一発閉じなのが、 ・Togetter ・ひろゆき ・箕輪厚介 ・ITメデイア(ねとらぼ) 合わせ技で閉じなのが、 ・東洋経済オンライン ・Qiita ・ゆめみ ・ダイレクト出版株式会社 ・多根清史 ・岩崎啓眞 ・ヤフーニュースオーサー全員
日本新聞協会がこのほど公表した最新データで、一般紙の総発行部数が3000万部を大きく割り込み、2800万部台まで落ち込んだことが明らかになった。この5年間で失われた部数は1000万部。平均すると、毎年200万部ずつ減っている計算だ。もし今後もこのペースが続けば、15年後に紙の新聞は日本から消えてしまう勢いだ。 日本新聞協会は2022年12月後半、同年10月時点の新聞の発行部数を公表した。それによると、スポーツ紙を除く一般紙の総発行部数は、前年に比べて約196万部(6.4%)減少の2869万4915部だった。10年前の2012年は約4372万部だったが、年々減少が続き、当時の3分の2以下の規模まで落ち込んだ。 急速な新聞離れについて、全国紙のビジネス部門で働く新聞社員は「想像通りの結果で、数年前から分かっていたことだ」と認める。また、新聞記者出身のネットメディア編集者は「紙の新聞を読んでいる
「コラボ弁護団記者会見時における発言に対する抗議の声明」 | 一般社団法人siente(シエンテ)公式ホームページ https://siente.tokyo/%e3%80%8c%e3%82%b3%e3%83%a9%e3%83%9c%e5%bc%81%e8%ad%b7%e5%9b%a3%e8%a8%98%e8%80%85%e4%bc%9a%e8%a6%8b%e6%99%82%e3%81%ab%e3%81%8a%e3%81%91%e3%82%8b%e7%99%ba%e8%a8%80%e3%81%ab%e5%af%be%e3%81%99%e3%82%8b/ この話題についてが、ねとらぼ(ITMedia)あたりが先陣を切るのかと思っていましたが、実際にはJ-CASTが先行したみたいです。 11/29の弁護団会見以後では、(文春のコラム的な記事を除けば)これがネットメディアによる報道第一号ではないで
AirDrop送信画面 先日、ちょいと書いたAirDrop痴漢の漫画の人いたじゃないですか。あのときは直接リンクとか貼らなかったんですけど、ふと今日みたら一般メディアでも記事になっていたので、もう一回書いてみようと思います。一般メディアに載ってるなら、突っ込んで書いてもいいでしょ。ネタも思いつかないし。 nlab.itmedia.co.jp 「ねとらぼ」って個人的に嫌いなメディアなんですよ。たまにジャーナリズムみたいなことを見せて誤魔化そうとしてますけど、基本はネットからネタを拾ってタダで使うメディアですからね。謝礼とか払ってないですよ、別に報道でもないネタに。払えよ。報道ならわかるよ、お金を払えない論理も。でもネットの話題なんてエンタメだろ、払えよ。芸能人に払うギャラと何が違うのよ? 無償で使ってるソース http://nlab.itmedia.co.jp/nl/articles/110
私事ですが、11月15日をもってアイティメディアを退職し、約10年関わってきたねとらぼの編集・運営業務から離れました。 いやー10年もいたのかと我ながら驚いていますが、いたらしいです(ちなみになんかモメたりしたわけではなくただの転職)。 そんなわけで、この記事はいわゆる退職エントリというやつになります。 ねとらぼという得体の知れないサイトのわりと初期から関わらせていただき、10年かけてそれなりの規模にまで育ててこれたというのは、なんだかんだで自分にとってはかなり貴重な経験でした。せっかくなので、ねとらぼがどのようにしてあの形になったのか、中の人は日々どんなことを考えて更新していたのかなど、怒られない程度に書き残しておきたいなと思います。 (といいつつ結構いろいろ書き散らかしたので、怒られたら五体投地してすぐにごめんなさいする所存です) 自分がねとらぼでやったこと自分がアイティメディアに入社
