東京五輪・パラリンピック組織委員会が、週刊文春や「文春オンライン」の報じた開閉会式などの記事を受けて、掲載誌の回収やオンライン記事の全面削除、資料破棄を求めたことに対して、週刊文春編集部は2日、コメントを発表した。「不適切な運営が行われ、巨額の税金が浪費された疑いがある開会式の内情を報じることには高い公共性、公益性がある」と反論した。 記事では、開閉会式制作チームの演出家MIKIKO氏による開会式案などを内部資料を用いて報じていた。編集部は、雑誌の発売中止や回収は極めて異例だとした上で、組織委の要求は「税金が投入されている公共性の高い組織のあり方として、異常なもの」と指摘。「こうした不当な要求に応じることなく、今後も取材、報道を続けていきます」とコメントした。