YKK AP株式会社（魚津 彰社長）は、業界初のビル建築現場で窓の施工を行うロボット「MABOT（マボット）」を開発した。「MABOT」は、自律移動して人と一緒に働くロボットシステムのシリーズ。今回は窓枠を設置する「Alignmenter01（アライメンター01）」と設置された窓枠を自動溶接固定する「Welfixer01（ウェルフィクサー01）」をリリースした。建築現場で熟練技能のスキルレス化や危険有害作業に対する安全性の向上など、建築現場の作業環境改善の貢献を目的に、ビル建築現場での実証試験を開始する。 窓枠を正確な位置に設置するロボット「アライメンター」は、基準墨から設置位置を確認し、高精度な位置決め機能で窓枠をビルの躯体に設置。計測からクサビを用いた窓枠の建て込み設置までの一連の施工技能者による作業を自動で行うことができるため、熟練技能者の不足に対応できる。 一方、自動溶接ロボット「

左から、株式会社IHI 社会基盤事業領域 事業推進部 技術開発推進グループ主幹の塩永亮介氏と同部ライフサイクルビジネスグループの松田昂大氏 株式会社IHI、株式会社IHIインフラシステムと株式会社IHIインフラ建設の3社は、橋梁メンテナンス業務を本格的に強化する。 すでに地方自治体、設計会社や点検会社向けに、橋梁諸元、定期点検、補修設計、補修工事の各データを連動して一括管理でき、さらに直営点検や補修工法の選定、概算工費算出を支援するツールも搭載した橋梁の維持管理を統括支援する「BMSS」を展開中だが、今回、「BMSS」に付随し、同3社は橋梁をはじめとしたインフラ構造物の点検や診断作業をサポートする2つのツール「スマホ点検士®」と「AIcon診断®」を開発し、サービスを開始した。 「スマホ点検士®」は、スマホ1台で損傷部位の撮影や点検情報のほか、調書に必要な診断結果の入力も可能だ。これにより

授与式のもよう。左から、三輪準二専務理事、二羽淳一郎氏（「ESCONビーム」技術評価委員会委員長、東京工業大学名誉教授）、株式会社エスイーESCON事業部の永野誠史設計・企画部長、野澤忠明技術開発部長、ESCON協会の松村英樹技術委員長 （公社）土木学会（佐々木葉会長）は10月23日、都内の土木学会本部で「ESCON（エスコン）ビーム」の技術評価証授与式を開催した。認定対象は、超高強度合成繊維補強コンクリート（ESCON）と補強鉄筋を組み合わせた低桁高で軽量なRC桁で、桁高支間比1/20～1/25程度の桁橋への提供を目指し、開発した。 ESCON協会（宮原一郎会長）とエスイー（宮原一郎社長）が技術評価を依頼。土木学会技術推進機構「ESCONビーム」に関する技術評価委員会の二羽淳一郎委員長（東京工業大学名誉教授）は、「依頼項目に示されている材料特性や構造特性で実施された各試験結果が評価基準以

大東建託株式会社は、脱炭素社会の実現に向けた取組みを進める中で、EP100などの国際的イニシアティブに参加し、早期実現に向けて意欲的な目標を設定した。バイオマス発電事業や太陽光発電事業などグループ全体のエネルギー戦略で長期ロードマップを作成、体系的な取組みを推進中だ。 再生可能エネルギー利用の推進では2040年までに事業活動の消費電力を100％再生可能エネルギーとすることを目標に掲げ、2012年から全国で管理する約17.3万棟の賃貸住宅の内、約3万棟の賃貸住宅に太陽光発電設備を設置しており、その年間発電量は約414GWhにのぼる。これは大東建託グループの年間電力消費量の約4倍、年間9.9万世帯分に相当する。 大東建託はこのほど、東京千代田区の経団連会館でグループのエネルギー事業戦略説明会を開催、技術開発部の加藤富美夫部長が登壇し、バイオマス発電事業や太陽光発電事業、ZEH・LCCM賃貸集合