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著書に『宇宙世紀の政治経済学』(宝島社)、『ガンダムと日本人』(文春新書)、『教養としてのゲーム史』(ちくま新書)、『PS3はなぜ失敗したのか』(晋遊舎)、共著に『超クソゲー2』『超アーケード』『超ファミコン』『PCエンジン大全』(以上、太田出版)、『ゲーム制作 現場の新戦略 企画と運営のノウハウ』(MdN)など。 実業家のイーロン・マスク氏によるTwitter社の買収は、紆余曲折あった後にようやく成立しました。報道陣が集まるTwitter本社の前では、段ボール箱を抱えて「たったいまクビにされたソフトウェアエンジニア」と語る二人組が現れ、Bloomberg や CNBC といった大手メディアの記者達から取材を受ける姿がありました。 しかしこの2人組、実はTwitterに務めた形跡がないイタズラであったことが明らかとなっています。 先週にはTwitter従業員の75%を解雇する計画とのうわさ
編集者の熊谷朋哉氏のほか 今年8月に宅八郎さんがお亡くなりになったことが発表になりました。プラスチックスの大ファンで、一時はミュージシャンとして小山田圭吾くんたちとともに立花ハジメバンドのメンバーでもありました。DJとしても「宅ザイル」として、玄人を唸らせる選曲とトラックメイキングを見せる一面もありました。— 熊谷朋哉 (@tomoyakumagai) 2020年12月3日 こちら、作曲家の片岡宏介氏が「実弟から聞いた」と情報の伝わった経路を明示して語っている。先ほど宅八郎さんの弟さんから電話があり、宅さんが8月に脳出血で亡くなられたとのこと。 一時期は一緒にバンドもやり、アイドルのリミックスも一緒にやってCD出したり、ホントに毎日のように連絡とって仲良くしてました。ここ10年くらいは疎遠になっていましたが、突然の連絡で本当に驚いています。。— 片岡宏介 / IL GATTO (@Kosu
将棋関連のサイトを運営されている個人の方が、記事の無断流用でNHKを訴えた事件(本人訴訟)の判決文が公開されていました。結論は請求棄却です。 判決文では具体的な記事の内容が省略されているのですが、この訴訟の発端となった事件を報道した弁護士ドットコムの記事を読むと具体的な内容がわかります。短い文章とは言え、表現に特徴がある部分も含めてほぼ丸パクリしていますので、著作権侵害を問われても当然の事例と思います。NHKは非を認めて謝罪文を掲載しています。 この訴訟はその後に提起されたものですが、原告は人格権の侵害(精神的苦痛、名誉毀損)のみを主張し、「原告文章に係る著作権及び著作者人格権の侵害を主張しない」と自発的に著作権侵害訴訟となることを避けています。 著作権侵害についてはNHKと和解済みなので訴訟の対象にしないといった事情があるのかもと思いましたが、であれば判決文に反映されているはずです。なぜ
Wikipedia 英語版にはよくこんな情報をまとめているなと思うものがあったりするのだが、そうしたものをまた一つ知ってしまった。 私、英語圏のカルチャー系メディアで初めてみるやつに出会したらこれで確認してます…Wikipedia英語版の、どのソースがどれくらい信頼できそうかをノートでのディスカッションに沿ってまとめたリスト。ブライトバートはもちろんブラックリストに入ってます。https://t.co/ZjSQn8i7VL— saebou (@Cristoforou) October 16, 2022 Wikipedia:Reliable sources/Perennial sources だが、北村紗衣さんも書かれている通り、ノートでのディスカッションに沿ってまとめたリストなんですね。いわゆる一般的なニュースソースだけでなく、テック系、エンタメ系など網羅されていて壮観である。 基本的に歴
デイリーポータルZは今日で20周年。 20年もあればそれなりにさまざまなこともあるわけです。 サイト関係者が全員凍えかけたり、社長に呼び出されたり、巨大ロボをつくったり。あぶなく編集部が喫茶店になりかけたこともありました。 ピックアップして書くには不安なくらいガチなこともまとまっています。ぜひみなさまの人生とてらしあわせながら、ご覧いただければと思います。(ご案内:編集部 古賀及子)
