先日WHOによって新型コロナはコウモリ由来である可能性があるとの発表があったが、未知のウイルスは地球の外からももたらされる可能性がある。 現在、火星への有人飛行へ向けて着々と準備が進められているが、そこから帰還する宇宙船や宇宙飛行士によって地球外ウイルスが持ち込まれる恐れがあると、科学者が警鐘を鳴らしている。 宇宙航行の専門家スコット・ハバード教授(アメリカ・スタンフォード大学)は、そのような事態を未然に防ぐために「惑星検疫」の必要性を説いている。
![火星から回収された岩石に未知のウイルスが付着している可能性を科学者が指摘(米研究) : カラパイア](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/07a3410ec471380deaa6dc9a4f899b00ea3fdf8f/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Flivedoor.blogimg.jp%2Fkarapaia_zaeega%2Fimgs%2F5%2Fe%2F5eb56278.jpg)
先日WHOによって新型コロナはコウモリ由来である可能性があるとの発表があったが、未知のウイルスは地球の外からももたらされる可能性がある。 現在、火星への有人飛行へ向けて着々と準備が進められているが、そこから帰還する宇宙船や宇宙飛行士によって地球外ウイルスが持ち込まれる恐れがあると、科学者が警鐘を鳴らしている。 宇宙航行の専門家スコット・ハバード教授(アメリカ・スタンフォード大学)は、そのような事態を未然に防ぐために「惑星検疫」の必要性を説いている。
インフルエンザにかかった肺の組織の顕微鏡画像。サイトカインストームによって生成された免疫細胞が緑および赤で示されている。 PHOTOGRAPHY COURTESY HUGH ROSEN AND MICHAEL OLDSTONE, SCRIPPS RESEARCH INSTITUTE 新型コロナウイルス感染症にかかった多くの重症患者にとって、最大の脅威となるのはコロナウイルスそのものではない。人体がウイルスと闘うために立ち上げる“戦闘部隊”だ。 免疫システムは病原体から体を守るために不可欠だが、時に健康な細胞を傷つける激しい凶器にもなる。免疫反応が暴走する例の一つが、過剰な炎症を引き起こす「サイトカインストーム」だ。集中治療や人工呼吸器を必要とする場合を含め、新型コロナウイルス感染症の最も重篤な事例において、この現象が起こっているのではないかと考えられている。 サイトカインストームは「新型コ
新型コロナウイルスが世界を席巻している。まだ終息は見えない。思えば、有史以来、人類は感染症と闘ってきた。碩学がその歴史をたどり、希望を生み出す知恵を語り合った。 出口 新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、四月七日に日本でも東京、大阪、福岡など七都府県に対して緊急事態宣言が出され、十六日には全国に拡大されました。でも、今の日本の法律では、ヨーロッパやアメリカのように外出禁止命令が出せない。市民ひとりひとりの自覚ある行動に頼るしかありません。 鹿島 ヨーロッパでは、感染が爆発しはじめたら突然、ロックダウンで都市閉鎖、外出禁止になったでしょう。現地にいた日本人はすごく驚いたと思いますよ。実は彼らは歴史的にそういうやり方に慣れているんです。ヨーロッパの基本は都市国家で、その都市は城壁で囲まれています。そして、敵が攻めこんできたり、疫病が広がったりしたら、門を閉じて、自分たちの生命と財産を守る。そ
日本相撲協会は13日、新型コロナウイルス感染のため入院していた高田川部屋の三段目の勝武士(しょうぶし)さん(本名・末武清孝)が、同日午前0時半にコロナウイルス性肺炎による多臓器不全のため都内の病院で死去したことを発表した。山梨県出身。28歳だった。日本のプロスポーツ選手が新型コロナウイルスの影響で死去するのは初めて。国内で20代の死亡は、初とみられる。 勝武士さんは中学卒業後に高田川部屋に入門し、2007年春場所初土俵。身長165センチと小柄ながら、強い足腰を武器に最高位は東三段目11枚目。明るい性格で知られ、巡業などでは初っ切りを務めたこともある。糖尿病の持病があり、入院後も体調が心配されていた。 協会が発表した勝武士さんの経過は以下の通り。 ▽4月4、5日 38度台の発熱。師匠らが保健所に電話をかけ続けたが、つながらず。 ▽4月4~6日 近隣の複数の病院に依頼したが、受け付けてもらえず
法務省が、検察官にも国家公務員法の定年延長規定が適用されるとした解釈変更について、省内の会議や内閣法制局などとの打ち合わせに関する文書を保存していなかった。毎日新聞が2020年2月、政府が前月末の閣議で、黒川弘務東京高検検事長の定年を延長したことなどを踏まえて関連文書の開示を請求したのに対し、法務省は「請求時点で議事録などは省内にない」と回答した。定年延長は国会で審議中の検察庁法改正案で明文化されているが、法改正の基礎となる解釈変更の「意思決定過程」は不透明なままだ。 公文書管理法4条は「行政機関の意思決定過程の合理的な検証」を可能にする文書作成を義務づけている。毎日新聞は2月17日、法解釈変更の経緯を検証するため、検察官の定年延長に関して「法務省内部の検討、および法務省と首相、内閣官房、内閣法制局、人事院との面会、打ち合わせ、会議に関する文書一式」の開示を請求した。 法務省が4月22日に
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