学生と話していて、「少年犯罪がものすごく増えていて」というから、「実はものすごく減っているんだ」とデータを示して話したら、「それでも増えています。減っていても増えているんです」という反応があった。つまりはこれなのである。自分のなかにある思い込みを支持するような情報を皆が求めている
Twitter / binbin1956: 学生と話していて、「少年犯罪がものすごく増えていて」というか ...
学生と話していて、「少年犯罪がものすごく増えていて」というから、「実はものすごく減っているんだ」とデータを示して話したら、「それでも増えています。減っていても増えているんです」という反応があった。つまりはこれなのである。自分のなかにある思い込みを支持するような情報を皆が求めている
ドワンゴ、15歳の高校1年生をエンジニア採用
“2ちゃん採用”など変わった採用活動を行ってきたドワンゴが、今度は15歳のニコ動ユーザーをエンジニアとして採用した。 ドワンゴは11月9日、ニコニコ動画ユーザーで15歳の「鳥居みゆっき」さん（ハンドルネーム）を、エンジニアとして採用したと発表した。高校に通いながら、アルバイトとして週3日、東京・浜町のドワンゴオフィスで働く。将来有望な若いエンジニアの育成支援する取り組みの第1弾。 鳥居さんは高校1年生。ニコ動でコミュニティー「ニコ生技術開発部」を運営し、ユーザーの要望に応えてニコニコ生放送の機能を独自に改良したり、ライブ配信サイト「ニコキャスト」を開発しており、技術力を評価して採用を決めたという。週に3日、ドワンゴオフィスに通い、1日3時間働くという。 同社はこれまでにも、採用希望者に自己PR動画を投稿してもらう一芸採用や、2ちゃんねるに求人広告を出すなど、ユニークな採用活動を行っている。
“戦力にならない”若手社員はなぜ増えた？成熟経済下の日本に求められる「新しい教育」の姿――東京大学 本田由紀教授インタビュー
「最近の若手は戦力にならない――」。こんな厳しい声が多くの企業から聞こえてくる昨今。その原因はとかく若者ばかりに求められがちだが、決して彼らの責任のみに帰して片付けられる問題ではない。「日本の教育システム」と「日本企業の古くからの体質」にこそ問題の本質がありそうだ。そうしたなかで東京大学・本田由紀教授は、「職業的意義を持つ教育」が問題を解決するための鍵であると説く。（聞き手／ダイヤモンド・オンライン 林恭子） 企業や教育機関は自ら変革を怠る一方で、 若者へ「過剰な期待」をしていないか ――多くの職場で「若手社員の能力不足」が指摘されている。若手社員にしてみれば、学校教育をサボったわけでもないにもかかわらず、批判されるのは心外かもしれない。なぜ、これほどまでに、彼らの能力不足が叫ばれるようになってしまったのだろうか。 ほんだ・ゆき／1964年徳島市生まれ。社会学者。東京大学大学院教育学研究科
1億円かけてフリーター 大学院生「今の半分で十分」 （連載「大学崩壊」第8回／コンサルティング会社の橋本昌隆社長に聞く）
大学院の修士・博士課程を修了しても安定的な就職先が見つからず、フリーター化している人たちが増えている。こうした高学歴ワーキングプアの人たちが生み出される背景には、国の「大学院生倍増加計画」が指摘されている。一方で、「博士の数はまだ足りない」という研究者や文部科学省内の声もある。どうすればいいのか。産学連携に関する人材コンサルティングに取り組んでいる企業「フューチャーラボラトリ」の橋本昌隆社長に聞いた。 誰でも入れて誰でも博士号を取れる ――大学研究者だけでなく、企業などで活躍できる専門知識を備えた人材を育成しようと、国は1991年度から10年間で大学院生を倍増化する計画を進め、増加傾向は10年後以降も続いています。91年度に9万9000人弱だった院在学者数は、2000年度20万5000人、08年度は26万3000人弱と、91年度の2.65倍に増えました。院生の数はまだ足りないのでしょうか。
「楽々東大に受かる」生徒たち 海外のトップ大学目指し始める （連載「大学崩壊」第7回／ベネッセコーポレーションに聞く）
日本の大学が「地盤沈下」していく一方で、国内の高校でなく海外の大学を目指す動きが加速している。2008年には、ベネッセコーポレーションが、海外トップ大学を目指す高校生のための塾「ルートH」を開設した。いま5人の高校生が、海外受験に向けて対策を進めている。「海外熱」が高まっている背景について、「ルートH」担当で、首都圏事業推進室初等中等教育課課長の藤井雅徳さんに聞いた。 受験者のうち高1の6%が第1志望に海外の大学指定 ――「米国のトップ大学を目指す」という傾向が出てきたのは、最近のことでしょうか。 藤井: 弊社が展開している高校生向けの「進研模試」には200人近くの営業担当者がいて、学校の先生方とお話しする機会もあるのですが、5～6年前から、進路指導の先生から「海外の大学についての情報が欲しい」といったお話をいただくようになりました。 背景には、ここ10年ほどで中田英寿、野茂英雄、イチ
神戸新聞｜社会｜放送コンテスト採点ミスで敗戦 「なぜ」問う新作失格
