報サービスを簡単に作れるローコードツール「Quick Builder」
Googleは、「Google Maps」ベースの位置情報サービスを作れるローコード開発ツール「Quick Builder」の提供を開始した。 各種位置情報サービスを開発する手段として、Googleは開発プラットフォーム「Google Maps Platform」を提供している。Google Maps Platformを利用すると、目的に応じてさまざまな機能を付加した地図サービスの作成が可能になる。ただし、地図開発にはAPI呼び出しなど、プログラミングの知識が欠かせなかった。 そこで、Googleは複雑で面倒な作業が少なくて済むローコード開発ツール、Quick Builderの提供を始めた。 Quick Builderは、ビジュアルプログラミングに対応しており、細かなコード作成作業を最小限に抑えられるという。その場で動作のプレビューもでき、修正も容易だ。サービスが完成したら、自分のウェブサ
マイクロソフトの「Windows 365」、構成の1つは月額約3400円
Microsoftは、オンラインで開催中のパートナー向けカンファレンス「Microsoft Inspire」のセッションで、「Windows 365 Cloud PC」のSKUの1つについて正式価格と思われる情報を明らかにした。 Microsoftは、Windows 365を「Business」と「Enterprise」の2種類のプランで提供することを明らかにしている。セッションを視聴したDerek Gabriel氏（Twitterアカウントは「@dsghi」）は「Windows 365」BusinessプランのSKUの1つとする画面キャプチャーを公開しており、それを見ると、価格は1ユーザーあたり月額31ドル（約3400円）となっている。これは、ユーザー数最大300人までの顧客が仮想CPU（vCPU）2基、4GBのRAM、128GBのストレージを利用する場合の料金だ。このSKUは、デスクト
10万円給付のオンライン申請に落とし穴--「署名用電子証明書の失効」に要注意
政府が国民1人あたりに10万円を一律で給付する「特別定額給付金」のオンライン申請受付が、5月1日に開始した。私が住んでいる自治体でも5月7日から受付が始まったため、早速オンライン申請にチャレンジしてみたが、結論から言えば残念ながら最後まで手続きを完了することができなかった。そこには「署名用電子証明書の失効」という落とし穴があった。 あと一歩のところで「オンライン申請」に失敗 オンライン申請にあたり、私はマイナンバーカードと、マイナポータルに対応したスマートフォン（iPhone 11 Pro）を用意。マイナンバーカードの読み取りの際に必要になるスマートフォンアプリ「マイナポータルAP」も事前にダウンロードした。 また、手続きの際にマイナンバーカードの「署名用電子証明書」のパスワードを5回連続で間違えるとロックがかかり、解除するには役所に行く必要があることも知っていたため、手元にパスワードの控
トリニティ、単価39円の通称「原価マスク」を販売へ--販売価格を印刷し転売防ぐ
トリニティは4月27日、販売価格が単価39円の通称「原価マスク」を販売すると発表した。ウェブサイトから購入できる。1箱50枚入り（個包装）で2176円（税込み・送料別）。1枚あたり39円（税込43円）になる。1回の注文で1人4箱（200枚）まで、購入後7日間は再購入できない。倉庫入荷は、5月11日を予定している。 転売を防ぐため、製品のパッケージに原価構造のイラストと販売価格を印刷。「元の販売価格が書いてあれば、転売する人はそれよりも高く売るのは難しくなるのではと考えている」と説明する。 送料は1箱495円、2箱以上は一律506円。北海道、本州、四国、九州を除くエリア（離島）は上記にプラス2035円がかかる。ただし、マスク以外のトリニティ製品を5000円以上購入すると送料が無料になる。 新型コロナウイルス（COVID-19）の感染拡大にともないマスクの需要が高まっている中、誰もが安価に購入
パスワードは定期的に変更すべき？--もはや時代遅れな3つのルール
