「あのマンガは事実無根です」「メスは置いたつもり」赤穂市民病院『脳外科医 竹田くん』モデル医師が法廷で放った「驚愕の発言」をスクープする 9月4日、神戸地方裁判所姫路支部で、ある医療事故の民事訴訟の証人尋問が行われた。被告人は、現在は大阪府の病院で救急医として働いているA医師。赤穂市民病院で複数の医療事故にかかわったとされ、近年話題になっているウェブ漫画『脳外科医竹田くん』のモデルとされる人物である。 前編記事【赤穂市民病院『脳外科医 竹田くん』モデル医師、ついに法廷へ…！「ドリルで神経を巻き込んだ」痛ましい事故は「自分の責任ではない」と断言】で報じたように、A医師は法廷で「一緒に手術を行った上級医のB医師にミスの責任がある」、「自分はB医師に強要され、適切な器具を使えなかったために事故が起きたのだ」という主張を展開した。 「ウェブ漫画で風評が起きています」 自身の経験の浅さを認める一方で

県職員ならたいてい耳にしたことのある内容 兵庫県の斎藤元彦知事に対して、元西播磨県民局長のW氏（60歳）が衝撃の「内部告発」を行ったのは今年3月のこと。県民、世論から批判が止まることはなく、6月13日、兵庫県議会は51年ぶりに地方自治法に基づく強制力がある「百条委員会」の設置を決めた。県議会からも激しく突き上げられる斎藤知事は崖っぷち、兵庫県庁は大揺れだ。 W氏による内部告発は、齋藤知事のパワーハラスメント、公職選挙法や地方自治法違反などの疑惑、企業から贈答品などの受け取りなど、多岐にわたっている。 そのうち、贈答品については、齋藤知事の側近とされるH部長が、兵庫県内の企業からコーヒーメーカーとトースターを受領していたことも県議会で判明した。H部長は「受け取ったが開封していなかった」「失念していたので、企業に返却した」と説明。結果、この部長が戒告処分を受けたことでも、内部告発の信用性は高ま

都知事選に出馬表明した安芸高田市・石丸伸二市長は「恫喝裁判」「73万円踏み倒し裁判」で相次ぎ敗訴…！それでもSNSで大絶賛される若きエリートの「実像」 SNSで絶大な人気を誇る広島県安芸高田市の石丸伸二市長（41）が、7月に迫った都知事選への出馬を表明した。 前編記事『「こいつら殺されても仕方ないよな？」暴走する支持者たち…SNSで大絶賛される安芸高田市長・石丸伸二氏「人気の正体」』に引き続き、石丸市長の言動をつぶさにウォッチしてきた取材不足氏が、その「実像」を明らかにする。 恫喝をでっちあげて敗訴 石丸伸二氏は、これまでに訴訟を2回起こされ、いずれも敗訴している。 石丸氏が起こしたトラブルの中で最も深刻なのが、前編記事でも言及した「恫喝でっち上げ事件」だ。被害の大きさと故意性において、その悪質さは群を抜いているため、詳しく解説しよう。 発端は、議会中にいびきをかいて居眠り（後に軽い脳梗塞

「週刊現代」「現代ビジネス」が病院スタッフの内部告発にもとづいて報じた、『脳外科医 竹田くん』のモデルとされる医師の現在のようすが、医療界と世間に大きな衝撃を与えている。 そうした中、ついに警察当局が動いたとの情報がもたらされた。【「ひとりずつ、院長に呼び出されて…」『脳外科医 竹田くん』モデル医師を告発した、吹田徳洲会病院スタッフの怒りと絶望】に続いて報じる。 赤穂署内の「専従捜査班」 A氏は過去に在職していた赤穂市民病院と医誠会病院（現・医誠会国際総合病院）で人命にかかわる複数の医療ミスへの関与を疑われ、刑事・民事双方で訴訟を抱えている。 患者の中には、本誌が以前当事者に取材して報じた通り、脊髄を損傷して体に重い麻痺を負った人もいる（詳細はこちら：【独占スクープ『脳外科医 竹田くん』モデルの患者が初証言…「脊髄がドリルに絡みついた」痛ましい手術ミスの一部始終】）。 しかし、現在のA氏は