道路工事や自然災害などの理由で緊急的に道路が通行止めになったとき、現場に行く人員や所要時間の確保のほか、現場到着後の通行車両に対し、規制機材や手動遮断機バーの設置など、道路管理者が行わなければならないことは数多い。 しかし、道路管理者の人員もリソースも限られている。通行車両や道路管理者自身の安全を確保したうえで、省人化と時間短縮ができる方法が求められている中で、各社で遠隔操作による技術を模索中だ。 建設DXに取り組む野原グループの株式会社アークノハラ（東京都新宿区）でも、これらの課題に対して、「遠隔操作遮断機システム」「冠水通知型LED表示機システム」「遠隔操作 中分固定表示機システム」と次々と開発し、道路管理者の省人化を目指している。アークノハラでは道路管理の職員が現地に向かう時間を仮に1時間とすれば、遠隔操作によりその時間自体が削減でき、現地での作業時間が20分かかっていたとすれば、I

お笑い芸人のハジメさん（ワタナベエンターテインメント所属、本名・佐原肇さん）は高校を卒業後、ワタナベコメディスクールの1期生として入学し、2007年にバービーさんと男女コンビ・フォーリンラブを結成。以降、お笑いライブやバラエティ番組で活躍してきた。 ハジメさんは芸人活動を続けつつ、日本ボレイト株式会社グループの施工会社「ホウ酸屋株式会社」（浅葉健介代表取締役）で施工の実務経験を蓄え、2022年10月に6年におよぶ男性不妊治療の末に待望の第一子が誕生したことを機に独立。「100年間安心安全な家を住まい手様に」をモットーに、ホウ酸の力で家の木材を腐れとシロアリから半永久的に守る施工を行う「株式会社 ICOLA」（東京都千代田区）を設立し、社長に就任した。子どもにも安心な「ボロンde ガード®」の施工代理店として事業を展開中だ。 現在では、若手芸人が安心してアルバイトできる環境を提供しつつ、住宅

左から、野原グループ株式会社のBuildApp事業統括本部 リノベーションカンパニー カンパニー長の東政宏氏、株式会社セントラルユニの事業モデル変革推進プロジェクト課長の西尾浩平氏 BuildAppで建設DXに取り組む野原グループ株式会社（東京都新宿区）は、株式会社セントラルユニ（東京都千代田区）をはじめとする病院・診療所など建築に関連する合計8社と連携し、次世代型病室リノベーションプロジェクトを開始した。同プロジェクトでは、IoT技術を駆使しながら病室を個室化し、病室内のさまざまな機能・環境の向上を図る、新たな病室を目指す。 現在、デジタル技術やIoTを取り入れた病室コンセプトをまとめ、既存病棟の改修プランと3Dモデルをもとに「IoTを活用した次世代型病室の紹介」という動画をYouTube上で公開した。セントラルユニのショールーム「mashup studio（マッシュアップスタジオ）」（

（公社）土木学会（佐々木葉会長）は9月24日、2024年度「土木学会選奨土木遺産」として、「阪神甲子園球場・枝川橋梁」など14件を認定し発表した。これにより、選奨土木遺産は累計531件となった。 選奨土木遺産は、工学的機能と社会的に果たしてきた役割、建造にあたった技術者の尽力・先見性・使命感などの観点から、貴重な歴史的土木構造物を顕彰するもの。社会的にアピールすることで、まちづくりの活用を促進し、歴史的土木構造物の重要性を社会に啓発し、保存にも役立てる。さらには、失われるおそれのある貴重な歴史的構造物の救済や保存の必要性も訴えることが狙いだ。 選奨土木遺産の認定制度の設立は2000年度で、対象は交通・防災・エネルギー・衛生・産業などの用途に使用された広義の土木関連施設で、原則として竣工後50年を経過したもの。賞牌として、青銅版の銘板を授与する。表彰式は各支部が土木の日に合わせて開催する予定

