柔道の女子選手15人が園田隆二・全日本女子前監督の暴力行為などを告発した問題で、日本オリンピック委員会(JOC)が選手に実施する聞き取り調査に、全日本柔道連盟(全柔連)関係者は同席せず、JOCが単独で行う見通しであることが6日、関係者の話で明らかになった。 選手が「(弁護士も含めて)全柔連関係者と同席では話せない」と主張したためで、全柔連に対する選手の不信感が浮き彫りとなった。 選手の告発が公になった後の1月31日、JOCは選手の聞き取り調査を行う「緊急調査対策プロジェクト」の設置を決め、JOCの橋本聖子、荒木田裕子両理事と弁護士ら5人をメンバーとすることを決めた。早ければ今週中にも聞き取り調査を始める予定。当初は調査の円滑化のため、全柔連の弁護士に同席を求める意向だった。これを受け、全柔連は5日の臨時理事会で、外部有識者による第三者委員会を設置し、独自に事実関係を調べることになった。