名門病院の救急部門に、去年やってきた中堅医師。着任からまもなく、現場は大混乱に陥った。その正体が、医療界を激震させている、あの「脳外科医」だったとは。恐怖の内部告発スクープ。 こんなにひどい医者は初めて ここに、50枚以上に及ぶ文書がある。すべて、同じひとりの医師の行状に関する「報告書」だ。 「私は長年この病院に勤めていますが、こんなにひどい医者は初めてです。 彼の力量不足とデタラメな処置で、治るはずの患者さんが、命の危機にさらされることが度重なっています。今すぐ医者を辞めてほしい。多くのスタッフが、心の底からそう思っています」 決意を固め取材に応じたのは、大阪府吹田市、万博記念公園近くにある「吹田徳洲会病院」救急部門のスタッフである。 医療界を揺るがしている『脳外科医　竹田くん』。兵庫県の赤穂市民病院で起きた連続医療ミスと、それに関与した医師がモデルの「ほぼ実話」のマンガだ。本誌は3月9

「手術禁止」を言い渡されるも… のちに赤穂市民病院が外部の有識者に依頼してまとめた「ガバナンス検証委員会報告書」などにもとづき、A医師の関与が疑われる医療事件を時系列順に総覧したのがこちらの図表だ。 報告書や地元紙「赤穂民報」などの報道によると、A医師はXさんの母を執刀した翌月にも、75歳男性の脳腫瘍の手術、84歳女性の脳梗塞のカテーテル治療を担当したが、ともに術後に重い脳梗塞や脳出血を起こし、亡くなっている。この時点で合計8件もの医療事故に関与していたA医師は、病院から「手術・カテーテルなどの侵襲的（患者の体を傷つける）治療の中止」を指示された。 その後の経緯は、記事の後半でもA医師の主張とともに触れるが、Xさんとその母に訴えられたA医師は、それから1年あまり経った2021年8月に赤穂市民病院を依願退職。ほどなく、前編記事で触れた大阪市の医誠会病院に勤務し始めた。 新たな事件が起きたのは

中国マネー進出によって相次ぐトラブル 枝をバッサリ刈り取られ、根元に注入された除草剤によって朽ち果てたヒノキは、バタンと大きな音を立て倒れた――。 富士五湖のひとつとして有名な河口湖は、富士山を一望できるとして人気のエリアだ。2023年の年末、この地に別荘を建設中の井上さん（仮名）は、目の前の光景を見ながらやり場のない怒りをどこにぶつければいいのか途方に暮れた。 近年、富士山が見渡せる観光地では、中国資本によるホテルや旅館の買収が加速度的に進んでいるが、地域住民は様々なトラブルに巻き込まれている。 トラブルの原因の多くは、中国人オーナーが日本の常識を無視して大陸の感覚で物事を強引に進めることだ。前出の井上さんの悩みの種も中国人オーナーによる非常識な行動だった。井上さんはほとほと困り顔で経緯について説明する。

前編記事はこちら：【プーチンなみの「支持率7割超え」…!? なぜ維新は「大阪人だけ」をこんなにも熱狂させているのか】 東京では見られない番組 「自分たちと同じ目線の人に、政治家になってほしい」。大阪では昔から、そんな政治意識が強かった。それが、大阪府知事選で「得票率70％超え」という、維新の圧勝の土台にある。 もちろん、同じような意識は多かれ少なかれ、他地域の有権者も持っているだろう。だが、大阪にはそれを加速させるキーマンがいた。 「浪速の視聴率男」の異名をとり、全盛期にはテレビで20本近くのレギュラー番組をもった、故・やしきたかじんである。 関東の読者はご存じないかもしれないが、たかじんの仕事で最も大きな社会的影響力をもった番組が『たかじんのそこまで言って委員会』（読売テレビ、現『そこまで言って委員会NP』）だ。 東京ぎらいだった彼の意向で、いまも山梨を除く関東圏では放送されていないが、