年間46,000戸以上の住宅を供給する飯田グループホールディングスの中核企業である一建設株式会社（東京都豊島区）は、国土交通省が普及促進する長期優良住宅認定制度に対応した分譲戸建住宅の供給を2024年8月から全国の営業エリアで順次開始した。分譲戸建住宅のうち8割から9割を同制度に対応させる予定だ。 「長期優良住宅認定制度」とは、長期で良好な状態で使用するための措置が講じられた優良な住宅の建築・維持保全に関する計画を「長期優良住宅の普及の促進に関する法律」に基づき認定するもの。2009年6月4日から新築住宅を対象とした認定を開始している。「長期優良住宅」として認定を受けるためには、8つの認定基準をクリアする必要があり、認定を受けた場合、住宅ローンなどの金利優遇、税金面の優遇が得られる。 一建設はこのほど、東京都・豊島区の本社で「長期優良住宅認定制度に対応した分譲戸建住宅の供給開始に伴う記者説

6月9日、（公社）土木学会の第111代会長に就任した田中茂義氏は、東京大学工学部土木工学科を卒業後、大成建設株式会社に入社。若き日より橋梁をメインとし、瀬戸大橋や十勝大橋などのビックプロジェクトにも携わった技術者だ。2023年4月から同社代表取締役会長をつとめる。 田中新会長は、「土木の果たしてきた社会的な役割に対して、世の中の見方や評価は残念ながら私たちの期待するものになっていません。さまざまな分野で活躍している土木技術者の姿と土木の魅力を世の中に正しく発信する必要があります」と意気込む。 2023年度は、田中新会長が委員長となり「土木の魅力向上特別委員会」を立ち上げた。ここでは、インフラ整備や災害対応、カーボンニュートラリティなど幅広く社会課題に貢献する土木の認知度向上と土木技術者の地位向上に取り組む。具体的な活動としては、特別委員会の下部組織に「魅力ある土木の世界発信小委員会」（松永

日本建築仕上学会女性ネットワークの会（熊野康子主査）は、今年で設立10周年を迎え、さまざまなイベントを用意している。創立時は安倍内閣が女性の管理職を全体の２割にするという提言など、女性活躍の推進がスタートした時期。設立後は、1年ごとに講演会、展示会、見学会、本の出版、学会誌の連載、高校生の塗装体験など、多彩な分野に挑戦し、活動の幅を広げた。 創立5周年後から、大阪地区や名古屋地区、北海道地区で活躍する運営委員が誕生し、最初は首都圏中心であった活動を全国に広めていった。今年はどのようなイベントを展開し、どのように女性社員の地位向上について注力していくかについて、女性ネットワークの会の熊野康子主査に話を聞いた。 10年間で”女性活躍”への意識も変革 ――今年で女性ネットワークの会は設立10年目を迎えますが、振り返っていかがですか？ 熊野さん　あっという間の10年でしたね。2013年に準備委員会

（一財）建設経済研究所はこのほど、「建設経済モデルによる建設投資の見通し」（2023年4月版）を発表している。2023年度の建設投資は、68兆4300 億円（前年度比2.6％増）とし、民間住宅建設投資、非住宅建設投資ともに、引き続き前年度を上回ると予測した。建設投資全体では前年度比で名目値は微増、実績値ベースで同水準になると予測している。 建設投資は前年度比2.6%増 内訳は、政府建設投資の国の直轄・補助事業については、23兆9400 億円（同2.3％増）で当初予算並みとした。国の直轄・補助事業は、一般会計に係る公共事業関係費を前年度当初予算並みで、また「防災・減災、国土強靱化のための５か年加速化対策」などを考慮して、推計している。 地方単独事業費は、総務省がまとめた「令和５年度地方財政計画の概要」で示された内容を踏まえ、前年度並みとし、なお物価上昇の落ち着きが想定され、実質値ベースでの政

