北村弁護士、白鵬の取り口批判に「スポーツではないんですか、相撲ってのは」
弁護士の北村晴男氏（６１）が９日、フジテレビ系情報番組「直撃ＬＩＶＥグッディ！」（月〜金曜後１・４５）に生出演。相撲界のしきたりや横綱白鵬（３２）の取り口を批判する横綱審議委員会に物言いをつけた。 番組ではこの日も大相撲界の騒動について特集。５日のけいこ総見で、貴乃花部屋の３力士が洋装で繁華街を歩いていたことについて日本相撲協会の鏡山危機管理部長（元関脇多賀竜）と春日野広報部長（元関脇栃ノ和歌）が口頭で注意したことや、この日のけいこで白鵬が横審から批判されていた張り差しを見せたことなどが話題となった。 力士の服装について、ＭＣの安藤優子キャスター（５９）が「クリーニング屋さんにちょっと行くとか、コンビニに行くとか、ついそこらへんまでの近所だったら（ラフな格好でも大丈夫なのか）」と問いかけると、相撲評論家の大隅潔氏（７５）が「それは文句言われません」と応じたが、北村氏は「『ついそこらへん』っ
“加熱式たばこに水銀” 殺人未遂容疑で男を逮捕へ 滋賀 | NHKニュース
去年６月、滋賀県栗東市で、知り合いの男からもらった加熱式のたばこを吸った男性が、頭痛やろれつが回らなくなるなど中毒の症状が出て、たばこから本来含まれていない量の水銀が検出されたことが、捜査関係者への取材でわかりました。警察は、男がたばこに水銀を注入したことを認めたことなどから、殺人未遂の疑いで逮捕する方針です。 たばこは、大津市に住む知り合いの３０代の男から男性がもらったもので、届け出を受けた警察が残っていたたばこを詳しく調べたところ、本来含まれていない量の水銀が検出されたということです。 このため、男から任意で事情を聴いた結果、男性を殺害するつもりでたばこに水銀を注入したことを認めたということです。警察は、１０日朝から男を本格的に取り調べていて、容疑が固まりしだい殺人未遂の疑いで逮捕する方針です。 「加熱式たばこ」は、電池で加熱する専用の器具にたばこを入れて蒸気を吸うもので、煙やにおいが
なぜ箱根駅伝中継は面白いのか「テレビが箱根を変えてはいけない」（木村元彦） - エキスパート - Yahoo!ニュース
今年、青山学院大の４連覇で幕を閉じた箱根駅伝。この大会はかつてＮＨＫラジオで聞き、スポーツニュース映像で確認し、そして専門誌で検証するものであった。追体験として伝説のランナーとは主に誌面で遭遇した。天下の険をバックに競技場のトラックでは見られないまさに剥き出しの個性がそこにはいた。 ２区で１２人抜いた東京農大の服部誠、４年連続で５区区間賞の大東文化の大久保初男、後の五輪コンビとなる中村孝生、新宅雅也と共に日体大連覇に活躍した双子の坂本兄弟…。そう、日体大と言えば、５３回大会で一区の石井隆士がいきなり最初の３０メートルで後方に３メートルの差を付けたと言われる猛烈なスタートダッシュも印象に残る。本来１５００ｍの選手であった石井がスプリンターもかくやと思うスピードでそのまま2位以下をぶっちぎった走りは強烈だった。 しかしながら、それらはあくまでもダイジェストとして切り取られたもので大会全体を俯瞰
韓国：慰安婦合意「間違った結び目」文氏、日本に謝罪要求 | 毎日新聞
