産総研：ゾウムシが硬いのは共生細菌によることを解明
ゾウムシ4種の共生細菌ナルドネラの極小ゲノムの配列を決定、解析 アミノ酸の一種であるチロシン合成に特化し、ゾウムシ外骨格の硬化・着色に関与 共生細菌の新規機能の解明のみならず、新たな害虫防除法開発のシーズとして期待 国立研究開発法人 産業技術総合研究所【理事長 中鉢 良治】（以下「産総研」という）生物プロセス研究部門【研究部門長 田村 具博】深津 武馬 首席研究員（兼）生物共生進化機構研究グループ 研究グループ長、産総研・早大 生体システムビッグデータ解析オープンイノベーションラボラトリ【ラボ長 竹山 春子】（兼）生物プロセス研究部門 生物共生進化機構研究グループ 安佛 尚志 主任研究員、生物共生進化機構研究グループ 森山 実 主任研究員らは、放送大学、九州大学、鹿児島大学、京都大学、東京大学、沖縄科学技術大学院大学、基礎生物学研究所と協力して、ゾウムシ4種の細胞内共生細菌ナルドネラの全ゲ
産総研：東アジア地域の地震と火山噴火に関する災害情報図が完成
地震と火山噴火に関する災害規模や種類、犠牲者数とその要因がアイコン表示で一目瞭然 防災計画策定やハザードマップ作成の基礎データとして利用可能 東アジアで活動する企業、旅行者などのリスク管理意識向上への貢献に期待 国立研究開発法人 産業技術総合研究所【理事長 中鉢 良治】（以下「産総研」という）地質調査総合センター【総合センター長 佃 栄吉】活断層・火山研究部門【研究部門長 桑原 保人】大規模噴火研究グループ【研究グループ長 下司 信夫】宝田 晋治 主任研究員らは、過去の大規模な地震、火山噴火、それに伴い発生した津波による災害情報をまとめた「東アジア地域地震火山災害情報図」を作成した。 「東アジア地域地震火山災害情報図」は、東アジア地域において過去に発生した大規模な地震、火山噴火、そしてそれに伴って発生した津波による災害情報を1枚の地質図にまとめたものである。災害規模、犠牲者数とその要因など
産総研：カーボンナノチューブ集積化マイクロキャパシターを開発
発表・掲載日：2015/07/07 カーボンナノチューブ集積化マイクロキャパシターを開発 －アルミ電解コンデンサーと同等の性能で体積を1/1000に－ ポイント スーパーグロース法による高純度、高比表面積の単層カーボンナノチューブを電極材料に活用 リソグラフィー技術を用いて、マイクロキャパシターの集積化を初めて達成 電解コンデンサーの代替、電子機器の軽薄小型化、超小型電子機器の電源への応用に期待 国立研究開発法人 産業技術総合研究所【理事長 中鉢 良治】（以下「産総研」という）ナノチューブ実用化研究センター【研究センター長 畠 賢治】CNT用途チーム【研究チーム長 山田 健郎】小橋 和文 主任研究員、ラスチェスカ カロリーナ アーズラ 産総研特別研究員（現：技術研究組合 単層CNT融合新材料研究開発機構 パートナー研究員）は、アルミ電解コンデンサーと同等な性能（作動電圧4 V、静電容量30
産総研：薄膜微結晶シリコン太陽電池で発電効率10.5%を達成
近年、再生可能エネルギーの一つとして太陽電池の普及が積極的に進められており、現在製品化されている太陽電池の多くは結晶シリコン太陽電池である。今後の太陽電池の普及促進に向けて、さらなる低コスト化が求められる一方、新たな市場の開拓に向けた建材一体型の太陽電池の開発なども進められている。 薄膜シリコン太陽電池は、発電層として膜厚数µm以下のシリコン薄膜を用いるため、原料の資源的制約がほとんどなく、プラズマ援用化学気相堆積法による大面積基板への一括製膜が可能で、量産によりコストを削減しやすいという特長がある。また、結晶シリコン太陽電池では難しい集積型構造を形成できるため、建材一体型太陽電池への展開が容易である。しかし、普及には、結晶シリコン太陽電池の約半分と低い発電効率の向上が求められている。 現在の薄膜シリコン太陽電池は、広い波長帯に渡って分布する太陽光エネルギーを有効に活用するため、可視域の光
産総研：月の表と裏の違いをもたらした超巨大衝突を裏付ける痕跡を発見
月探査衛星「かぐや」が取得した200億点以上のデータを全量解析 月への超巨大衝突を特徴づける鉱物の分布を発見 今回の解析手法の地球観測衛星データへの適用により、鉱物資源探査などへの応用に期待 独立行政法人 産業技術総合研究所【理事長 野間口 有】（以下「産総研」という）情報技術研究部門【研究部門長 伊藤 智】ジオインフォマティクス研究グループ 中村 良介 研究グループ長と石原 吉明 研究員は、月探査衛星「かぐや」が月表面を網羅する約7000万地点で取得した200億点以上の可視赤外線反射率スペクトルのデータをデータマイニング手法を用いて解析し、地球から見た月の表側と裏側の地形の違いの原因と考えられている月への超巨大衝突の痕跡を発見した。 月には光の反射率が低くクレーターの少ない「海」と呼ばれる領域と、光の反射率が高くクレーターの多い「高地」と呼ばれる領域がある。「海」は地球に面した表側に多く
産総研：メートル原器の重要文化財指定について
国際メートル原器と同時に作られた原器30本のうちの1本 関東大震災や太平洋戦争の惨禍をまぬがれた白金イリジウム合金製原器 我が国の近代度量衡制度における歴史的、学術的価値が評価される 2012年4月20日に開催された文化審議会において、独立行政法人 産業技術総合研究所【理事長 野間口 有】が所有するメートル原器ならびに関係原器を重要文化財に指定することが文部科学大臣に答申されました。 日本の近代度量衡制度における歴史的、学術的価値が評価され、今回の指定に至りました。 1875年にメートル条約が締結され、ヨーロッパを中心に17カ国が批准しました。1876年、メートル条約の付則によって、国際度量衡委員会がメートル原器の製作を開始しました。原器の製作は、熱膨張係数が小さいこと、経年変化が小さいこと、硬いこと、などの要求を満たす、白金90%、イリジウム10%の純粋な合金地金を製作することから始まり
産総研：相変化固体メモリーから巨大磁気抵抗効果が出現
世界で初めて相変化メモリー(PCRAM)が常温で巨大な磁気抵抗効果を示すことを発見 超格子型の相変化膜を用いることで、大きなトポロジカル誘電性とラシュバ効果が出現 極低消費電力の次世代不揮発性メモリーやロジックへの新展開に期待 独立行政法人 産業技術総合研究所【理事長 野間口 有】（以下「産総研」という）ナノエレクトロニクス研究部門【研究部門長 金丸 正剛】富永 淳二 上席研究員 兼 連携研究体グリーン・ナノエレクトロニクスセンター【連携研究体長 横山 直樹】連携研究体付らは、ゲルマニウム－テルル合金とアンチモン－テルル合金の薄膜を、配向軸を揃えて積層した超格子型相変化膜が、室温から150℃程度の温度範囲で2000%を越える磁気抵抗効果を示すことを発見した。この巨大磁気抵抗効果はトポロジカル誘電性と呼ばれる物理現象に起因する。また、この超格子型相変化膜は、可視光領域（波長400ナノメートル
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