（一社）日本建築学会（田辺新一会長）は3月17日、オンラインで「2023年3月臨時総会」を開催。2023年度の事業計画案、同年度予算案をはじめとする3つの議題を審議し、可決した。事業計画では、「タスクフォース成果の取りまとめ」のほか、新規事業として「居住支援特別調査」、「解体から始まる循環型建築学特別調査」や「小規模雑居ビルの放火火災に対する安全計画特別調査」などを行うとしている。 田辺会長の任期は5月末までで残すところ約2か月。日本建築学会での取組みについて田辺会長は「未来へ向かう日本建築学会の活動」と題して、懇談事項で詳細に語った。 田辺会長が示した「4つの方向性」 田辺会長は、約20分間にわたり懇談事項でこれまでと今後の日本建築学会の活動について語った。その内容は、今後の建築業界にも深い影響を与えるものも多い。会長就任時には、ウイズ・アフターコロナ時代における建築界の新しい発展を⽬指