レコメンドエンジンの全体像――ビジネスに使えるデータサイエンス
くどう・たくや／マッキンゼー・アンド・カンパニー パートナー、QuantumBlack 共同統括 兼 テレコム・メディア・テクノロジー（TMT）セクターのグローバルリーダシップチームメンバー。 慶應義塾大学を卒業し、コンサルタントとして活躍後、コロンビア大学大学院で経済政策を学ぶため渡米。同大学院で修士号を取得後、ブルームバーグ政権下のニューヨーク市で統計ディレクター職を歴任。在任中、カーネギーメロン工科大学情報技術科学大学院で工学修士号も取得。2011年よりアクセンチュアデジタルの創業メンバーとしてシアトルオフィスにてグローバルのデータサイエンスCOE統括兼北米統括を歴任、KDDIの合弁会社ARISE analyticsではChief Science Officer (CSO)兼取締役を務める。2021年5月よりマッキンゼー・アンド・カンパニーに移籍、シアトルオフィスにてパートナーに着任
【アマゾン・ドット・コム】最終赤字でも時価総額は最高水準拡大し続ける物流ＩＴインフラ企業
数字で会社を読む 週刊ダイヤモンドで好評連載中の「数字で会社を読む」。各業界・企業を担当する第一線の記者が、ポイントを絞った財務分析で企業・産業に切り込みます。 バックナンバー一覧 インターネット通販大手の米アマゾン・ドット・コムは1月30日に2012年通期決算を発表した。最終赤字ながら、時価総額は上場来最高水準。一見、不可解なその理由を解き明かす。 わずか3カ月で212億ドル──。 2012年第4四半期決算で、米アマゾン・ドット・コムは四半期の売上高として初めて200億ドル（約1.8兆円。1ドル＝92円で換算、以下同）を突破した。これは、コンビニエンスストアのローソンが、全店で1年間に稼ぐ売上高に匹敵する金額だ。 通期で見ても、12年の売上高は前年比27％増の610億ドル（約5.6兆円）に上り、この5年間で実に4倍に拡大している。 この勢いを受け、ニューヨーク株式市場ではアマゾン株へ熱い
デルの成功例が物語るもの：現状維持に陥りがちな「ＳＷＯＴ分析」から「ＴＯＷＳ分析」で問題解決を――神戸大学大学院経営学研究科教授 松尾博文
まつお・ひろふみ 京都大学工学部数理工学科卒業。1984年米マサチュ-セッツ工科大学大学院経営学研究科博士課程修了。米ペンシルバニア大学経営大学院客員準教授、米テキサス大学オースティン校経営大学院教授（Fred H. Moore Professorship）、筑波大学社会工学系教授を経て、2004年から神戸大学大学院経営学研究科教授。専攻はオペレーション・マネジメントとサプライチェーン・マネジメント。国際的学術雑誌の論文多数、編集委員を歴任。現在、日本オペレーションズ・マネジメント＆ストラテジー学会会長。 日本を元気にする経営学教室III 【シリーズ「オペマネの思考法」／松尾博文】 オペレーションズ・マネジメント（オペマネ）は欧米のビジネススクールでは必須科目である。オペマネは、製造業とサービス業の事業プロセスを対象とする学問体系で、企業と組織の事業プロセスを中心に、製品、顧客、マーケティ
営業マンをやる気にさせる 正しいインセンティブの与え方 Motivating Salespeople: What Really Works｜DHBR最新号から| DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー ｜ダイヤモンド・オンライン
営業マンをやる気にさせる 正しいインセンティブの与え方 Motivating Salespeople: What Really Works 2012年11月12日 トーマス・スティーンバーグ,マイケル・アハーン 営業担当者向けインセンティブの設計で苦慮している企業は多い。特に、報酬制度を管理コストと見なす財務部門からコスト削減の圧力がかかり、高業績営業マンのやる気を削ぐような設計になっていることも少なくない。 だが一部の企業では、営業担当者を業績に基づいて「花形」「中間層」「落ちこぼれ」に分類し、それぞれに合わせてインセンティブを設計することで、営業部門全体の成績向上に成功している。多数派である中間層は、段階的な目標や、多様な価値観を満たせる表彰制度などで、底上げを図るとよい。成績不振の落ちこぼれには、ボーナスでペースづくりをしたり、さまざまな組織内の圧力を用いたりするとよい。高業績の花形
近未来のリクルーティンググローバル企業のリクルーターが考える未来の姿
