『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
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在京民放5社とNHKは28日、共同で開発したスマートフォン向けテレビ番組情報アプリ「ハミテレ」の配信を始めた。各局の番組情報だけでなく、インターネット上のテレビに関する記事、動画情報を自動収集して掲載する。 ターゲットは、テレビを好んで見る層のほか「普段はあまりテレビを見ないが、テレビの話題には興味がある層」とし、「Gunosy」や「SmartNews」などが活況の、ニュース閲覧アプリにテレビ各局が参入した格好。 「webザテレビジョン」「ORICON STYLE」「ナタリー」、産経新聞社系のニュースサイト、全国スポーツ紙3社と『デイリースポーツ』のニュースサイト、「まんたんウェブ」などが記事を提供する。対象番組は全国ネット放送番組を含む関東エリアでの地上波放送番組。iOS向け、Android端末向け双方で利用できる。 運営主体はハミテレラボ。各局6社のほか、THE GUILD、プレゼント
はてなブックマークは、iPhone向けソーシャルニュースアプリ「Presso by はてなブックマーク」を3月27日にリリースした。ダウンロードは無料。 本アプリでは28種類のジャンルを用意しており、フォローするフィードはいつでも削除・並び替えが可能。また画面上の「+」ボタンから、好きな「タグ」をフォローすることもできる。 さらに「トップ」タブでは、アプリがフォローしたジャンルからユーザーにマッチする記事を選出するため効率的な閲覧が可能。スワイプで画面を切り替えれば、ジャンルごとに話題となっている記事を読める。このほか、記事に対するはてなブックマークユーザーのコメントやニュースブログもチェックできる。 関連記事 ソニーの「Socialifeニュース」、Xperia以外のAndroid端末にも対応 Xperiaスマートフォン/タブレットとVAIO PC向け限定となっていたソーシャルニュースリ
調査結果によると、月々に支払う携帯電話費用は「3000円以下(23.1%)」が最も多く、「7001円~9000円」が22.4%、「5001円~7000円」が21.4%となっている。支払い金額にかかわらず「高い」「やや高い」と感じているユーザーは計52.6%と半数以上で、「適正」と感じているのは約2割に留まった。携帯電話本体の価格についても「高い」「やや高い」「とても高い」が約85%を占めている。
本調査によると、フリマアプリ・オークションサイトについては13.1%が「すでに利用している」、65.5%が「利用経験はないが、関心はある」と回答。利用していない理由には「忙しい・面倒くさそう(44.4%)」「トラブルが不安(35.1%)」などが挙げられる一方、評価ポイントには「スマホで撮影から出品まですぐにできること」が5割以上、「入出金に業者が仲介することによるトラブル回避」が約4割という結果が出た。また出品・買取の希望取引価格は「500円~1000円未満」「1000円~1500円未満」が合わせて52.3%となっている。 さらに、54.7%が「子どもの前でスマホを使わない」「課金しない」「長時間使わない」「不適切な広告のサイトは避ける」といったスマートフォン利用時のルールを設定。コミュニケーション系のアプリでは1位が「LINE(72.7%)」、2位が「Facebook(47.2%)」3位
米Jawboneが、世界29カ国でモーションセンサー内蔵リストバンド「UP24」の販売を開始した。日本では3月26日より「アップルストア」で先行発売、全国家電量販店などでは4月上旬に発売する。価格は1万6200円(税抜)。 UP24は、睡眠/運動/食事パターンを把握して生活改善に役立てられる、リストバンド型活動量計「UP」シリーズの最新モデルだ。今回は新たに、iOS/Androidアプリに対するBluetooth Smart経由でのデータ転送機能を搭載。従来のようにスマートフォンのイヤフォンジャックと接続することなく、ワイヤレスでデータ転送が行える。リストバンド表面には、低刺激性の医療用グレード素材を採用した。 iOS/Android向けの専用アプリは、UPやUP24のデータを基にした通知機能により、目標達成に向けたユーザーのやる気を掻き立ててくれる。iOS向けアプリ「UP Coffee」
NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクモバイルは3月28日、「全国瞬時警報システム(Jアラート)」で発信する国民保護に関する情報を、携帯電話やスマートフォン向けにも配信すると発表した。 Jアラートは、弾道ミサイルの発射など日本が武力行使を受けた際、その被害や影響を最小限にとどめるために避難や救援のための情報を配信する仕組み。 これまでは自治体の防災行政無線などが主な配信先だったが、4月1日からはドコモの緊急速報「エリアメール」、auとソフトバンクの「緊急速報メール」にも、“災害・非難情報”として一斉配信する。 関連記事 携帯電話4社、緊急地震速報に“声”の警報音を導入 ドコモ、KDDI、ソフトバンク、イー・アクセスは、緊急地震速報の警告音に声を使った警報音を順次導入する。 ソフトバンクのiPhone 5、「緊急速報メール」でauの配信情報を誤受信 ソフトバンクのiPhone 5で、KDDIが
