ファイザーやモデルナが開発した新型コロナウイルスワクチンは、いずれも2回接種することが原則だとされています。ファイザーが2021年7月28日に、同社のワクチンを3回接種する「ブースターショット(追加接種)」が、新型コロナウイルスのデルタ変異株に対して有効だとする研究結果を発表しました。 Pfizer data suggest third dose of Covid-19 vaccine 'strongly' boosts protection against Delta variant - CNN https://edition.cnn.com/2021/07/28/health/pfizer-third-dose-data-bn/index.html Delta variant: Israel to give Pfizer Covid booster shots to elderly h

新型コロナウイルスの感染が急拡大しています。 29日に発表された感染者の数は全国で初めて1万人を超え、過去最多となりました。2週間後にはお盆の時期を迎えます。 「帰省先の両親はワクチン接種を終えているからことしこそは帰ろう」 このように考えている人もいるかも知れません。 ことしのお盆の帰省や旅行についてどう考えればいいのか、専門家に聞きました。 「東京で増えると必ず大阪でも増える」 話を聞いたのは、感染症が専門で東京の国立国際医療研究センターから、今月、大阪大学に着任したばかりの忽那賢志教授です。 東京では、29日に発表された感染者の数が3800人を超えて過去最多を更新。 同じ日、関西でも、900人を超えるなど感染の急拡大に歯止めがかからない状況です。 忽那教授は、東京の感染者が増えれば大阪で増えるという関係にあり、今後、各地でさらに増加するおそれがあると指摘します。 忽那教授 「すでに東

ブックマークしました ここにツイート内容が記載されます https://b.hatena.ne.jp/URLはspanで囲んでください Twitterで共有

Plausibleなのは上限よりもむしろ下限の5から6程度だろうということは置き換えデータが指し示しているので、従来と大きく理解が異なるわけではなくて情報伝達の表現の違いだけです。しかし過分散は残っていてSuperspreadin… https://t.co/K8jv6DvN3y

ＣＤＣのワレンスキー所長がデルタ株の感染力の強さについて警鐘を鳴らした/Greg Nash/Pool/AFP/Getty Images ワシントン（ＣＮＮ） 全米で感染が急拡大している新型コロナウイルスの変異株「デルタ株」はより重篤な症状を引き起こし、水痘と同じくらい容易に蔓延（まんえん）するとみられる。米疾病対策センター（ＣＤＣ）の内部資料から明らかになった。 資料は発表用スライドの形式で、未公開のデータを含む内容。それによるとデルタ株の場合はワクチン接種済みの人であっても未接種者と同程度の割合で感染を広げる可能性があるという。 ＣＤＣのワレンスキー所長は、資料が本物であることを確認した。資料の内容は米紙ワシントン・ポストが最初に報じた。 ワレンスキー所長はＣＮＮの取材に対し、デルタ株について「これまで知られた中で最も感染力の強いウイルスの一つ」と指摘。はしかや水痘と同水準だとの認識を示

お盆休みの期間中、国内の空の便の予約は、去年の同じ時期と比べおよそ1.4倍に増えています。高齢者を中心にワクチンの接種が進み、祖父母のいる地方を訪れる家族連れが多いことなどが主な要因とみられます。 国内の主な航空会社11社のまとめによりますと、お盆期間の来月6日から15日までの10日間に、国内の空の便を予約した人は29日の時点でおよそ164万人で、去年の同じ時期の1.4倍に増加しています。 予約のピークは、羽田や大阪から各地に向かう下りの便が来月7日、上りの便が15日となっていて、満席の便が出てきているということです。 大手航空会社によりますと、新型コロナウイルスの感染が拡大する前の、おととしの予約と比べ4割以上まで回復していて、今のところ、沖縄や九州、北海道を発着する便の予約が好調で、今後も伸びる見込みだということです。 予約の増加について、航空各社は、高齢者を中心にワクチンの接種が進み

新型コロナウイルスの感染が急拡大する中、厚生労働省はアストラゼネカのワクチンを公的な予防接種に加えることを決めました。極めてまれに血栓が生じるリスクがあると指摘されていることを踏まえ40歳未満には原則、接種しない方針です。 アストラゼネカのワクチンはことし5月に承認されましたが、極めてまれに血栓が生じるリスクがあると指摘されていることから、公的な予防接種には使用されてきませんでした。 厚生労働省は対象年齢などを慎重に検討してきましたが、原則40歳未満に接種しないことを条件に公的な予防接種に使うことを30日、専門家の分科会に提案しました。 理由として、イギリスでも40歳未満にはほかのワクチンを推奨したうえで公的な接種に使用していることに加え、接種が進んでいない40代や50代の重症者が東京都を中心に増えていることや国内の関連学会が6月、治療の手引を公開したことなどを挙げています。 ファイザーや

新型コロナウイルスの感染者数が過去最多の３０００人台に突入した東京都のモニタリング会議が２９日開かれ、緊急事態宣言の前後を比べた繁華街の滞留人口の減り幅が、前回（３回目）の宣言時の４割程度にとどまっていることが報告された。小池百合子知事は減り幅の鈍さと、開催中の東京五輪との関連を問われ「オリンピックはとてもステイホーム率を上げている」と減り幅の鈍さとの関連を否定した。 ただ専門家からは、五輪について「お祭りが行われているメッセージ」となって、人流減少の鈍さにつながっている可能性を指摘する声もあり、見解は分かれている。モニタリング会議後に公表された２９日の新規感染者数は３８６５人となり、３日連続で過去最多を更新した。

新型コロナウイルスの感染拡大が続く中、政府分科会の尾身会長は、オリンピックの期間中にコロナ対策を全力で行うことが大会の開催を決めた政府や組織委員会の責任だと訴えました。 「政府・組織委員会はオリンピックをやると決定したわけですから、オリンピックの期間中に何とかして感染拡大、医療ひっ迫を防ぐためにすべきことは全て全力でやってもらうことが政府・組織委員会の当然の責任だと思う」（新型コロナ政府分科会・尾身茂会長） きょう国会に出席した尾身氏は、今後、感染を拡大する要素の１つにオリンピックをあげた上で、開催をめぐり“社会の中で様々な意見があった”と指摘。大会の開催を決めたからには、政府や組織委員会がコロナ対策を全力で行うことが当然の責任だと強調しました。 さらに、危機感を社会全体で共有するため、政府に対し今まで以上に明確で強いメッセージを出すよう求めました。