［1］“格差社会”進むケータイ村
2009年2月22日に，サービス開始からちょうど10年を迎えるNTTドコモの「iモード」。同サービスは，携帯電話向けコンテンツ（以下，携帯コンテンツ）プロバイダが有料コンテンツを展開する主戦場である。なぜなら，国内で最大の約4800万ユーザーを抱える同サービスには，ほとんどの携帯コンテンツ・プロバイダが最優先でコンテンツを投入するからである。 公式サイトの数を比べると，NTTドコモの約2万2000に対してKDDIが約8200，ソフトバンクモバイルが約6800となっている。実際にはKDDIやソフトバンクモバイルにコンテンツを提供するプロバイダの多くがNTTドコモにもコンテンツを供給している。つまり，iモードは国内の携帯コンテンツ市場の動向を見る上で象徴的な存在と言える。 そのiモード事業にちょっとした異変が生じている。市場の成長に鈍化の兆しが見えると同時に，公式サイト数が急増しているのだ（図
PCと全く異なるモバイルサイトの “真のユーザー層”を見極めよう！
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
山場CMについてはてなでもアンケートしてみた - 川崎裕一 / マネタイズおじさん
山場CMについての質問です。 http://www.asahi.com/culture/update/1106/TKY200711060131.html テレビ番組の山場で「正解はCMのあとで」「このあとすぐ」という表示の元で再生されるCM。これを榊博文・慶応義塾大教授は「山場CM」と表現しています。そこで山場CMについての質問です。 はてなユーザー300人に対して性別、年齢、利用サービスを問わずに質問してみました。 結果は次の通りです。 要約としては 山場CMを不愉快と感じている人は榊研究室よりも15ポイント少ない。どちらともいえないが12ポイント多い。 山場CM番組に好感が持てないと感じている人は榊研究室よりも8ポイント少ない。どちらともいえないが6ポイント多い。 山場CM商品は買いたくない人は榊研究室よりも16ポイント多い。どちらともいえないが27ポイント少ない。そう思わないが10ポ
100円の現金プレゼントでもユーザーは興味を示す／モバイルサイトキャンペーンの調査 | Web担当者必見！ リサーチ データ&市場調査レポート
Webマーケティングガイドでは、モバイルインターネット調査会社のネットエイジアリサーチと共同調査のもと、モバイルサイトのプレゼントキャンペーンについて実態調査を行った。 今回は、モバイルサイトのプレゼントキャンペーンに申し込む際、どのようなキャンペーンやプレゼントに魅力を感じるのか、また、モバイルサイトのプレゼントキャンペーンに申し込む際に重視する点と、申し込みフォームに関して調査を行った。 その結果、現金またはポイントのプレゼントについては「1万円相当が抽選で100名に当たる」というものがユーザーにとって最も魅力的であり、「欲しいキャンペーン商品があるかどうか」がユーザーにとって最も重要なポイントになっていることがわかった。 ※調査概要に関しては、記事の末尾に記載している。 100円の現金プレゼントにも25%のユーザーは興味を示す！まずQ1では、現金またはそれに相当するプレゼントについて
【モバイルリサーチ】申し込みフォームでユーザーが最もストレスを感じる入力項目とは？
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クリック率に5倍以上の差 - マイクロアドが広告マーケティング別CTR調査 | ネット | マイコミジャーナル
マイクロアドは、広告配信ネットワーク「MicroAd(マイクロアド)」上におけるターゲティング別CTR(クリック率)について調査を行い、その結果を発表した。広告主サイトを訪問したことのあるユーザーに対して、最適な広告を再配信する「リターゲティング」では、全くターゲティングを行わない場合と比較してCTRが約5.4倍となった。 今回の調査では、ノンターゲティングの場合を基準値として、リターゲティング、コンテンツ連動・行動ターゲティング、地域・回線ターゲティングそれぞれのCTRを調査、比較。その結果、コンテンツ連動・行動ターゲティングが基準値の約1.5倍であるのに対し、リターゲティングは約5.4倍と非常に高い数字を記録した。 リターゲティングは、過去に広告主サイトを訪問したがアクションを起こさずに離脱したユーザーに対して、改めて広告を配信する手法。ユーザーのWeb閲覧履歴を分析して配信する行動タ
社内SNS実態調査、コミュニケーションの活性化に効果
Beat communicationは10月9日、社内SNS利用の実態を調査するため、「社内SNS アンケート」を実施、結果を発表した。 調査によると、社内SNSを導入してからの期間は1年以上が45％を占めた。社内 での使用人数は500人以上の企業が65％、さらに1000人以上の企業も42％いることか ら、比較的大企業が利用していることが伺える。 登録については「招待制」が56％、「強制」が15％以下と自発的参加による企 業が多い。また、全社員に占める登録ユーザーの割合については、「50％以上」と回 答した企業が75％以上を占め、「10％以下」はいなかった。 平均的ユーザーのアクセス頻度については「ほぼ毎日（35％以上）」が多く、 少なくても「1週間に1回」はアクセスしているようだ。ファシリテータ（促進者）に ついては55％以上の企業で「いる」と回答している。 導入後の効果としては「知識や
モバイルサイトのプレゼントキャンペーンに関する調査--100円の現金プレゼントにも25％のユーザーは興味を示す
Webマーケティングガイドでは、モバイルインターネット調査会社のネットエイジアリサーチと共同調査のもと、モバイルサイトのプレゼントキャンペーンについて実態調査を行った。 今回の調査では、モバイルサイトのプレゼントキャンペーンに申し込む際、どのようなキャンペーンやプレゼントに魅力を感じるのかを調査した。その結果、現金またはポイントのプレゼントについては「1万円相当が抽選で100名様」に当たるというものがユーザーにとって最も魅力的であることがわかった。 調査対象は、20歳〜59歳のモバイルユーザー300人。 男女比は、50％ずつの均等割り付けを行った。 年齢比は、20代：31.7％、30代：37.4％、40代：26.4％、50代：4.6％となった。 またキャリア比は、DoCoMo：57.3％、au：30.0％、SoftBank：12.7％となっている。 まずQ1では、現金またはそれ相当のプレゼ
CNET Japan
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サービスメニュー｜日本マーケティング研究所
調査から戦略企画、戦略企画から展開支援へ、意図的に追求してきた深みと広がりのあるメニュー提供が現在の日本マーケティング研究所グループの姿です。私たちは、個別企業の個別課題の解決にこそ最大の力を発揮することができます。
日本マーケティング研究所
政府が「景気回復」を宣言しながらも、日本の「消費」は依然として振るわない。ヒット商品こそ、「脱デフレ・脱低価格」のトレンドが見られるものの、「特売価格・新店オープン価格」は、底なしの状態である。 家計調査・全世帯平均消費支出では、6月・8月・11月と、名目で昨年を上回る状況であったが、通年では前年を下回る見通し。勤労者世帯では、実収入が1年8ケ月連続で減少している。今後の「負担増の時代」を巡っての消費抑制は、とても「回復」といえる状態ではない。 当然、この影響を小売業は受けている。日本チェーンストア協会での「スーパー既存店売上高では、11月に6．8％のマイナスと大幅な減少となっている。CVS既存店においても、11月まで9ケ月連続のマイナスである。 各チェーンは新規出店の力によって、通年で増収見込みのところが多いが、それでもダイエー、西友、東急、いなげやは減収見込みである。 唯一、「回復基調
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http://www.e-research.biz/column/004357.html?utm_source=090519&utm_medium=mail
「詳しくは○○と検索」で、商品検索件数が通常CMの平均2.4倍に
http://www.e-research.biz/column/col_1/002125.html