【ソウル米村耕一】韓国の文在寅（ムン・ジェイン）大統領は１０日、新年の記者会見を開いた。会見冒頭の「新年の辞」で、２０１５年１２月の慰安婦問題に関する日韓両政府合意について「韓日両国間の公式合意であることは否定できず、日本との関係改善も極めて重要だが、間違った結び目はほどかなければならない」と述べ、改めて強い不満を示した。日本政府が合意に基づき拠出した１０億円については「日本や元慰安婦、市民団体が同意し、問題解決のために使えるなら、一つの方法だ」と述べ、日本政府と協議したいとの意向を示した。 文氏は慰安婦問題に関する合意について「満足できないが、相手のある外交問題であり、現実を見ながら最善の策を探らなければならない」と再交渉や破棄はしないと判断した理由を説明した。また、日本政府が拠出した１０億円と同額を韓国政府が充当することについては、「元慰安婦を癒やす金は韓国政府が出すという意味だ。それ
日経 校閲 on Twitter: "「パワーワード」は力強いことば、強烈な印象のあることばといった意味で、パワワと略されます。三省堂の「今年の新語２０１７」では３位に選ばれました。みなさんにとってのパワーワードは何でしょうか。私の昨年一番のパワワは友達からのたった一言のメール。「婚約者と別れた」でした。（乃）"
「パワーワード」は力強いことば、強烈な印象のあることばといった意味で、パワワと略されます。三省堂の「今年の新語２０１７」では３位に選ばれました。みなさんにとってのパワーワードは何でしょうか。私の昨年一番のパワワは友達からのたった一言のメール。「婚約者と別れた」でした。（乃）
オタク男子とかわいい一般人女子彼女の漫画 尊さとうらやましさが溢れる内容に反響
オタクな男子とオタク目線で見た場合に“一般人”に属する彼女が登場する漫画「オタク男子と一般人女子」に、「最高か」「尊い」という声と同時に「うらやましすぎて泣けてくる」という声が上がるなど、いろんな意味で心に刺さる人が続出しています。 自分の部屋にいる同い年でかわいい彼女に「このアニメさ、面白いん？」と聞かれた彼氏のオタク男子。ダーッと言葉を並べて伝えたい熱い気持ちをあえて抑えていくスタイルで対応します。心の中で「それくらいがちょうどよく興味をもってくれるはずだと俺のデータが語っている」と、軽めの感想で作品の良さを伝えるも、彼女には「ふーん」とイマイチ響かなかった様子。 するとそのまま彼氏の懐に入るように近づいてきた彼女は「じゃあさ、一緒に見よ。いいでしょ？」と仰ぐ姿勢でかわいらしく提案。無防備すぎる彼女を指摘しようとするオタク男子ですが、それに割り込むように「……好きだぜ」と話しだす彼女。
女優ドヌーブ氏など仏女性100人、男性が女性を誘うのは「犯罪ではない」 - BBCニュース
米映画界の関係者がハリウッドで長年黙認されてきた性的加害行動を強く糾弾するなか、フランスでは女優カトリーヌ・ドヌーブ氏ら100人の著名女性が9日、男性が女性を誘うのは犯罪ではないと公開書簡で主張した。 9日付の仏紙ル・モンドに掲載された公開書簡でドヌーブ氏たちは、昨年から次々と表面化する性的スキャンダルによって、新たな「ピューリタニズム（清教徒的な過剰な潔癖主義）」の波が起きていると警告した。 作家や学識者、表現芸術の関係者など著名なフランス人女性100人は、「ただ誰かの膝を触っただけ、あるいは誰かをキスしようとしただけで、多くの男性が問答無用に罰せられ、職を追われてきた」と批判している。
