地質文献データベース
地質調査総合センターが旧地質調査所時代から収集・所蔵している地質関連の文献資料・地図類のうち、 地質調査総合センター(旧地質調査所)出版物 日本及び周辺海域あるいは日本人著者の文献 外国の地質図類 をデータベース化したもので、GEOLISと称しています。 フリーワードでの簡易検索、タイトルや著者などによる詳細検索および検索結果のダウンロード（一括あるいは選択・CSV形式）が可能です。 明治時代から1945年以前に旧地質調査所で発行された出版資料を閲覧できます。 資料の電子化画像はIIIF(トリプル・アイ・エフ、国際的な画像相互運用のための枠組み)に対応しており、拡大・縮小が可能です。 GEOLIS関連の説明 検索された文献は、産業技術総合研究所地質図ライブラリー及びつくば中央図書室において、閲覧及び著作権法の範囲内での複写 (有料) が可能です。 来室せずに複写を申し込むことも可能です。こ
産総研地質調査総合センター / Geological Survey of Japan, AIST
2024年 5月13日 (月) 更新（2024年 1月 3日 開設） 災害と緊急調査 令和6年（2024年）能登半島地震の関連情報 「第十報 2024年能登半島地震の緊急調査報告（令和6年（2024年）能登半島地震に伴う海底活断層の変位）」を掲載しました。 2024年 3月 7日 (木) 掲載 20万分の1地質図幅「広尾」（第2版）の交換について 2020年に出版いたしました20万分の1地質図幅「広尾」（第2版）について、公開を停止させていただいておりましたが、修正版が刊行されましたのでご連絡いたします。前回お買い求めいただきました皆様への交換方法はこちらからご確認ください。何卒宜しくお願い申し上げます。 2024年 8月 3日 (土) - 8月 4日 (日) 開催 [7月22日掲載] イベント 山形県立博物館「地質情報展2024やまがた応援プロジェクト」 山形県立博物館にて、「夏休み館
産業技術総合研究所 - Wikipedia
2001年（平成13年）1月6日の中央省庁再編に伴い、通商産業省工業技術院が経済産業省産業技術総合研究所に改称し（一部業務は経済産業省産業技術環境局へ移管）、同年4月1日に経済産業省から分離して同研究所傘下の全国15研究機関等及び計量教習所と統合再編して独立行政法人として発足した研究所である[2][3]。 2015年（平成27年）4月1日から国立研究開発法人に移行し、国立研究開発法人産業技術総合研究所法[4] により「鉱工業の科学技術に関する研究及び開発等の業務を総合的に行うことにより、産業技術の向上及びその成果の普及を図り、もって経済及び産業の発展並びに鉱物資源及びエネルギーの安定的かつ効率的な供給の確保に資すること」（第3条）を目的とする。主務大臣は経済産業大臣（同法第13条）。2016年10月1日に特定国立研究開発法人に指定された[5]。 産総研の英文名称は、工業技術院（英: Age
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