昨年七月の「第五十五回 ＮＨＫ杯全国高校放送コンテスト」で、神戸地区予選一位になった兵庫県立伊川谷北高校（神戸市西区）放送部の作品が、県大会の直前「主催者に批判的」との理由で、急きょ「失格」になっていたことが分かった。関係者は「生徒の問題提起を踏みにじる行為」と反発している。（木村信行） 失格になったのは、ラジオドキュメント部門に出品した「アンサー」。同校放送部は一昨年の五十四回大会で、助産師の奮闘を取材した「７０００の産声」というテレビドキュメント作品で県大会を勝ち抜き、全国大会準々決勝で敗退した。 しかし、他校の減点を同校に付けるミスが判明。同校は「正当な審査を受けたい。来年も同じ作品で参加を」と訴えた。コンテスト運営委（東京都）はミスを認め、準決勝進出の表彰状を贈ったが、「未公表作品が原則」と再審査を却下した。 疑問を感じた同校放送部の生徒たちは「問題提起のきっかけに」と、東京の運営
新人は知らない…先輩エンジニアの黒い教育活動記｜【Tech総研】
今回、Ｔｅｃｈ総研では、アンケート実施時に入社2年目以上のエンジニア300名に対し、2006年に入社した新人についての率直な意見を聞いてみることにした。先輩たちは、新人にどんなイメージを持っているのだろうか。 先輩エンジニアに新人の印象を聞いてみたところ、第一位だったのは「積極性がない」ということ。5人に1人が挙げたこの回答、詳しく見てみると、「言われないと動かない」「与えられた仕事だけしかやらない」という先輩の嘆きの数々が聞こえてきた。 さらに、「常識がない（9.3%)」「プライベートを重視する（7.3%)」「社交的でない（5.7%）」と否定的な要素が続くが、前向きな回答も見られ、「優秀（5.3%）」「まじめ（5.0%)」という回答がランクインしている。グラフでは上位十項目を挙げたが、それ以降には「言い訳が多い」「自信家である」「甘い」など、辛らつな意見とともに、「二極化している」という
データで見る2009年度の新人たち
今年も新人たちがやってくる。＠IT自分戦略研究所では「『ハチロク世代』がやってくる」と題して、どんな新人たちがやってくるのか、どう付き合っていけばいいのかなど、彼らに関する特集を行う。第1回となる本稿では、彼らがどのような世代であるのかをデータから探る。 経済環境は相変わらず冷え切ったままだが、いつまでも暗い顔をしているわけにはいかない。4月は出会いの季節だ。そう、今年もフレッシュな新人たちがやってくる。 2009年度の新人たちはどんな世代なのか。どんな環境で生まれ育ち、どのような志向を持っているのか。特集「『ハチロク世代』がやってくる」第1回では、各種データから彼らの「リアル」に迫ることとしよう。 メンターを任命された諸先輩方や、新人がチームに入ってくるリーダーの皆さんにとって、参考となれば幸いである。 四年制大学をストレートで卒業し、そのまま2009年度に新卒入社してくる世代は「198
学生に人気の就職先は「好きな仕事ができる」ところ--IPAがIT人材市場調査
独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は3月13日、2008年度に実施した調査の報告書「IT人材市場動向調査 調査報告概要版 No.2」を公開した。 この調査は8種類の対象別に実施されており、4回に分けて公開される。IT企業とユーザー企業の調査結果をまとめた第1弾に続き、今回は第2弾として教育機関および情報系学科卒業生のIT人材動向調査の結果がまとめられている。 教育機関については、情報系学科の教育内容や、その卒業生の就職動向などを調査した。調査対象は大学・大学院の情報系学科の計473学科・機関で、郵送でアンケート調査票を送付する形で実施した。回収率は、全体で45.2％となっている。 調査結果によると、情報系学科が重視する教育分野のうち、現在と今後で差があるものは「チームワーク」「リーダーシップ」「プロジェクトマネジメント」などであった。これらは、情報系学科卒業生が大学教育に求めているもの
縮みゆく大学経営：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 私は仕事を断るのが不得手だ。だから、つい難しい仕事を引き受けて自分を忙しくして、時間的な余裕のない人生にしてしまっている。 この時もそうだった。 国立大学が法人化を控えた1年と1カ月前、工学部長のO先生に頼まれた。 「法人化に向けて全学的な制度設計をしなければならないようだ。テーマは知財管理、利益相反、産学連携ということになっている。この3つをまとめる座長を最大部局である法学部、経済学部、工学部から出さなければいけないことになった。工学部には知財管理が割り振られている。お願いできないですか」 私は知財にそれほど明るいわけではなかった。大学全体をまとめるマネジメントの力を期待されたのだ。それから13カ月にわたって25回ほどの会議の末に知財ポリシ
【教育】金沢工大 高い就職内定率の秘密 (1/2ページ) - MSN産経ニュース