日本の私立図書館で朝鮮時代の古典３４６７冊を発見
Posted January. 10, 2018 09:15, Updated January. 10, 2018 09:25 東京の私立図書館「靜嘉堂」文庫で朝鮮時代の古典数百冊が保管されていることが明らかになった。 国外所在文化財財団は２０１６年から昨年まで、書誌学の研究者であるオク・ヨンジョン韓国学中央研究院韓国学大学院古文献管理専攻教授と一緒に靜嘉堂文庫所蔵の朝鮮時代典籍（本）の実態調査を行った結果、６３９種、３４６７冊を発見したと、９日明らかにした。これまで、この文庫に所蔵された朝鮮時代の典籍は９０～１００種余りと知られていたが、それより６倍以上も多いことが分かった。 靜嘉堂文庫は、約２０万冊を所蔵した東アジア書誌学研究の宝庫である。日本三菱企業の２代目のトップだった巖崎彌之助（１８５１～１９０８）と彼の息子である巖崎小彌太（１８７９～１９４５）が収集した物品をもとに建てられた専
最高裁判事就任の宮崎裕子氏「旧姓を最高裁でも使う」
弁護士から最高裁判事に就任した宮崎裕子氏（６６）は９日に最高裁で開かれた会見で「今まで弁護士として使ってきた旧姓を最高裁でも使う」と明らかにした。最高裁は昨年９月から、判決や令状など裁判関係の文書で、裁判官や職員の旧姓使用を認める運用を始めたが、最高裁判事が旧姓を名乗るのは初めて。 宮崎氏は昭和５４年弁護士登録。「女性が男性と同じ土俵で就職するのは非常に厳しい時代」に、裁判官だった父親の「法廷の中には男女差はない」という言葉で、法曹を志した。司法修習時代に結婚の予定が決まり、転勤のない弁護士になることを選択。旧姓の宮崎で弁護士登録し、結婚後も旧姓を使い続けてきた。 これまで女性判事は判決などで戸籍上の姓を使っていた。弁護士業務では依頼者と信頼関係を築くことが重要で「宮崎という名前で仕事を始めた以上、宮崎という名前で仕事を続けていくことは十分合理的な理由がある」と宮崎氏。「人それぞれなので、
「欠格条項」で仕事失った男性 国に賠償求め提訴へ | NHKニュース
成年後見制度を利用した人が一部の職業に就けなくなる「欠格条項」によって警備員の仕事を失った岐阜県の男性が、規定は法の下の平等などを定めた憲法に違反するとして、１０日にも国に賠償を求める訴えを起こすことになりました。 訴えによりますと、岐阜県で警備員の仕事をしていた軽度の知的障害がある３０歳の男性は、親族に預金を使い込まれる被害を受け、去年２月、成年後見制度の利用を始めましたが、警備業法には制度の利用者を警備の業務に従事させてはならないとする「欠格条項」があるため、翌月退職を余儀なくされたということです。 男性は欠格条項は障害者に対する差別で、法の下の平等などを定めた憲法に違反しているとして、国に対し損害賠償と警備員として働く権利を認めるよう求めて１０日にも岐阜地方裁判所に訴えを起こすことにしています。 男性はＮＨＫの取材に対し、「成年後見制度を利用したとたんになぜ辞めなければならないのか。
You are being redirected...
Javascript is required. Please enable javascript before you are allowed to see this page.