吉本が一気に方針転換した理由 来年春開幕の大阪・関西万博で「催事検討委員共同座長」を務める吉本興業前会長の大崎洋氏が1月29日午後、記者会見に臨んだ。 万博のイベントについての会見だったものの、冒頭から「性的暴行」の渦中にあるダウンタウン・松本人志への質問が相次いだ。大崎氏はダウンタウンの元マネジャーを務めた過去もある。 「吉本を離れているので遠くから見守るしかない」 「（週刊文春とは）係争中と聞いているのでコメントは差し控えたいが、万博に影響はないわけはない」 松本の「育て親」はこう突き放したのだ。 ダウンタウン・松本人志の複数の女性に対する「性的暴行」疑惑を、週刊文春は昨年12月から報じている。松本は文春に対し、東京地裁で5億5千万円という巨額の賠償を求める訴えを1月22日に提起した。すると週刊文春は3日後の1月25日発売号で、元タレントの大塚里香さんが松本からの「被害」を実名で告発す

久保利英明　第4回 「総会屋からはよく『こら久保利! ヤクザモンでも着ないような服着やがって!』と罵倒されました」 撮影：立木義浩 第3回はこちらをご覧ください。 シマジ　久保利先生を有名にしたのは株主総会から総会屋を排除したことでしょうね。「久保利方式」という言葉が流行ったくらいですから、凄いことです。 セオ　総会屋の食い扶持を取り上げるわけですから、それは大変なことだったと思います。犬だって食べてる途中のエサを取り上げられたら噛みつきますよね。1982年から本格的に総会屋排除に取り組みはじめ、久保利先生は実際に怖い目には遭わなかったんですか? 久保利　防弾チョッキを着たことはあります。でも頭までは守れませんからね。それに彼らはコストパーフォーマンスを考えるんです。久保利を刺したり撃ったりした場合、何が起こるか。必ず警察が全力を挙げて検挙し、組織はつぶされますよ。それじゃ割にあわないでし

「なぜ自殺をしてはならないのか」。この問いに導かれて、アメリカの歴史学者ジェニファー・マイケル・ヘクトが哲学の歴史の森に分け入り、思索し、著した『自殺の思想史――抗って生きるために』の邦訳が、このたび、みすず書房より刊行された。批評家のベンジャミン・クリッツァー氏が、同書の議論を紹介する。 「自殺」の論じられにくさ 「自殺」は重大な問題だ。大半の人は、家族や友人が自殺をしようと考えていることを知ったらそれを阻止しようと努力するだろうし、親密な相手が自殺を検討したことがあるという事実を知るだけでもショックを受けるだろう。自分自身が自殺を考えていた時期がある人は、その時分の記憶を苦々しさや不安と共に思い返すはずである。そして、実際に家族や友人に自殺してしまい、心に傷を抱えながら生きている人は多々いる。 また、自殺は個人的にだけでなく社会的にも重大な問題と見なされている。自殺者が多い社会はそうで

安倍晋三元首相が凶弾に倒れ、保守政治家と旧統一教会（旧名称は世界基督教統一神霊協会、現・世界平和統一家庭連合。以後、統一教会と呼ぶ）の関係が再び注目を集めている。支援を受けた国会議員の名前が次々に明らかとなっているが、地方政治でも統一教会は幅広く浸食を試みているという。2009年に足利市長に当選した大豆生田実（おおまみうだ・みのる）氏は、保守政治家の一人だが統一教会の問題を長らく調査してきた人物だ。大豆生田氏に地方政治と統一教会の現実と選挙妨害の実態について寄稿してもらった。 敵に回すと恐ろしい存在 衝撃的な事件から早、3週間余りが経過しようとしています。 凶弾に倒れた安倍晋三元首相に対して哀悼の誠を捧げつつ、私は栃木県足利市の元市長として、この問題について語らないわけにはいかない。そういう思いで今回、筆をとりました。 今、国会議員と統一教会の関係がにわかに注目を集めています。 とりわけ反

