「メディアリテラシー」ということばがある。Wikipediaには「情報メディアを主体的に読み解いて、必要な情報を引き出し、その真偽を見抜き、活用する能力」と定義してあって、そもそもWikipediaをソースとして使うこと自体がメディアリテラシーの観点からは問題になりうるのだろうが、この定義はよく見かけるものとさほどちがわないように思うので当面これを使っておく。他の定義もいろいろあって、最近は発信者としての個人に着目するものも少なくない（英語版のWikipediaはその色合いがより強い）が、まあそれはそれとして。 でも最近、もう1つ、新たな意味が必要なのではないかと思ったりすることがある。それは、「メディアの人たちのリテラシー」だ。 メディアリテラシーということばは、なんだかんだいっても、マスメディアが発信者、個人が受信者という図式をデフォルトとして念頭においているように思う（歴史的な経緯か

グーグルマップの新しい機能「ストリートビュー」に対して、主に肖像権やらプライバシー保護やらの観点からあちこちで議論が起きている。グーグル側は公道から撮影すると言ってるが私道にも入り込んでるし（私の家の前も私道だがしっかり撮影されてる。そもそもある道路が私道であるかどうかのチェックなんて本気でするとは思えない）、顔をぼかしたって服装やら場所やらで個人が特定できる場合は少なからずある。本来、公共の場所を撮影して公開する分には法的に問題ないし実際にも問題にならない場合が多かろうが、それを「点」ではなく「線」や「面」で全国的に行うと「量」ではなく「質」の問題となるから話は別という主張もあって、それなりに説得力がある。とはいえ、それ自体違法というわけでもなさそうだし（違法だという主張もあるようだが素人目にはあまり説得力を感じられない）、これによって恩恵を受ける場合もあるし、将来的に新たな可能性もあろ

2008年12月22日、文部科学省が高校の新しい学習指導要領の案を公表したそうだ（関連記事としてこれとかこれとかこれとか）。いろいろポイントはあるんだろうが、なんだか「英語を英語で教える」という点が特に注目を集めている。主な関心は「教師の負担」であるらしい。ふうんと思うのだが、なんだか釈然としない。 そもそもなんで英語を英語で教えるべきと考えるのか？朝日の記事にこんなくだりがある。 文科省が強い方針に踏み出したのは、和訳や作文偏重だった英語教育への反省がある。経団連が００年に出した意見書「グローバル化時代の人材育成について」で「小中高で英会話を重視」「生きた英語に」と財界の要望をうたったことも底流にある。 つまり今までの英語教育は「使えない英語」を教えてきた、というわけだ（経団連の意見書「グローバル化時代の人材育成について」は「英語力の不足」が懸念であり「実用的な英語力の強化」が必要として