「打ちたいのに打てない」 HPVワクチン「騒動」に巻き込まれて、今なすべきこと
ある日、「たいへんなことになっている」という連絡が予防接種をしている外来の看護師からきました。 予防接種の外来でおきそうな「たいへんだ」には、予約患者さんなのに冷蔵庫に在庫がないといったポカミスから、接種した際に患者さんが数秒意識を失った（迷走神経反射）、打つワクチンの種類・打つ人を間違えたということまであります。 しかし、この日の話は今までに経験したことがないものでした。 まずは安全確認をしなくてはなりません。 幸いなことに、患者さんが体調不良になったとか事故が起きたということではありませんでした。 当院は月に1400本前後のワクチン接種をしている専門外来があります。10年以上やっていますが、重症な副反応であるアナフィラキシー（急性のアレルギー反応）と診断された事例は経験していません。 ちなみに当院の救急科も、年に100件前後のアナフィラキシー症例の対応をしていますが、ワクチンが原因の事
新成人は地下鉄サリン事件も阪神淡路大震災も
知らない…とは言わないが生まれる前に起こった出来事。どちらも1995年だからな。今年の新成人は1997年生まれだ。 子供過ぎて覚えていないとかではなく、文字通り生まれる前だから覚えていないのだ。 地下鉄の出口にうずくまる人々をヘリコプターが撮影した中継映像も見ていない。 朝起きたら関西がやばい、高架の高速道路が横倒しに倒壊している映像も覚えていないのだ。 そして、おそらく、2001年の世界同時多発テロ事件も幼すぎて覚えていない…旅客機がワールドトレードセンターに突っ込んだ、日本時間よる９時のあの瞬間を、リアルタイムで見ていない、覚えていないのだ。 俺は新成人より15年早く生まれただけなのだが…正直、世界に対して同じ認識が持ててるとは思えないよ。
慰安婦合意「否定できぬ」 文大統領、再交渉の公約撤回：朝日新聞デジタル
韓国の文在寅（ムンジェイン）大統領は１０日午前、大統領府で就任後初めて新年の記者会見を行った。文氏は２０１５年の日韓慰安婦合意について「両国が公式的に合意をした事実は否定できない」と述べ、合意について再交渉するとした昨年の大統領選での公約を撤回した。一方で「完全な解決」のためには日本による被害者への「心を尽くした謝罪」などが必要との認識を示し、日本側の行動を促した。 日韓合意をめぐっては、康京和（カンギョンファ）外相が９日、日本政府との「再交渉は求めない」とする新方針を表明したが、合意破棄を求めてきた一部の元慰安婦や支援団体から不満が出ている。 文氏は記者団の質問に「（合意は日本政府という）相手があり、（朴槿恵〈パククネ〉）前政府が公式的に合意したことであるため、十分に満足できなくても、現実的に最善の方法を探らなければならない」と説明。「再交渉を要求することで解決するわけではない」とも語っ
「歴史問題と未来志向は分離」韓国大統領 日韓関係改善に意欲 | NHKニュース
韓国のムン・ジェイン（文在寅）大統領は、年頭の記者会見で、慰安婦問題をめぐる日本との関係について「歴史問題と両国間の未来志向的な協力は分けて努力していきたい」と述べ、関係改善に意欲を示す一方で、９日発表された慰安婦問題をめぐる韓国政府の新たな方針について直接的な言及は避けました。 慰安婦問題をめぐる日韓の合意について、ムン・ジェイン大統領は、１０日の記者会見で、公式な合意だったことは否定できないとする一方で、「誤った終わり方は改めなければならない。再びこうした悲惨な出来事が起きないようにすることが大統領としての責任だ」と述べました。 一方で「歴史問題と両国間の未来志向的な協力は分けて努力していきたい。日本との関係が未来に向かって進む時、北の核問題はもちろん、さまざまな分野で緊密に協力できる」と述べ、日本との関係改善に意欲を示しました。ただ、９日発表された慰安婦問題をめぐる韓国政府の新たな方
Googleが新決済プラットフォーム「Google Pay」を発表、Android PayとGoogle Walletを統合
Googleは現地時間の2018年1月8日、同社が提供している決済サービスAndroid PayとGoogle Walletを統合し、新たな決済プラットフォームとして「Google Pay」を立ち上げることを発表しました。 Bringing it all together with Google Pay https://www.blog.google/topics/shopping-payments/announcing-google-pay/ Google Payは、Androidスマートフォンを使って実店舗やオンラインショップでの支払いを行うことができる「Android Pay」と、ユーザーの個人間送金が可能な「Google Wallet」の2つが存在していた決済プラットフォームをひとまとめにするもの。これまでは別になっていたサービスが一つに統合されることで、ユーザーの使い勝手が向上す