イリノイ大学医学部薬理学科 Assistant Professor 米国NPO法人 海外日本人研究者ネットワーク（UJA）理事 日本の国民は皆勤勉で真面目で働き者だ。ノーベル賞受賞者も多数輩出し、一昔前までは科学立国になることを期待されていた。ところが論文引用数や大学ランキングなどの数値で見る日本の地位は下がる一方だ。なんでこんなことになってしまったのか、ここから巻き返すにはどうしたらいいのか、そう考察する記事はいくつもある。当記事では在米研究者の目から見た日本の問題点と改善点について提案したい。 日本の科学の“現在地”は 1990年代後半から日本の科学の衰退は始まった。実際、データを見ると2000年過ぎからの大学からの論文数減少より前に、企業からの論文は1996年から減少傾向になっている。 そして、Top10％被引用論文数で見ると、1997－1999年頃は世界4位だったが、その後、どんど

ここまでの疫学的状況は？ 8月2日(月)、首都圏の神奈川県、埼玉県、千葉県と大阪府を対象に緊急事態宣言が発令された。これまでの東京都と沖縄県に加えて、感染者数が過去最多を記録しながら増加を続けていることを受けての判断である。 緊急事態宣言の一方で、流行に対する危機感が薄れていることを強く感じるのは私だけだろうか。若者のみならず中年を含めて成人の感染者数が増加を続けている。医療が逼迫しているのに、オリンピックが開催されている影響か、21時の公共放送のニュースも15分間だけであった。 これまでの高齢者中心の感染と異なり、50歳代を中心とした入院が目立っている。高齢者は予防接種の直接的効果や医療従事者接種の間接的効果などによって感染者数が著減しており、他方で全体の感染者数が増えたことが影響して、相対的に重症化したり入院を要したりしやすい50歳代の入院者が増えたのである。次いで40歳代が多い。 現

思い出してほしい。 あなたの小中学校で、イジメはあっただろうか。 「あった」と答える人の方が多いはずだ。2009年の調査では、小学校で87.1％、中学校で93.0％の人が、言動によるいじめ被害を受けたというデータがある。これだけいじめの「被害経験」が報告されているのだから、それを見たことがある人も多いだろう。 いじめ・セクハラ加害者としての経験 私は、いじめの被害にあったこともある。そして傍観者だったことも、笑って見ていた……つまり加害者になってしまったこともある。そのときいじめてしまった人には、お詫びのしようもない。お詫びを押し付けること自体が、被害経験の上塗りになる。 私もいじめの被害経験から、そのことを理解している。だから私は心の中で詫びながら、子どもを支援したり、人権保護をしたりする団体に寄付することで罪滅ぼしをしてきた。悪行は消えない。せめて今後、できることをするしかない。 そし

DVの知られざる現実 カウンセラーとして長年生きてくると、現場で当たり前と思っていることを研究者やメディアのひとに話したとき、「え～っ」とのけぞられることがある。そのことに驚き、改めて自分が仕事をしている世界と世間の常識との落差を認識させられるのだ。 たとえば、DV被害者支援と虐待防止の専門家とのあいだにはほとんど交流がなく、ときには対立することもあるという事実だ。 背景には縦割り行政の弊害もあるが、DV被害者支援の源流がフェミニストたちの運動にあり、いっぽうで虐待防止運動はヒューマニズムや母性中心主義であることが、現場での齟齬につながっている。 これは日本だけの問題ではなく、北米やオーストラリアでも過去にそんな時代があったが、専門家たちが努力してそれを乗り越えてきたという歴史がある。 千葉県野田市（2019年）や東京都目黒区（2018年）で起きた不幸な虐待死事件は、DVと虐待が同時に起き