（むらたひろみ）1983年株式会社リクルート入社。総務、人事、求人広告審査等を経て、1999年に社内研究所としてワークス研究所を立ち上げ入所。2000年以降、政策提言活動を行う。 2005年法政大学社会学部兼任講師、「職業キャリア論」を担当。厚生労働省労政記者クラブ、日本労使関係研究協会所属。 ワークス研究所の労働市場最前線 超就職氷河期、非正規社員の比率の高まり、社内教育制度の限界など日本の労働市場は、大きな転換期にある。労働市場の研究所として名高いリクルート社のワークス研究所の研究員が、就職、転職、キャリアパス、制度問題など、労働市場を360度の視点から縦横に分析する。 バックナンバー一覧 リクルーティングを予測する 「10年後、○歳のあなたはどのような働き方をしているか、予測できますか？」 10年後の未来を予測することは可能だろうか。近未来の社会は人口統計や自然環境、科学技術の進歩な
「抽象」と「具体」の往復運動
一橋ビジネススクール教授｡ 1964年東京生まれ。専攻は競争戦略。企業が持続的な競争優位を構築する論理について研究している。1989年一橋大学大学院商学研究科修士課程修了。一橋大学商学部助教授および同イノベーション研究センター助教授などを経て、2010年より現職。 『ストーリーとしての競争戦略』（東洋経済新報社）など著書多数。「楠木建の頭の中」（https://lounge.dmm.com/detail/2069/）というオンライン・コミュニティを運営している。 楠木建 ようするにこういうこと 本格経営書として異例のベストセラー『ストーリーとしての競争戦略』の著者、楠木建一橋大学大学院教授が、日々の出合いや観察からことの本質を見極め、閉塞を打ち破るアイデアを提言。 バックナンバー一覧 ビジネススクールで勉強しようという人の動機として、「具体的で実践的な知識を習得したい」という声がよく聞かれ
【アフリカ市場】夜明けを迎えるソーシャルビジネスを成功させるリーダーシップとは
つちや・しの／国際協力ＮＧＯ勤務後、2006年東京大学大学院総合文化研究科修了、日本総合研究所創発戦略センター入社。環境事業立案、環境・社会的投資に従事後、多国籍企業の途上国におけるソーシャルビジネス研究を本格化。2009年よりイギリスに移り、世界中のプロジェクトを担当し、国際的に研究を続ける。『ＢＯＰビジネス入門―パートナーシップで世界の貧困に挑む』共著（中央経済社）他。 Ｍｓ.ＢＯＰチームの「新興国ソーシャルビジネス」最前線 日本で「ソーシャルビジネス」という言葉が紹介された当初は、海外から持ち込まれるカタカナ経営用語の一つというとらえ方をされていた。だが昨今話題になるソーシャル・ビジネスは、「地域社会やコミュニティが抱える社会的課題を解決する」という面だけではなく、「社会構造を根本的に変える」イノベーティブな発想も内包する。市場のルール自体を変えるチェンジメイカーだ。インド、中国内陸
若者のクルマ離れをどう食い止めるか。最新マーケティング手法に見る「価値」「共感」「参加」の効果
スライドでわかる！「×（かける）マーケティング」集中講座 数々の先進的マーケティング手法と事業の開拓を手がけてきた筆者が、「ソーシャル×ブランディング」の視点から、個人と企業、社会のこれからの成長モデルを解き明かす。インフォグラフィックス（スライド）を豊富に用いた次世代マーケティング （Marketing3.1）講義。 バックナンバー一覧 競合他社が手をつないだらどんな効果が生まれるだろうか。国内自動車メーカー8社が共同で消費者に「クルマのある生活の新しい価値」を訴えた「Drive Heart」プロジェクトの仕掛け人が、共感を得て潜在顧客をつかむマーケティング手法の最新事例をスライドで解説する。 若者のクルマ離れを食い止める 競合8社の共同戦略 昨年12月に実施された国内自動車メーカー8社による合同企画「Drive Heart」をご存知でしょうか？ ご存知ない方も多いと思います。なにせこの
【企業特集】ＪＴＢ展示会、研修、株主総会まで広がる旅行周辺ビジネスの成否
インターネットで誰でも簡単に、航空券やホテル、旅行の予約ができるようになり、街中では旅行会社の看板が減った。既存の旅行会社のビジネスモデルが転換期を迎えるなか、最大手のＪＴＢは旅行ビジネスから旅行周辺ビジネスに軸足を移し始めた。株主総会の運営をしたり、大学生の就職支援を行っているのはその一例だ。新しいビジネスモデルの全貌を探った。 （「週刊ダイヤモンド」編集部 大坪稚子） 今年11月初旬。タイの洪水で、ある日本企業がタイ工場の従業員を数百人規模で日本の工場に受け入れるというニュースが流れた。 この一報に反応したのが、ＪＴＢ法人東京の大塚雅樹・取締役マーケティング部長。バンコク支店に電話し、「タイから日本への従業員の移動をＪＴＢに任せてくれないか、と売り込め」と指示を飛ばした。同時にその日本企業の本社などにも営業をかけた。 ＪＴＢが提案したのはバンコクから成田へ、そして成田から工場まで人を運