昨秋以降、学生の内定切りに代表される雇用環境の悪化は深刻だ。そんな中、大都市圏から離れた地方からユニークな教育で全国に人材を送り出してきた金沢工業大学が、この３月の卒業生も高い就職内定率を維持した。「面倒見のいい大学」として、各種大学ランキングの常連でもある同大の石川憲一学長に、その教育の秘密を聞いた。（谷内誠） 金沢工大では工学部など４学部の平成２０年度卒業生の就職率は９８％（１３日現在）に上る。卒業予定者は１５６３人で就職希望者１２８２人中１２６６人が内定。前年度の就職率９９％を維持した格好だ。内定先も約７割が上場企業や大手企業、公務員という。大学院などへの進学は２４６人だ。 就職だけでなく、教育、経営の健全度などを含めた総合力でも各種ランキング上位の常連。国公私立含め７００を超える大学の中で東大、京大など旧帝大、早慶など名門私大に伍（ご）し、「本当に強い大学２００８」（週刊東洋経済調
“本気”の学びはどこからくるのか：日経ビジネスオンライン
新年度が始まり、新しい環境や人間関係に身を置く機会が増えるこの時期。マネージャーとしての立場から「いかに人を育てるか」、あるいは異動や出会いをきっかけにいかに「自分が成長していくか」。あたらめてこの両方に深くかかわる「学び＝学習」について考え直すタイミングでもある。 脳科学の立場から「本物の学び」とは何かについて、茂木健一郎氏に聞いた。他人を育てることと、自分を育てるための方法論は基本的に同じである。自発性、主体性をいかに担保するかが「学び」の根底にあると茂木氏は指摘する。（聞き手は日経ビジネスオンライン副編集長・渡辺和博） －－学校教育や会社の研修制度など、「育てる」現場ではあるメソッドに沿ってカリキュラムを作成し、それに従って「学び」を促すという方法が取られがちですが、それは間違っているのでしょうか？ 茂木：脳科学の観点からは「計画性」は「学び」から最も遠くに位置しているものです。ご質
「学生のころ，もっと勉強しておけばよかった」
「学生のころ，もっと勉強しておけばよかった」---。あなたは社会人になってから何度このせりふをつぶやいただろうか。このせりふには，学生時代の怠惰への反省だけでなく，「将来仕事で必要だと分かっていたら勉強しておいたのに…」という悔しさも込められているように思う。 「日本の大学は，エンジニアの教育を企業任せにしすぎている」。シスコ・ネットワーキングアカデミー・プログラムのマネージャーであるシスコシステムズの長部謙司氏はこう話す。長部氏は，エンジニアを目指す学生は，学生のうちから様々な実務経験を積むことが大事だと考える。実務を通して自分の将来像を明確化することで，学生時代を有効な学習期間に当てられるのだという。「新入社員の教育に1年も2年も費やしていては，企業の競争力が弱まってしまう」（長部氏）。 シスコ・ネットワーキングアカデミー・プログラムは，ルーターやスイッチなどの実機を使ったネットワーク
マサチューセッツ工科大学、Webで論文を一般公開
米マサチューセッツ工科大学（MIT）が、学術論文をWebで無償公開する方針を明らかにした。 同校は3月18日の教授会でこの新方針を承認。新方針は同日から施行されている。同校教員はこの方針の下、MITに「DSpace」ソフトを通じて論文を公開する許可を与える。DSpaceは、MIT図書館と米Hewlett-Packard（HP）が共同開発したオープンソースソフト。 DSpaceでは、MITの教員と研究者のデジタル研究資料が保存されており、全世界から検索、共有できる。MITおよびその教員は、論文を営利目的以外のあらゆる目的に使用、共有できる。執筆者は論文ごとにオプトアウト方式で利用拒否ができる。 現行の学術出版制度では、執筆者はほとんどあるいはすべての権利を出版社に委譲しなければならない。出版社は通常、論文の利用を厳しく制限し、大学に高額な購読料を課している。購読料は上昇しており、例えばMIT
NAKAHARA-LAB.NET 東京大学 中原淳研究室 - 大人の学びを科学する: 進む人材育成の内製化
中原淳（東京大学准教授）のブログです。経営学習論、人的資源開発論。「大人の学びを科学する」をテーマに、「企業・組織における人の学習・成長・コミュニケーション」を研究しています。 人材育成は絶対にやめるな。もうバブル以降の後遺症は避けたい。しかし、外注するものは、なぜ外注しなければならないのかを教えて欲しい。その価値は、なぜ、外注によってしか得られないものなのかを考えてほしい。もしそれに答えられないのなら、何とか工夫して、社内で実施する方法を考えてほしい。 「コスト削減だから人材育成はしない」という認識は当社はとらない。規模は縮小するものの、人材育成は実施する。ただ、人材開発部なのだから、知恵をしぼって「お金をかけないで育成の場をつくること」も考えて欲しい。 ▼ 最近、僕のところに寄せられる問い合わせで最も多いのは、上記のようなことを会社から求められた方からです。皆さん、非常に悩んでおられる
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