河北新報 東北のニュース／宮城の心血管疾患、震災後に急増 東北大グループ調査分析
宮城の心血管疾患、震災後に急増 東北大グループ調査分析 東日本大震災後、宮城県内で心不全や脳卒中などの病気が著しく増加したことが、東北大大学院医学系研究科の下川宏明教授（循環器内科学）らの調査で分かった。特に心不全が急増した。年代、性別、居住地による差はなく、研究グループは「県民は震災により等しく大きなストレスを受けた」と分析している。大災害と心血管疾患の関係について、長期にわたる広範囲の研究は過去に例がないという。 研究グループは、震災４週間前の２０１１年２月１１日から６月３０日まで、県内１２の消防局・本部の救急搬送記録３万６７２９件を調査した。 搬送時に心不全、急性冠症候群（不安定狭心症と心筋梗塞）、脳卒中（脳梗塞と脳出血）、心肺停止、肺炎と診断された患者数を、過去３年間の記録と比較した。 週単位の発生数では、本震直後と翌週は全ての疾患が増えた。特に心不全は本震後２週目に６６件に
河北新報 東北のニュース／原発事故後 福島の常勤医７９人減 看護職、相双４５１人減
原発事故後 福島の常勤医７９人減 看護職、相双４５１人減 福島県内の病院の常勤医師数が１日現在、福島第１原発事故前に比べ、相双地域を中心に７９人減ったことが２７日、県の集計で分かった。看護職員も７月１日現在、相双地域で４５１人減少。原発事故が医療従事者の散逸を招いた実態が明らかになった。 地域別の常勤医と看護職員の人数と増減は表の通り。病院は病床数２０以上の公立、民間医療機関で、看護職員は正看護師と准看護師、助産師を合算している。 医師は原発事故の避難区域と重なる相双地域で５０人近く減り、県全体の減少分の半数以上を占める。福島市などの県北地域、白河市などの県南地域、会津若松市などの会津・南会津地域といわき市ではほとんど変わっていない。 看護職員は相双地域が大幅減で、それ以外の地域は増加に転じた。 被災で元の職場で勤務できなくなり、県内の別の医療機関で勤務している医師は２８人、看護師
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