NHK NEWS WEB 『小保方証言』ＳＴＡＰ問題の真相
『小保方証言』ＳＴＡＰ問題の真相 3月24日 22時57分 先週の金曜日（３月２０日）、理化学研究所は小保方晴子元研究員に対して論文投稿に関わる費用約６０万円の請求を行うことを発表した。 当初検討するとしていた調査にかかった費用数千万円の請求や、小保方元研究員の刑事告訴については見送ることを決めたという。 ＳＴＡＰ細胞の研究不正によって理研が被った損害をこれ以上具体的に確定できないこと、そして小保方元研究員がＥＳ細胞を混入させたという証拠がないというのが理由だ。 これで理研としてのＳＴＡＰ細胞への対応は一応の幕引きとされることとなった。 しかし、１年以上にわたって日本社会を巻き込む形で続いたＳＴＡＰ細胞問題の真相は、本当に明らかになったのだろうか。 これまでＳＴＡＰ問題を追い続けてきたＮＨＫの取材班は、小保方晴子元研究員が理研の調査委員会に対して行った証言の内容を入手した。 そこ
小保方氏「ＳＴＡＰの確認十分でなかった」 NHKニュース
ＳＴＡＰ細胞の問題で、万能細胞作製の決定的証拠とされた緑色に光り出す細胞について、小保方晴子元研究員が去年１１月、ＳＴＡＰと判断するための確認が十分できていなかったという内容の証言を調査委員会にしていたことが分かりました。 緑色に光り出す細胞は、体の細胞が、万能細胞に変わったものだとされ小保方元研究員らが去年１月の記者会見でもＳＴＡＰ細胞が出来た決定的な証拠だと映像などを発表しました。 これに対して、多くの専門家からは細胞が死んだ時に光る「自家蛍光」という現象でＳＴＡＰ現象とは関係がないという指摘が出ましたが、小保方元研究員は、４月の記者会見で自家蛍光ではないことを確認していると否定していました。 ところが、ＮＨＫが去年１１月に小保方元研究委員が調査委員会に証言した内容を入手したところ「自家蛍光なんじゃないかとかそこまで思ってなかった」と話し、委員から「調べれば簡単に分かりますよね」と尋ね
小保方晴子研究員が理研を退職へ NHKニュース
理化学研究所は、会見で小保方晴子研究員がすでに退職願を提出し、今月２１日付けで退職することになっていると明らかにしました。 検証実験の結果、ＳＴＡＰ細胞を作ることができなかったことについて、小保方氏は、「どのような状況下であっても必ず十分な結果をと思い、必死に過ごした三ヶ月でした。予想をはるかに超えた制約の中での作業となり、細かな条件を検討できなかったことなどが悔やまれますが、与えられた環境の中では魂の限界まで取り組み、今はただ、疲れ切り、このような結果にとどまってしまったことに、たいへん困惑しております。私の未熟さ故に論文発表・撤回に際し、理化学研究所をはじめ、多くのみなさまにご迷惑をおかけしてしまったことの責任を痛感しており、お詫びのことばもありません。検証終了をもって、退職届けを提出させていただきました。最後になりますが、本検証実験にあたり、検証チームのみなさまはじめ、ご支援・応援し
NHK、STAP問題検証番組で小保方氏捏造説を“捏造”か 崩れた論拠で構成、法令違反も
8月5日、理化学研究所 発生・再生科学総合研究センター副センター長の笹井芳樹氏が自殺した。 STAP騒動で追い込まれた結果の悲劇だ。しかし、これは単なる悲劇ではない。デマと妄想で膨れ上がった“狂気のバッシング”によって“殺された”といっていい。8月12日に笹井氏の代理人が公表した遺書にも「マスコミなどからの不当なバッシング、理研やラボ（研究室）への責任から疲れ切ってしまった」と書かれていた。 筆者はいわゆるSTAP問題（本記事では科学的な検証をSTAP問題、それをめぐる一連の世間的な騒動をSTAP騒動と分けて表現する）を取材してきたが、およそ科学とは程遠いゴシップ報道とヒステリックな科学者の反応が時を追うごとに大きくなり、理研の小保方晴子ユニットリーダーと笹井氏を包囲し、追い込んでいく様子を目の当たりにしてきた。 小保方氏の代理人である三木秀夫弁護士が「集団リンチ」と形容したが、「集団リン
ＮＨＫスペシャル
Copyright NHK (Japan Broadcasting Corporation). All rights reserved. 許可なく転載することを禁じます。 このページは受信料で制作しています。
早大 小保方氏学位取り消さず - NHK 首都圏 NEWS WEB
理化学研究所の小保方晴子研究ユニットリーダーが３年前に早稲田大学に提出した博士論文について、大学の調査委員会は「多数の問題箇所があり、内容の信ぴょう性、妥当性は著しく低い。審査体制に重大な欠陥、不備がなければ、博士論文として合格し、博士学位が授与されることは到底考えられなかった」と認定しました。 しかし調査委員会はこの理由について、小保方リーダーが誤って下書き段階の論文を提出した過失によるものだとしていて、博士号の学位を取り消す行為には該当しないと判断した、としています。 調査委員会の報告を受けて早稲田大学の鎌田薫総長は「報告書の内容を早急に精読した上で、委員会の報告結果を十分に尊重しながら、本学としての対応を決定してまいります」というコメントを発表しました。
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