部活動消滅で部活漫画がピンチ
今のスポーツ漫画や青春漫画はたいてい部活に依拠してるストーリーが多いのだけど、はてなで叩かれてるみたいに部活がなくなったらどうなるのだろうね。 まず強制入部がなくなったら物語のとっかかりとなる入学シーンで主人公の「どの部活に入ろう」からのそのジャンルとの出会いというパターンが使いにくくなる。読者の共通体験じゃなくなるから。 運動部のスポ根練習はすでになくなって久しいから部活がクラブチーム化しても練習や試合描写はあまり変化はしないだろうが、チームが学校単位でなくなることで目的・目標はだいぶ変わらざるを得ないだろう。「この学校には○○部が強いから入ったんだ」という部活を目的とした進学描写がなくなる。 また、今まで学校ごとに不良とかガリ勉とか色をつけて作られてたチームが、地域ごとのクラブチームになることでそういった特徴をつけられなくなる。 何より今まで数多く作られてきた名作漫画が一気に時代遅れの
大阪大学大学入試の物理の出題ミス発覚の背景(1年間)
平成29年度大阪大学一般入試（前期日程）等の理科（物理）における出題及び採点の誤りについて 2018年1月6日(土) 大阪大学 このたび、本学において、平成29年度大阪大学一般入試（前期日程）等の理科（物理）における出題及び採点に誤りがあったことが判明いたしました。そのため、改めて採点及び合格者判定を行い、新たに30名を合格者としました。 また、理学部、工学部、基礎工学部の第2志望学科に合格し本学に在学している学生の中に、第1志望学科に合格している者が9名いることが判明し、新たに第1志望学科の合格者としました。 http://www.osaka-u.ac.jp/ja/news/topics/2018/01/06_01
業務用食材は何食分？「でかい食べ物」に癒されてきた | 業務用食材のフーヅフリッジ
私たち現代人のDNAには、未だに飢餓時代の記憶が残っているという。その証拠に、私たちは「でかい食べ物」を見ると笑う。 つまり、「でかい食べ物」は眺めるだけで心を和ませる癒しの存在である。今回は「でかい食材」を鑑賞しに、川崎にある業務用食材専門店フーヅフリッジの食品倉庫にお邪魔した。 1.丼のたれ（エバラ） まず始めに目に付いたのが、この「丼のタレ」。 使用法として、 ・天丼・鰻丼は本品2に対し、水1の割合 ・かつ丼・親子丼・玉子丼は本品1に対し、水2の割合 ・1人分の標準量は薄めた液で60ml と表記されている。つまり、親子丼であれば250杯分！ でかくて重い、と感じていたこのパッケージも、250杯分の親子丼のたれが詰まっていると考えると、途端に重さだけではなく、底知れない万能感も感じる。 2.マーガリン（ロイヤルシェフ） マーガリンも業務用となると8kgの大容量。もはやパッケージも、おか
メルカリに大量の振り袖 横浜市の会社との関連調査 | NHKニュース
横浜市の会社から購入するなどした振り袖が成人の日に届かなかった問題をめぐっては相談が相次いでいますが、ネット上で品物を売り買いできる「メルカリ」に２か月ほど前から振り袖などが大量に出品されていたことがわかりました。メルカリの運営会社は「規約に違反する『法人利用』の可能性がある」として横浜市の会社との関連も調べています。 問題の発覚後、ツイッターにはネット上でフリーマーケットのように品物を売り買いできる「メルカリ」に、振り袖やその関連の商品ばかりが出品されているという指摘が投稿され、この出品者のページには２か月ほど前から振り袖のほか帯や草履など７０品以上が出されていました。 その多くは買い手がついていましたが、９日午後６時半すぎまでにこのページから品物の画像がすべて削除されました。 これについてメルカリの運営会社はＮＨＫの取材に対し、「横浜市の会社と関係があるかは不明だが、『法人利用』の可能
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
時々行く定食屋で酢の物を残したら次の日にらっきょうが出てきた 酢の物嫌..
慰安婦問題「日本は真実認識し、謝罪を」 韓国大統領 「南北首脳会談、応じる用意」明言 - 日本経済新聞