被害者意識を「させられた感」と表現すればわかりやすいだろう。彼らは「すべて妻のせいだ」と考え、「妻からさせられた感」に満ちている。 家族の問題で自らすすんで来談する男性はそれほど多くない。夫婦・親子の問題が起きれば、まず女性（妻・母）が最大の責任者として動かざるをえない。 令和になってもその役割にそれほど変化はない。どれほど仕事が忙しくても、まず女性が家族の問題の担い手として期待されるのだ。 妻が背負うべき問題の一部を協力しこそすれ、代わって重責を負う父・夫はほんとうに少ないのが現実だ。 言い換えれば、家族の問題に対してずっと男性は責任を解除されたままであり、お客様状態なのである。 このことが、彼らの受動性につながっているのではないだろうか。本来、自分がやるべきではないのに（妻がやるはずだから）、むりやり登場させられるという「受動性」がデフォルトなのである。 娘や息子の問題で来談した父親は

頭が痛いコロナ下での更新手続き マイナンバーカードの電子証明の登録をしていなかったようだと、この欄で述べた（10月4日公開「不便の極みな『マイナンバーカード』、せめて更新はオンライン化できないか」）。そして、そうであれば更新手続きは必要ないと、妙な安心をしたと述べた。 ところが、先週マイナンバーカード電子証明更新手続きの通知が届いたのである。それによると、電子署名の期限があと1ヵ月で切れるという。 慌てて、マイナンバーカードを登録したときの書類を引き出してみると、電子証明用の暗証番号をメモしてある。したがって、電子証明の登録は、していたわけだ。そういえば、やたらと長いパスワードを設定した覚えがある。 私の電子証明は、この5年間、1度も使わなかったけれど、有効だった！ しかし、前に書いたように、カードの電子証明有効期限欄は空欄だ。不思議に思って問い合わせ窓口に電話してみたところ、「電子署名が

「お前たちの志願である」 太平洋戦争時、神風特別攻撃隊の志願者を募るとき、玉井浅一中佐はこう言った。 「お前たちは誰より可愛い。だから一番可愛いお前たちを日本の歴史に其の名を載せて、悠久の神として祭ってやりたいのだ。この気持ちをわかって欲しい。ただし、これは命令ではない。あくまでもお前たちの志願である」（神立尚紀、大島隆之『零戦　搭乗員たちが見つめた太平洋戦争』講談社） すべては「志願」だった。命令は存在しない。志願である。だから、上官の責任は存在しない。特攻隊員は志願し、死んでいった、とされる。 実際のところ特攻が志願だったのか命令だったのかという論争は脇に置くが、少なくとも当時の軍隊に置いてそれが「志願」と扱われていたことは事実だろう。 この構図を現代に当てはめるとどうなるか。 新型コロナウイルスでは「自粛要請」が行われているが、残念ながら多くの識者が指摘する通り、十分な補償が行われて

「知る権利」を言うばかりではなく 最近、私はどうも心がザワザワしている。理由はまこと理不尽だ。複数のニュースアプリの通知で、下記のような文章が何度もスマホに送られてくるからである。 さらにツイッターを開くと、この「安田」氏は「ジャーナリスト失格」だの「ウソツキ」だのと散々な言われぶりである。私はたまたま彼と同姓の同業者であるせいで、今回の安田氏の解放にあたり、彼の親族を除けば日本で最もビビっている安田となっている。 念のために確認すれば、私は中国ルポライターの安田峰俊（36）であり、昨今話題のフリージャーナリストの安田純平氏（44）とは面識も血縁関係もない（少なくとも「ひいひいじいさん」以降の縁者でないことは100％確実だ）。 また、同業者とはいえ、イスラム圏でのハードな戦場ジャーナリズムに身を浸す安田氏と、B級ネタも含めた中国関連記事を得意とする私に業務上の接点はない。後述する寄稿媒体を