GoogleとYahoo!の支援を受けた日本ファクトチェックセンター(JFC)が10月1日に設立された。テレビ・新聞は(検証の)対象外とのSmartFLASHの記事がヤフーに配信され、議論を混乱させている。そもそもの設立経緯を踏まえれば、媒体としての「テレビ・新聞は対象外」は当然と言える。むしろ、注目はネットメディアの扱いだ。 ・ファクトチェック機関設立も「テレビ・新聞は対象外」に総ツッコミ「テレ朝・玉川をチェックしろ!」(SmartFLASH、9/30(金)15:48配信) 目的はプラットフォームの信頼性JFCはガイドラインの第1条で「インターネット上の情報に関するファクトチェックの実施」と定めている。その理由は、センターの設立経緯にある。 きっかけは、偽・誤情報対策を検討する総務省の有識者会議「プラットフォームサービスに関する研究会」がプラットフォーム事業者に自主的な対策を促したことだ
2021年4月から隔週で、津田大介さんが務めるインターネット報道番組「ポリタスTV」に隔週で出演したのですが、8月をもって降板する(ウェブ番組でこういう言い方が正しいのかどうかわかりませんが)ことになりました。番組では「休止」とありますが、レギュラーとしては復帰の可能性が薄いので主観的な表現として「降板」とさせてください。 津田さんとは、私がSNS上で氏のある言葉を批判したことをきっかけに「ポリタスTV」のゲストとしてお呼びいただき、その後レギュラーのコメンテーターとして出演しないかというお声がけをいただきました。私の異議申し立てに対しても常に聞く耳を持ち、たとえばジェンダーやマイノリティに関する姿勢についても、ご自身が今まで蓄積した見方や考え方を躊躇なく手放し、今風に言えば「アップデート」する姿勢を本当に尊敬しています。 降板の理由は番組内容とは関係なく、インターネット番組が抱えてしまう
スマートニュースは7月1日、国会の過去20年分以上の議案データ約1万8000件を収集・整理し、オープンデータ化した国会議案のデータベースを、GitHubで無償公開(衆議院、参議院)した。GitHubを利用しない人向けに、閲覧用のWebページ(衆議院、参議院)も公開した。 国会で審議された法案や予算案、条約、決議案といった議案は、衆参両議院のWebサイトに掲載されている。提出者や審議された委員会、賛成・反対した政党(衆院のみ)などの情報も確認できるが、国会の回次ごと、また議案ごとにページが分かれているため、集計や検索、一覧が難しかった。 今回、同社の「メディア研究所」が、各議案のページに掲載されている情報を収集、整理し、CSVファイルとJSONファイル形式で公開。MITライセンスに準拠し、商用・非商用を問わずオープンデータとして誰でも無償で使えるようした。 主に報道機関や研究者に、選挙報道や
IT大手ヤフーがニュース配信サイト「ヤフーニュース」に掲載するエンタメなどの一部記事に関し、誹謗中傷の抑止を目的に読者のコメント投稿欄を閉鎖したことが30日分かった。週刊誌やスポーツ紙など少なくとも3つのメディアの提供記事が対象。これまでも差別的な投稿を個別に削除したり、「炎上」の恐れがある個別記事のコメント欄を非表示にしたりする対策を取ってきたが、今回は特定メディアのエンタメ記事に関するコメント欄を一斉に閉鎖する措置に踏み込んだ。 インターネット上の誹謗中傷はコメント欄を舞台にエスカレートする場合も多く、人を傷つけ自殺者を出すなど深刻な社会問題となっている。ヤフーは過熱する皇室報道をきっかけに今回の対応を取ったが、コメント欄がなくなると対象記事の閲覧数が減ることが見込まれる。ネットニュースの基盤を握るIT大手と報道機関の関係を巡り議論を呼びそうだ。 コメント欄が閉鎖されたのは小学館の「N
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