テクノロジー業界はパスワードよりましな代替機能に取り組んではいるが、まだ当分はパスワードを使い続けなければならない。過去数十年伝えられてきたパスワードに関するアドバイスの中には、時代遅れになったものもある。ここで紹介しよう。 パスワードの安全性を保つための基本は変わらない。アカウントごとに異なるパスワードを使い、推測しにくいパスワードを作成すること。だが、セキュリティの専門家たちは、3つの古くからのルールは捨てていいと言っている。その3つは、パスワードを書き残すな、誰にもパスワードを教えるな、パスワードは頻繁に変更せよ、だ。 これらのアドバイスは、最大の脅威が人間によるコンピューターへの物理的なアクセスだった時代のものだ。今日では、われわれの生活は完全にインターネットとアプリと絡み合っており、ハッカーは世界中のいたるところにいる。その結果、自分のアカウントを守る方法も考え直さなければならな
楽天モバイルの無制限プラン、都内でも地下鉄や大型商業施設などは“2GB制限”の対象に
楽天モバイルは、4月8日より自社回線サービス（MNOサービス）を開始する。3月3日に発表された新プラン「Rakuten UN-LIMIT」は、月額2980円（税別）で国内通話かけ放題のほか、自社回線内であればデータ通信無制限と強力なプランになっている。 同社では、自社回線エリア（東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県、愛知県、大阪府、京都府、兵庫県などの一部）以外の地域に加え、自社回線エリア内であっても、地下鉄を含む地下エリア、屋内アンテナがない大型商業施設はKDDI回線にローミングする仕様となっている。今回発表されたプランでは、KDDI回線でのローミングは月2GBまでに制限されており、それ以降は128kbpsに制限されるか、1GB500円でデータ容量を追加する必要がある。 つまり、楽天回線エリア内であっても地下鉄や大型商業施設でデータ通信すると、2GBから消費されることになる。しかも、アンテナ
ナビタイムとSlackが連携--アプリ「NAVITIME for Slack」を提供
ナビタイムジャパンは、 Slack Japanが提供しているビジネスコラボレーションツール「Slack」と連携し、Slack向け乗換検索アプリ「NAVITIME for Slack」を、7月2日から提供している。価格は無料。 このアプリにより、Slack上からそのまま乗換検索が可能となるため、業務効率の向上が見込めるという。乗換検索や自動返信機能、乗換経路を共有する機能が用意されている。 乗換検索はJR、私鉄、地下鉄、新幹線、バスなど全国の交通機関に対応。また「路線バスを利用する」や「有料列車を利用しない」など、交通機関の利用可否を詳細に設定することも可能となっている。さらに電車遅延などの運行情報にも対応しており、検索した経路内で遅延などが発生した場合、運行情報の詳細をSlack上で確認できるとしている。 自動返信機能は「/navitime [出発地] から [到着地] 」と入力するだけで
HTML標準めぐりブラウザー業界団体とW3Cが合意--主導権は業界側に
Apple、Google、Microsoft、Mozillaのブラウザーベンダー大手4社が構成する業界団体が、ワールドワイドウェブ（WWW）の標準化団体であるWorld Wide Web Consortium（W3C）と合意し、主導権争いに勝利した。これは事実上、業界団体側がサポートしなければ、W3Cがウェブ標準を規定できないことを証明するものだ。 業界団体のWeb Hypertext Application Technology Working Group（WHATWG）は2004年に結成された。団体結成は、W3Cが現代的なHTML標準を開発するペースが遅かったことと、XMLに似た構造を持つXHTMLにHTMLを移行させるW3Cの計画を受けての動きだった。ブラウザーベンダー側は当時、XHTMLに賛成していなかった。 当時Apple、Mozilla、Operaが構成メンバーだったWHATW
アドビのフォントが新元号「令和」に対応--2パターンの合字を追加
