日本人は新型コロナウイルスに対して免疫を持っている可能性 低い死亡率の原因？ - ナゾロジー
新型コロナウイルスに感染した日本人の免疫反応は、既に同種のウイルスに感染済みのパターンを示した日本人に免疫学習をさせたのは風邪コロナウイルスだった可能性がある感染症の発生源から遠く離れた地域の生物は、感染症に耐性がない 世界各地で感染を広げている新型コロナウイルスですが、国によって感染者の増加率や死亡率に大きな差があることがわかってきました。 これらの差は国による検疫の違いの他に、ウイルスそのものが変異して引き起こされた可能性が以前の研究で示唆されています。 しかし今回、東京大学などの研究者たちによって日本人の免疫反応が詳しく調べられた結果、日本人には新型コロナウイルスに対する免疫が一部存在していることが示唆されました。 これらの免疫力は、2003年のSARS発生後もコロナウイルス（弱毒化したもの）が断続的に東アジアで発生しており、東アジア人の間に風土病として流行することで獲得されていたと
堀江貴文氏、都知事選出馬へ 関係者は可能性に「９９％」…７月投開票（スポーツ報知） - Yahoo!ニュース
元ライブドア社長で実業家の堀江貴文氏（４７）が東京都知事選（６月１８日告示、７月５日投開票）の立候補に意欲を示していることが１９日、分かった。周辺は「正式な出馬表明は告示直前」との見通しを語った。新型コロナウイルスの感染拡大前の２月には都知事選への興味を持ち、ＮＨＫから国民を守る党の立花孝志党首（５２）と継続的に協議しているという。 ホリエモンが２度目の政界挑戦を目指す可能性が出てきた。 周辺は堀江氏の出馬の可能性について「９９％」とし、表明のタイミングについては告示日直前になるとの見通しを語った。２月ごろに立候補に意欲を示したとし、著名人が告示日直前に出馬表明する「後出しじゃんけん」でサプライズを狙っているという。別の親しい関係者は「まだ迷っているが、小池氏に対立候補がいない状況をかなり危惧しているようだ」と話している。 選挙戦は「当選が目的ではない」という異例の作戦を取るという。関係者
「NHK出版新書を探せ！」第1回 なぜ日本は自粛のお願いしかできないのか――大屋雄裕さん（法哲学者）の場合〔前編〕｜本がひらく
「NHK出版新書を探せ！」第1回 なぜ日本は自粛のお願いしかできないのか――大屋雄裕さん（法哲学者）の場合〔前編〕 突然ですが、新書と言えばどのレーベルが真っ先に思い浮かびますか？ 岩波新書、中公新書、講談社現代新書……そこでNHK出版新書を挙げる人は、なかなかにマニアックな方だと言えるでしょう。老舗の新書レーベルにはまだ敵わなくても、もっとうちの新書を知ってほしい！ この連載は、編集部のそんなささやかな抵抗から生まれました。題して「NHK出版新書を探せ！」。今を時めく気鋭の研究者の研究室に伺って、その本棚にある（かもしれない）当社新書の感想とともに、先生たちの研究テーマや現在考えていることなどをじっくりと伺います。コーディネーターは当社新書『試験に出る哲学』の著者・斎藤哲也さんです。 ＜今回はこの人！＞ 大屋雄裕（おおや・たけひろ） 1974年生まれ。慶應義塾大学法学部教授。東京大学法学
錯視は意識の現象的研究に役立ちますが、更に人間が見ている世界は最終的に脳内で加工されたものであることを教えてくれています。
Masahiro Hotta @hottaqu 「情報は情報のみで存在し得るのか？」「量子力学が情報を扱う理論であるなら、実在を表す本当の理論を」このようなことを素朴に疑問に思われる方もまだ多いと思います。「実在」というものが日常生活であまりにも当たり前のように刷り込まれているから当然の反応でもありますが、それは幻想なのです。 2019-12-28 18:40:32 Masahiro Hotta @hottaqu でもよく考え下さい。睡眠から覚めて目に入る世界は、光（つまり素粒子である光子の集まり）が持ってくる情報に過ぎません。例えば錯視は意識の現象的研究に役立ちますが、更に人間が見ている世界は最終的に脳内で加工されたものであることを教えてくれています。 2019-12-28 18:42:12
山田太郎参院議員「サイレントマジョリティー動いた」 検察庁法改正案見送り
政府・与党が検察庁法改正案の今国会での成立を断念したのは、インターネットでの反対世論の盛り上がりが背景にある。ネットを用いた選挙・政治活動に詳しい自民党の山田太郎参院議員に聞いた。（沢田大典） －－一連の動きの見方は 「新しい政治活動の幕開けというと極端だが、ネットが力を持ち始めた。ネットの世界ではノイジーマイノリティー（声高な少数派）とサイレントマジョリティー（物言わぬ多数派）という言い方をする。前者はいつも批判したり騒いだりする人で、数％以内だ。この人たちを世論だと思っても仕方がない。今回は普段は政治に声を上げない、政治的に中立なサイレントマジョリティーが動いた。芸能人も巻き込み、それが鮮明になった」 －－なぜ広がったのか 「ネットの世論は『公平感』と『平等感』を求めるのが特徴だ。そこに抵触した。不満・疑問点は３つ。黒川弘務・東京高検検事長の定年を延長することで検察庁が政治的な手心を加
【検察庁法改正案】有本香、共産党公式アカウントから痛恨の大正論を食らってしまう…「はいロジハラ」「これは火の玉ストレート」 - からあげ速報
3行まとめ 有本香氏、与党の責任から野党の責任にミスリードを試みる 日本共産党のアカウントに痛恨の大正論を食らう 有本香氏、自分が労働者の味方ではないことを自白 検察庁法改正案の今期見送りが報道された翌日、安倍晋三応援団として知られる日本Wi紀コンビの有本香氏が立憲民主党や日本共産党に向けて「労働者の味方ではないんだね」というツイートをしていた。 引用立憲民主党、共産党は労働者の味方じゃないんだね。国家公務員の定年延長のための法改正が遅れれば、民間への努力義務化なども難しくなる。 今回の浅知恵シナリオを誰が書いたのか知らないが、おそらく世の多くのサラリーマンの苦悩などまったく分からない者の仕業だろう。 もうすでに知れ渡っている問題点をまたミスリードしようとしていたのである。立憲民主党は国家公務員法の定年延長と検察庁法を切り離せという要求に対して、与党である自由民主党が両方引っさげたにすぎな
検察庁法解釈変更 菅官房長官「周知必要なかった」 | 毎日新聞
菅義偉官房長官は19日の記者会見で、検察庁法改正案の土台となった検察官の定年延長を容認する同法などの解釈変更について「検察官の人事制度に関わることであり、（国民や国会への）周知の必要はなかったと考える」と述べた。法務省は2020年1月、従来は認めていなかった検察官の定年延長を容認する法解釈案を示し、内閣法制局や人事院から了承を得ていたが、国会などには報告しておらず、野党からは行政府による「法改正なき解釈変更」（…
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車に『他県には来ないで』との張り紙があったのだが、自粛警察の痛恨のミスによりTwitter上で大恥をかく羽目に…「これはダサいw」
検察法改正反対者を「情弱の極み」呼ばわりした有本香さん、首相をアクロバティック擁護して野党に責任転嫁するも共産党がボコボコに | Buzzap！