YKK AP（株）（東京都千代田区、魚津彰社長）は、樹脂窓「APW」シリーズの普及についてさらなる施策に本腰を入れている。 同社の樹脂窓を採用し、国土交通省が2022年に新設した断熱等性能等級5・6・7 の「高性能住宅」を施工可能な全国各地の地域工務店とのネットワークが動き出している。その名も、「樹脂窓で高性能な家づくりに取り組む地域工務店の会（VH会）」だ。 樹脂窓への周知活動に注力し、それを反映するかのように樹脂窓の売上高やシェアを年々拡大している。2023年5月末時点では全国の地域工務店836社が入会し、今後さらなる入会希望者も控えている。入会した地域工務店を「APW樹脂窓シリーズ取扱地域工務店」として YKK AP 公式ウェブサイト内で発信、SDGs(持続可能な開発目標) やカーボンニュートラルの実現に向けた高性能住宅の普及促進を目指す。 今回、この活動について、YKK AP住宅本

土木学会は、2022年度土木学会賞を発表し、表彰式を6月9日に東京都・千代田区のホテルメトロポリタンエドモントで開催した。総応募件数は232件で、うち受賞は112件だった。土木学会賞は2022年度から、田中賞技術部門が作品部門から独立、国際活動奨励賞は国際活動協力賞に統合した点が2021年度との違いだ。 功績賞は、2021年度土木学会会長の谷口博昭氏（（一財）建設業技術者センター理事長、芝浦工業大学客員教授）、大津政康氏（（一社）先端インフラメンテナンス研究所理事長、京都大学大学院インフラ先端技術コンソーシアム顧問）など13人に贈られた。 技術賞は、ハード・ソフトの個別技術を評価するⅠグループでは、「ICT-Full活用による生産性向上を実現したトンネル施工～新東名高速道路川西工事谷ケ山トンネル～」の中日本高速道路株式会社 東京支社秦野工事事務所、清水建設株式会社・岩田地崎建設株式会社JV

2023年日本建築学会大賞の受賞者。左から、嘉納成男氏（早稲田大学名誉教授）、石野久彌氏（東京都立大学名誉教授）と中島正愛氏（小堀鐸二研究所社長、京都大学名誉教授） （一社）日本建築学会（田辺新一会長）は、2023年の大賞や学会賞などを決めた。建築に関する個人会員をたたえる大賞には、終身正会員の石野久彌氏（東京都立大学名誉教授）、名誉会員の嘉納成男氏（早稲田大学名誉教授）と中島正愛氏（小堀鐸二研究所社長、京都大学名誉教授）の3名を選んだ。 「日本建築学会賞」とは、日本建築学会が、建築に関する学術・技術・芸術の進歩発達をはかるとともに、わが国の建築文化を高める目的で、建築に関する特に優秀な業績を表彰する賞を指す。 学会賞は論文部門8件、作品部門3件、技術部門2件、業績部門3件のほか、教育賞5件（教育業績１件、教育貢献４件）、著作賞５件、作品選奨10件、奨励賞15件、文化賞３件、作品選集新人賞

ドイツ・フランクフルトで開催した、世界最大規模の住宅設備機器の国際見本市「ISH2023」でのTOTOブースのエントランス TOTOは、3月中旬にドイツ・フランクフルトで開催した、世界最大規模の住宅設備機器の国際見本市「ISH2023」に出展した。2009年の初出展から今回で8回目となり、4年ぶりのリアル開催となった。 今回は会場であるメッセフランクフルトの玄関口に位置し、注目の集まる単独会場「Forum0（フォーラムゼロ）」に出展。自然光が取り込まれる大型のガラス窓がある会場の特性を存分に活かした。屋内から自然を感じさせるブース設計では、用途ごとの提案空間を設けていた。フォーラムゼロへの出展は、欧州トップブランド以外では初めてのこと。デザインとテクノロジーが融合した、欧州市場で主流の壁掛けタイプのトイレ「NEOREST WX」などを参考出品していることに注目が集まった。 これについてTO