アドビは4月1日、同社のフォントシリーズである「小塚明朝」「小塚ゴシック」「源ノ角ゴシック」日本語およびPan-CJKフォントにて、新元号「令和」の合字を追加すると発表した。2019年4月30日までにアップデートを完了する予定だ。 日本語フォントの多くで、明治・大正・昭和・平成の各元号を構成する2文字を、全角1文字に入るように圧縮してデザインした「合字」が提供されており、アドビでは令和の発表に合わせ、合字の作成を開始したという。 今回、令和の縦組、横組用の合字を作成し、Adobe Fontsから提供するアドビフォントに段階的に追加する。また、合字は「国際符号化文字集合（UCS）」にも含まれ、日本語フォントやPan-CJKフォントで利用可能。新元号の合字もU+32FF の文字コードが割り当てられ、UCSに収録する予定という。 そのほか、元データが無い書類でも編集できる同社のドキュメントソリュ
グーグル、「Chrome」の“遅くならないモード”をテスト中
「Chrome」が将来、「Never-Slow Mode」（遅くならないモード）という新機能を搭載するかもしれない。重いウェブページを刈り込んで、高速な描画を維持するというものだ。 オープンソースプロジェクト「Chromium」で進行中の取り組みにおいて、このプロトタイプの機能が説明されている。Never-Slow Modeを有効にすると、「メインスレッドをクリーンに保つ意図で、インタラクションごとのバジェットを強制する」という。 Never-Slow Modeは、設計文書が公開されているわけではない。しかし、容量の大きなスクリプトを伴うウェブページを同機能でスピードアップさせる仕組みの概略を、機能のオーナーであるChrome開発者のAlex Russell氏が記している。 Russell氏は次のように説明している。「大きなスクリプトのブロック、特定のリソースタイプ（スクリプト、フォント、
入力された認証情報の漏えいをチェックする「Chrome」拡張機能がリリース
Googleは、Safer Internet Dayにあたる米国時間2月5日、「Password Checkup」という新しい「Chrome」拡張機能をリリースした。ログインフォームに入力されたユーザー名とパスワードの組み合わせが、過去のデータ漏えいやセキュリティ事件によって、オンラインに流出していないかどうかをチェックするものだ。 この拡張機能は、ユーザーがオンラインサービスにログインしようとするたびに動作する。ログインフォームに入力されたユーザー名とパスワードを、過去の公開流出データからGoogleが作成した40億件を超える認証情報のデータベースと照合する。 ユーザー名とパスワードの組み合わせが、Googleの社内データベースの中の安全でない認証情報と一致した場合、認証情報を変更する必要があることを示すポップアップ警告が表示される。 Googleによると、この拡張機能はプライバシーを念
グーグル、決済プラットフォームを新ブランド「Google Pay」に統合
Googleは米国時間1月8日、同社の決済サービスを刷新し、「Google Pay」という新しいブランドを立ち上げたことを発表した。 この新製品は、Googleの既存のモバイル決済プラットフォームを統合するものだ。Googleの既存のモバイル決済プラットフォームとしては、ユーザーがオンラインや実店舗での支払いを「Android」搭載スマートフォンで済ますことのできる「Android Pay」と、個人間送金が可能な「Google Wallet」がある。 新システムでは、ユーザーは自分のGoogleアカウントに保存済みの情報にアクセスして、「Chrome」ブラウザへの決済情報の入力や「Google Play」ストアでのアプリ購入など、さまざまなGoogleサービスにわたる処理を行うことができる。 この動きは、大手ハイテク各社が小売業界の情勢にどれだけ大きな変化をもたらしたかを如実に表している。
Twitter、日本でエンジニア採用を本格化--「上限は設けない」
Twitterは7月16日、日本オフィスでサービスを開発するエンジニアの本格採用を始めた。採用者は、2014年末に結成された「事業成長戦略チーム」の日本のエンジニア部門のメンバーとして、日本ユーザー向けのサービスを開発したり、それを世界に展開したりする役割を担う。 事業成長戦略チームは、利用者数や広告主数が順調に伸びているという日本市場に特化したサービスを提供するために立ち上げられた。日本での採用計画について、同社シニアエンジニアディレクターのアカッシュ・ガーグ氏は「採用数に上限は設けず、“よいエンジニア”を見つけてどんどん雇っていく」と説明する。 現在、Twitterの世界全体の月間アクティブユーザー（MAU）数は約3億200万人、1日のツイート数は約5億件で、モバイルからの利用率が約8割を占める。日本のユーザー数は明らかにされていないが、Twitterが魅力を感じているのは、日本のユー
