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映像や大型データなど大容量のデータ保存に欠かせない記録メディア。パソコンや録画機(レコーダー)などの進化に伴って需要が伸びる一方で、その優勝劣敗がはっきりしてきた。 今年1月。ハードディスク(HD)の中核となるディスク(円盤部)生産で世界トップシェアを争う昭和電工は、第6世代と位置づける「次世代HD」のサンプル出荷を始めた。1枚の記録容量は2・5インチ換算で最大500ギガ(1ギガは10億)バイトと業界最高で、第5世代からも約5割拡大。6年前の初代(同40ギガバイト)に比べれば驚異的な高容量化を遂げた。複数枚を機器に組み込めば、テラ(1テラは1兆)バイト単位のデータが保存できる。今夏には本格的に量産を始める計画だ。 ハードディスクの躍進 期待はずれのBD 同社は積極的な投資や買収によってHD事業を急拡大してきた。年産能力は今夏、約3・2億枚と5年前の2倍程度まで引き上げる。 目下、HD
日本はデジタル家電で残された最後の砦「デジカメ」を守れるか《特集・カメラ新世紀》(1) - 10/11/30 | 12:18 東京・墨田区の業平橋周辺。この日も大勢の観光客が建設中の東京スカイツリーを撮影していた。彼ら彼女らの多くが手に持っているのは、高級デジタル一眼レフカメラ。複数のカメラを使い分けているつわものもいる。 カシオ計算機が現在につながる世界初の民生用デジタルカメラ(デジカメ)「QV10」を発売しておよそ15年、デジタル一眼レフ(一眼レフ)が普及し始めて10年。デジカメはすっかり日常に溶け込んだ。 銀塩カメラ時代から比べると、カメラ市場は3倍(台数ベース)になった。デジタル化=カメラ機能の一部が半導体に置き換わったことで、家電メーカーなどが新規に参入。競争激化で価格は下落し、それが一層の普及を促進するというスパイラルに入ったからだ。 成長してきたデジカメ市場で、日本メー
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■過熱するハイブリッド市場 ホンダ・インサイト対トヨタ・プリウスの戦いが激化している。それもあり得ないぐらいの激しさで。百獣の王ライオンはどんな獲物でも全力で斃すといわれるが、圧倒的な力を持つトヨタの、ホンダ・インサイト叩きは異様な様相を呈している。 確かに、3代目プリウスの発売に先行して、ホンダ・インサイトは絶好調ともいえる受注状況になった。それに対し、トヨタは常識では考えられない手段をとった。旧型となる2代目プリウスを40万円以上も大幅値下げして販売を継続。さらには、新型の3代目プリウスの最低価格を極めて低廉に設定した。 消費財などの場合は、大きなシェアを持つリーダー企業が、当該カテゴリーにチャレンジャーが参入してきた時、その出鼻をくじくため、発売のタイミングでキャンペーン的に値引きをすることはある。このコラムでも以前、キリンビバレッジ「潤る茶(うるるちゃ)」と日本コカ・コー
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《座談会》大量採用世代の今――メガバンクの社内競争は熾烈、2年目で3分の1が退職(1) - 09/01/14 | 12:30 Aさん(男性) メガバンク総合職。入行2年目。都内私立大学卒業。 Bさん(女性) 大手証券会社総合職。入社2年目。都内私立大学卒業。 Cさん(女性) メガバンクのエリア限定総合職。入行4年目。都内女子大卒業。現在は首都圏の支店に勤務。 Dさん(男性) メガバンク総合職。入行2年目。都内国立大学卒業。 ――現在の業務内容について教えてください。 Aさん 中小法人の営業を担当しています。ただ会社のオーナー、従業員にもアプローチするので、結果的に個人営業もしている。貸し出しから外為、金融商品の販売まで、すべてやっています。 Bさん 個人や未上場法人の営業を担当しています。株式、投資信託、債券、年金保険など、扱う商品は幅広いです。カネになることなら何でもやる、という感じです