ソフトバンクテレコムは、全日本空輸と関連グループ各社へiPhone 5s/5cを9000台納入すると3月28日に発表した。 iPhoneの納入とともに、オフィスの内線電話が社内外で利用可能となる内線ネットワークシステム「ホワイトオフィス」を、同グループが導入するクラウド型音声基盤と接続。2011年からのサポートに引き続き、利便性向上やコスト削減のほかICT活用による業務革新を支援する。 関連記事 ソフトバンクテレコム、3G通信網を使うハンディ型のIP無線機を提供 ソフトバンクテレコムは、ソフトバンクモバイルの3G通信網を使うハンディ型の業務用IP無線機「SoftBank 301SJ」(西菱電機製)を2月12日に発売する。 ソフトバンク、準天頂衛星システム大規模実証実験の概要を発表 ソフトバンクテレコムは、2013年秋に予定している準天頂衛星「みちびき」を利用した測位精度実証実験の概要を7月
米Googleは3月28日(現地時間)、Google Playに登録するAndroidアプリの「Google Playデベロッパープログラムポリシー」を更新した。 この更新で、ユーザーを欺くような広告を禁じる「アプリのプロモーション」という新条項が追加された他、アプリ内課金やコンテンツポリシーに関する条項に変更が加えられた。主な変更は以下の通り。 プロモーションや広告に関する改定 新設の「アプリのプロモーション」では、アプリ内の虚偽の広告や未承認のSMS経由の広告によるプロモーション、ユーザーの許可なくGoogle Playにリダイレクトしたりアプリをダウンロードするプロモーションおよびインストール方法を禁止する。デベロッパー自身はもちろん、広告ネットワークやアリフィエイトがこうしたプロモーションを行わないよう管理する必要がある。 また、「広告のポリシー」の「2.広告のコンテキスト アプリ
とかく話題のLINE電話を早速使ってみた。 LINE電話は今のところはiPhoneには非対応。普段、LINEはiPhone5sで使っていることもあり、まずはGALAXY Note3にインストールしてあるAndroidアプリを起動し、ログインをし直す。ここでSMS認証などが必要となるが、もちろん番号は普段使っているiPhoneの番号で対応しておく。 この記事について この記事は、毎週土曜日に配信されているメールマガジン「石川温のスマホ業界新聞」から、一部を転載したものです。今回の記事は2014年3月22日に配信されたものです。メールマガジン購読(月額525円)の申し込みはこちらから。 LINE電話で必要なのがコールクレジットのチャージだ。自分は30日プラン、「固定電話と携帯電話への通話」を選び390円をクレジットカードで支払った。もちろん「LINEプリペイドカード」にも対応している。セブンイ
新キャリア「Y!mobile」の狙い/Android Wearの可能性/ドコモのパケット接続料値下げの影響:石野純也のMobile Eye(3月17日~28日)(1/3 ページ) 3月27日、ヤフーはイー・アクセスを買収し、新たに通信事業に参入することを発表した。新名称は「Y!mobile」の予定。「日本初のインターネットキャリア」をうたい、Yahoo!Japanとのシナジー効果を高めていくという。 連載の対象である3月17日から28日にかけての2週間は、「ウェアラブル」も大きな話題となった。Googleは、18日にスマートウォッチ用のプラットフォーム「Android Wear」を発表した。日本国内に目を向けると、朝日新聞などが主催した「Wearable Tech EXPO in TOKYO 2014」が開催された。ここでは、国内外のプレイヤーが一堂に介し、ウェアラブルの将来が語られている
ニールセンは3月26日、スマートフォン視聴率情報「Nielsen Mobile NetView」とPC版インターネット視聴率情報「Nielsen NetView」の2014年2月データをもとに、各種ネットサービスの利用端末がPCからスマートフォンへとシフトしている状況を分析したレポートを発表した。 ネットサービス全体の利用者数は、PCからが5237万人、スマートフォンから(アプリの利用とウェブサイトの訪問の両方を含む)が3874万人だった。 年代別にみると、20代や30代では、スマートフォンからの利用者数がPCからの利用者数を上回った。特に20代では、PCからの利用者数の約2倍となっている。 カテゴリごとにみると、全15カテゴリのうち半数を超える8カテゴリでスマートフォンからの利用者数がPCの利用者数を上回った。また、PC、スマートフォンからの利用者数が平均で100万人を超えるサイトでは、
4月1日から消費税率が8%に変更されることに伴い、さまざまな価格が上昇する。NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクモバイル、イー・アクセス、ウィルコムも、2014年4月1日以降の利用分から、消費税率8%を適用することを案内している。 気になるのが、スマートフォン向けアプリの価格だ。App StoreやGoogle Playで配信されている有料アプリの価格は、4月1日以降、どうなるのだろうか。AppleとGoogleに確認した。 まず、現在App StoreとGoogle Playで表記されているアプリの価格は基本的に「税込」となる。iOSアプリの価格はすべて税込だが、Androidアプリについては「ユーザー側に課金する総額を表示していただいているので、提供側が消費税を納める場合は、消費税分がその総額の中に含まれている」(Google)とのこと。ともあれ、表示中の価格にプラスしてユーザーが支払
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