中国版ホットペッパー「胡椒蓓蓓」成功の裏には現地従業員を上手に管理する“アメ”と“ムチ”があった
1970年、神奈川県横須賀市生まれ。横浜国立大学大学院工学研究科修了、Tuck School of Business at Dartmouth ＭＢＡ。Booz & Company, Accentureなどの経営コンサルティング会社、子供服アパレル大手のナルミヤ・インターナショナルを経て、中国にて起業。上海外安伊企業管理諮詞有限公司（Y&E Consulting）、（株）MA PARTNERSの創業経営者でもある。 ⇒ＧＭＬ上海ホームページ、執筆者へのメール 日本人が知らないリアル中国ビジネス 江口征男 世界経済の牽引役として注目を浴びる中国に進出する日本企業は、後を絶たない。だが、両国の間に横たわる「ビジネスの壁」は想像以上に厚い。今や「世界一シビアな経済大国」となった中国で日本企業が成功するためのノウハウを、現地コンサルタントが徹底指南する。 バックナンバー一覧 創刊4年という短い期間
幸せ婚の条件は「3高」から「3同」へ変わった？結婚相談所が「価値観マッチング」を最重視する裏事情
フリーライター。1982年3月生まれ。地域紙記者を経て、編集プロダクション「プレスラボ」に勤務後、独立。男女問題や社会問題、インターネット、カルチャーなどについて執筆。 ツイッターは@miyazakid 「ロス婚」漂流記～なぜ結婚に夢も希望も持てないのか？ 日本は「結婚受難」の時代に突入した。街やオフィスには、「出会いがない」と焦る独身者や「結婚に疲れ果てた」と嘆く既婚者が溢れている。一昔前の日本人なら誰しも得られた「結婚」という当たり前の幸せを、得ることができない。夢や希望を失った「ロス婚」（ロスコン）な人々が増殖する背景には、いったい何があるのか？ 婚活や結婚生活に悩みを抱える人々の姿を通じて、「日本人の結婚」をいま一度問い直してみよう。 バックナンバー一覧 「価値観お化け」がさまよう婚活市場 ツヴァイも重視する新たな結婚の条件 去る11月9日、結婚相談所を展開する「ツヴァイ」（ZWE
採用活動にソーシャルメディアを使ったことがありますか？―米国で急速に広がるＳＮＳ活用事情―
（むらたひろみ）1983年株式会社リクルート入社。総務、人事、求人広告審査等を経て、1999年に社内研究所としてワークス研究所を立ち上げ入所。2000年以降、政策提言活動を行う。 2005年法政大学社会学部兼任講師、「職業キャリア論」を担当。厚生労働省労政記者クラブ、日本労使関係研究協会所属。 ワークス研究所の労働市場最前線 超就職氷河期、非正規社員の比率の高まり、社内教育制度の限界など日本の労働市場は、大きな転換期にある。労働市場の研究所として名高いリクルート社のワークス研究所の研究員が、就職、転職、キャリアパス、制度問題など、労働市場を360度の視点から縦横に分析する。 バックナンバー一覧 ツイッターの1日のつぶやきは2億件 フェイスブック実名登録は7億5000万人超 「本当に日本でも流行るのだろうか？」。当初疑問視されていたツイッター、フェイスブックといったソーシャルメディアの日本に
大衆薬販売に異業種参入 改正薬事法でドラッグストアはどうなる？｜これが気になる！｜ダイヤモンド・オンライン
【第115回】 2008年09月11日 大衆薬販売に異業種参入 改正薬事法でドラッグストアはどうなる？ 改正薬事法が2009年4月に施行されることにより、大衆薬の販売方法が変わる。今回の改正点の目玉のひとつは登録販売者試験制度の導入だ。これまでの薬事法では、大衆薬の販売は薬剤師が常駐していなければ不可能であった。が、改正により、登録販売者であれば、主な風邪薬や漢方薬、ビタミン剤、整腸薬といった大衆薬に対して、専門家としてアドバイスができるようになる（*1）。これにより、スーパーやホームセンターなどの異業種が大衆薬市場に参入しやすくなった。 すでに8月より、第1回の登録販売者試験が、それぞれの都道府県で始められている。 「合格発表はまだなので不確定な部分はありますが、来年以降、当社の登録販売者がイトーヨーカ堂で、大衆薬の販売にあたる可能性は高いと思います」（セブン＆アイ・ホールディング
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