中間決算発表を予定より早め、「非開示」だった業績予想を公表したソフトバンク。キャッシュフロー予想も出し、資産担保証券750億円の損失リスクを明かすなど「投資家の不安に応えるため」(孫正義社長)に、例年にない情報開示を行った。 “見えない不安”の解消に努めた結果、10月下旬の決算直前まで売り込まれた株価もひとまず反発した。さまざまな開示が行われた中、実は今後の展開を見るうえで重要な情報があった。2009年度の増益要因の一つとして挙げた「不良債権の改善効果100億円」がそれだ。 膨らんだ不良債権 通信会社の「不良債権」とは、契約後に通信料金を踏み倒されたり、割賦契約で販売した端末代金が支払われない債権のことをいう。携帯会社は販売時に多額の顧客獲得コストをかけており、料金回収のメドが立たないものは、貸し倒れ費用として跳ね返る。 ソフトバンクモバイルの藤原和彦CFOは「前期までの累計で貸倒引
眼鏡、コンタクトは不要に!? 激安競争で急拡大する視力矯正「レーシック」手術 - 08/11/14 | 17:30 眼鏡、コンタクトレンズに代わる第三の視力矯正方法として、レーシックが注目を集めている。レーシックとは角膜の表面をめくり、エキシマレーザーを照射して角膜の屈折を矯正する手術のこと。健康保険の適用はないが、手術時間およそ10分で近視、乱視、遠視を治すことができるとされる。 「遠くの建物の中までよく見える。目の乾きや旅行時の煩わしさなど、コンタクトに付きまとう悩みもなくなった」。1年半前に手術を受けた30代の女性は満足げに語る。当初は不安もあったが、実際、友人や妹が視力を回復した姿を見て決意。両眼とも0・1以下だった視力は右1・5、左2・0まで回復した。 日本では2000年に厚生省(当時)がエキシマレーザーによる矯正手術を認可したことで導入が本格化。レーシックを中心とした屈折矯
朝6時、2人の子育てに励む「ワーキングファーザー」柴沼俊一さん(35歳)は隣で眠る7歳と4歳の子どもたちを起こさないよう、そっと自宅を出る。駅へ向かう途中のコーヒーショップに立ち寄ると、毎朝お決まりの席に着き、手帳を広げる。ここで、その一日のスケジュールを組むのが柴沼さんの日課だ。「やるべきこと(To Do)」を書き出し、それらを「いつやるのか」決める。働く時間は7時から18時。その時間内にすべてをこなせるよう、それらを「どうやるのか」もその場で考える。6時45分、準備完了。ネクタイを締め直し、店を出て職場に向かう。 柴沼さんはここ2年、証券会社で執行役員を務めながら、残業をいっさいしない生活を続けてきた。日々やるべき仕事の量は膨大だ。が、必ず18時には退社して子どもを保育園に迎えに行き、夜は子どもと過ごす。小学校のPTA役員も務め、学校行事には欠かさず参加する。もちろん、土日は必ず休む
東京に拠点を置く外資系金融機関では9月以降、リストラの嵐が一段と強まっている。 金融機関への人材紹介ビジネスを手掛けるエグゼクティブ・サーチ・パートナーズは、今年8月20日までの過去1年間に外資系金融機関でリストラされた人数を調査。8月25日にその結果を公表している。金融機関内部の親密者などからヒアリングした結果などを総合して集計した調査リポートによると、外資系金融機関の総従業員2万7819人のうち4%に相当する1109人が、会社側の事情による退社を余儀なくされた。 ただし内訳を見ると、この時点まではリストラの対象となった部門は限定的だった。突出していたのが、不動産関連部門で、同部門だけで408人が解雇されている。サブプライム危機後、レバレッジを利かせた不動産投資が下火になり、CMBS(商業不動産担保証券)など証券化ビジネスが一気に冷え込んだ。モルガン・スタンレー証券、メリルリンチ証券
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