（公社）土木学会はこのほど、土木分野のコンクリート構造物の技術規準のスタンダードである、『コンクリート標準示方書』「基本原則編」、「設計編」、「維持管理編」を改訂し、書籍（紙媒体）と電子書籍で発刊した。あわせて『コンクリートライブラリー162　2022年制定コンクリート標準示方書 基本原則編・設計編・維持管理編 改訂資料』（紙媒体のみ）も発刊した。新たな示方書は、これまでの示方書の理念とスタイルを踏襲しつつ、近年の技術の進歩が数多く取り入れられている。 標準示方書は「基本原則編」、「設計編」、「維持管理編」の3編を改訂 基本原則編は、「コンクリート構造物の性能確保」、「性能確保のための情報伝達の重要性とその方法」、「技術者のあり方および役割」で構成。今回の改訂では、よりよいコンクリート構造物を実現するため、供用期間でのコンクリート構造物の性能確保、設計・施工・維持管理段階を通しての情報伝達

東急建設株式会社（東京都・渋谷区、寺田光宏社長）は脱炭素社会の実現を目指し、植物由来油から製造されるディーゼルエンジン用のバイオディーゼル燃料（以下、B100燃料）を都内の土木施工現場の発電機に使用開始した。 B100燃料は、日本建設業連合会が施工段階でのCO2削減方策として軽油代替燃料の利用拡大に向けて発行した『建設業における軽油代替燃料利用ガイドライン』に記載されている環境配慮型の燃料。廃食用油を原料として製造し、カーボンニュートラルでCO2排出量を約100％削減する。東急建設が使用するB100燃料は三和エナジー株式会社から調達した。 B100燃料導入現場の作業所長である中林拓真氏は、「今回のB100燃料の導入により､当社の長期経営計画で示している提供価値の一つ『脱炭素』を促進し､地球温暖化防止に向けた建設業界の取組みに少しでも貢献できれば幸いです」とコメントした。 アクティオのバイオ

東亜建設工業株式会社（東京都・新宿区、早川毅社長）は、稼働中の冷蔵倉庫内をマイナス温度に保ったまま、常温での施工と同等の耐震性能を確保できる耐震補強工法「THJ®耐震補強工法」について、建築技術性能証明をビューローベリタスジャパンから取得した。 冷蔵倉庫内をマイナス25度以上の冷凍温度帯に保持した稼働状態でも、常温環境下と同等の耐震性能を有する耐震改修を実現できることが特徴だ。対象の建屋は、RC造やSRC造の冷蔵倉庫やF1級（マイナス30度～マイナス20度）の冷蔵倉庫の中で最も需要が高い「マイナス25度以上の冷凍温度帯」で適用できる。 冷蔵倉庫を稼働しながら耐震補強工法が実現 同工法は、RC造やSRC造の部位には柱梁構面内に鉄骨枠付きブレースを増設、S造の部位には既存鉄骨ブレースを交換・増設する。 一般に鉄骨枠付きブレースを増設する場合、鉄骨枠付きブレースはグラウトを介して既存躯体に間接接

左から、（株）オープンハウス・アーキテクト 工事本部工事推進グループ主任の髙見 敦士さんと人材開発部次長の藪口 京介さん 中期経営計画で「行こうぜ1兆！2023」を掲げ、その達成を目前としているオープンハウスグループで、住宅設計・建築事業を展開するオープンハウス・アーキテクト。新型コロナウイルスや資材価格の高騰、物価高の影響もあり、2022年の持家の着工戸数が過去10年間の最低水準まで落ち込んだ一方で、オープンハウス・アーキテクトは年々施工棟数を伸ばし続け、その数は年間約5,500棟にも及ぶ。 急拡大を支える力の根源として営業力に注目が集まることも多いオープンハウスグループだが、それ以上にこれだけの棟数に対応できる施工力を維持し続けられている点は特筆すべきだろう。 大工や現場監督が不足している時代にあって、同社は施工力を伸ばし続けることができるのか。今回、同社の人材開発部次長の藪口京介さん