セメントドリンク、ブラウン管、吊るされた収納、OMORIカフェ、くり抜き、どや顔の初音ミク パチミラ福岡に出演する縁で博多に行きました。 楽しかったのでその時の写真をアップロードします。 博多駅のハートポスト 手描きのグリッチ カニの丸揚げ(おいしかった) フレッシュセメント という名前の飲み物(おいしかった)ごま+バナナスムージーっぽかった? 泡系…
アルコールを摂取し、判断力や自制心が低下してしまっている酔っぱらいに対して、マナーを守ってもらうように説明するのはなかなか骨の折れるもの。そこで、イギリスの警察はシャボン玉を使って治安の向上を目指すそうです。 詳細は以下から。 No trouble bubbles - News - Manchester Evening News イギリスの警察たちはボルトンにいる酔っぱらいたちにシャボン玉を配布することを計画。目的はパブやクラブから出てきた人たちをシャボン玉作りに夢中にさせて、暴れることなく家まで帰るようにするためだそうです。シャボン玉にかかる費用については明らかにされていませんが、だいたい1~4ポンド(約145~580円)で市販されているものになるとのこと。 このアイデアを「完全に狂っている。シャボン玉にかけるお金があるなら納税者に返して欲しい」と批判する人もいるのですが、ボルトンの議員
地方に1兆円「交付金」で 首相、自民PTに大筋了承2008年12月2日21時57分印刷ソーシャルブックマーク 麻生首相は2日、自民党の道路特定財源の一般財源化プロジェクトチーム(PT)座長の谷垣禎一元国交相と首相官邸で会談し、首相が指示した「地方に1兆円配分」の具体策として、公共事業に使途を限定した交付金にする案で大筋了承した。 福田前首相は5月に一般財源化する方針を閣議決定したが、道路整備を含め使途を一定程度縛る「交付金制度」としたことで、骨抜きになる恐れがある。首相は、揮発油税などの暫定税率を3年間程度維持する方針も受け入れた。PTは5日にもとりまとめ案を決定する方針だ。 「地方に1兆円配分」については、首相は「地方が自由に使えるカネだ」と説明し、11月19日には使途を縛られない地方交付税にすると明言。しかし、道路族を中心に自民党側が「交付税だと自治体が人件費や借金返済に充て、道路整備
日本で唯一PHS事業を展開しているウィルコムが、NTTドコモと提携して競合他社よりも格安の高速データ通信サービスを開始することが明らかになりました。 すでに来年から20Mbpsを超えるとされる高速通信サービス「次世代PHS」を展開する予定であるウィルコムですが、サービス開始当初にカバーできないエリアをNTTドコモのネットワークで補完しようという考えなのでしょうか。 詳細は以下の通り。 ウィルコム、データ通信でドコモと提携 モバイル-最新ニュース:IT-PLUS 日本経済新聞社の報道によると、ウィルコムはNTTドコモと提携して高速データ通信事業に参入するそうです。 これは携帯電話会社から通信網を借りる「MVNO(仮想移動体通信事業者)」を用いたもので、自社で通信網を持つ会社が他社の回線を借りて新事業に参入するのは初めてとのこと。 これによりウィルコムは来春からNTTドコモが採用している毎秒最
先週GIGAZINEで、9月20日に起きた「蒟蒻畑(こんにゃくばたけ)」を凍らせたものを食べた男児がのどにゼリーを詰まらせて死亡した事故を受け、販売を自粛していた製造メーカーのマンナンライフが新たにゼリーの品質を変えてパッケージの表面に大きく注意喚起の文章を掲載した「蒟蒻畑」を販売再開することをお伝えしましたが、販売再開に対して消費者団体が見送りを要望していることが明らかになりました。 また、こんにゃくゼリーの問題は消費者団体にとって、いわゆる「毒ギョーザ」問題や破たんした英会話スクール「NOVA」の契約問題などと並ぶ事例と考えられているようです。 詳細は以下の通り。 こんにゃくゼリー:消費者団体が販売再開見送り求める - 毎日jp(毎日新聞) 毎日新聞社の報道によると、マンナンライフが「蒟蒻畑」の販売を再開することを受けて、66団体で構成される「消費者主役の新行政組織実現全国会議(ユニカ
麻生太郎首相は1日夕、日本経団連の御手洗冨士夫会長、日本商工会議所の岡村正会頭ら財界首脳を官邸に呼び、「雇用の安定と賃上げに努力してほしい」と述べ、平成21年春闘での賃上げと、非正規労働者をはじめとする雇用安定化を要請した。だが、産業界も業績悪化で賃上げ、雇用とも改善の余地は少なく対応は困難な状況だ。 麻生首相は「雇用と賃金は生活に直結している。家計の防衛をしなければいけない」と述べ、内需拡大による景気回復に向け、経済界に協力を要請した。また、来春新卒予定の学生に対する内定取り消しは「ぜひ避けてほしい」と強調した。労組側の春闘方針が決定する前に、政府が経済界に賃上げ要請を行うのは極めて異例だ。 ただ、トヨタ自動車は通期業績予想で営業利益を約1兆円下方修正し、期間従業員を期初の8000人から3000人に削減するほか、日産自動車も派遣社員を4分の1に削減。電機メーカーでもシャープや東芝が非正規
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