“感情分析”から広がる「ヤフー リアルタイム検索」の可能性--開発チームに聞く
ヤフーは11月、SNS上の投稿を検索できるサービス「リアルタイム検索」に、Twitterの投稿を分析し、検索したキーワードに対してどのような感情を持っているかをポジティブ／ネガティブ（ポジネガ）で判定する機能「つぶやき感情分析」の“正式版”を実装した。 従来との主な変更点は、分析できる言葉が大幅に拡張されたこと。これまでは頻繁に検索される1万1000語とその時に話題になっているキーワードのみが対象だったが、あらゆる言葉で感情を分析できるようになった。また、分析システムが辞書方式から機械学習方式に変更されたことで、学習を重ねることで分析精度を高められるようにもなった。 この感情分析機能は、ヤフーとYahoo!（米ヤフー）の共同開発によるものという。もともと検索分野を中心に協力していたが、今回は自然言語処理や機械学習をあわせた要素技術が必要となったことから、同分野に長けた米ヤフーが開発に加わっ
グーグルのセキュリティチーム、SSL 3.0の脆弱性「POODLE」を説明
Googleのセキュリティチームは米国時間10月14日、Secure Sockets Layer（SSL） 3.0に深刻なセキュリティ脆弱性があることを明らかにした。SSL 3.0はかなり前に導入された暗号化プロトコルでありながら、依然として多く使用されている。 同チームのBodo Möller氏によると、「この脆弱性により、セキュアな接続のプレーンテキストがネットワーク攻撃者によって割り出される恐れがある」という。 SSL 3.0はTLS 1.0、TLS 1.1、TLS 1.2に引き継がれてきたが、TLS実装の多くがレガシーシステムに対応し、ユーザーエクスペリエンスを円滑化するために、SSL 3.0との下位互換性を維持している。 通常、このセキュリティプロトコルのハンドシェークは、認証されたバージョンのネゴシエーションを行う。このようにして、クライアントとサーバの両方に共通する最新のプロ
米政府、グーグル幹部のM・スミス氏を最高技術責任者に任命
ホワイトハウスは米国時間9月4日、Google幹部のMegan Smith氏が米国の最高技術責任者（CTO）に就任することを発表した。さらに、Obama大統領は、Twitterの元ゼネラルカウンセルであるAlexander Macgillivray氏をSmith氏の代理に任命した。 Smith氏とMacgillivray氏はいずれもシリコンバレーで尊敬される人物だ。最近では、Smith氏はGoogle Xのバイスプレジデントを務めてきた（Google XはGoogleの一部門で、自動走行車やWi-Fi電波を発信する気球など、同社で最も野心的なプロジェクトを開発している）。Macgillivray氏はTwitterにおいて、同ソーシャルネットワークにおけるユーザーの言論の自由の擁護者として知られていた。 Obama大統領は声明の中で、「Megan氏は優秀なチームを率いて、最先端のテクノロジと
Twitter、ツイートから直接購入できるボタンを2014年内に提供か
Twitterが2014年中に、ユーザーがツイートから直接商品を簡単に購入できる仕組みを組み込もうとしているという。Re/codeが米国時間8月22日に報じた。 匿名の情報筋がRe/codeに語ったところによると、Twitterは「Buy」ボタンをツイートに組み込むため、決済サービスを手がけるStripeと提携しているという。 このボタンを使えば、ユーザーはTwitterを離れることなく、支払いと発送に関する情報を入力でき、企業側は、Stripeの決済システムを利用して、ツイート経由で製品を直接販売できることになる。 TwitterとStripeにコメントを求めたが、回答は得られなかった。 Eコマースへの直接参入は、「Buy」ボタンに関するこれまでの報道を裏付けるものだ。6月には、ソーシャルEコマースサイトFancyが使用しているTwitterアカウントのツイートに、このボタンが表示されて
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