個人的に苦手だったり、たまたま都合が悪かったりして、特定の人に会いたくないことがある。また、職場以外で同僚に会うことを好まない人は、通勤途中でばったり会うと気まずい思いをしてしまう。 そんな密かな悩みが解消される技術を、Microsoft傘下の特許管理会社Microsoft Technology Licensing（MTL）が考案。この技術を米国特許商標庁（USPTO）へ出願したところ、米国時間1月24日に「UNDESIRABLE ENCOUNTER AVOIDANCE」（公開特許番号「US 2019/0028841 A1」）として公開された。出願日は2018年9月29日。 この特許は、ユーザーが何らかの方法で会いたくない人の情報を登録しておくと、ユーザーと相手の位置情報などから出会ってしまうかどうかを予測し、出会う場所とタイミングなどを通知してくれる技術を説明したもの。もちろん、相手が位

Appleが2018年のiPhoneを正式に発表した。5.8インチの「iPhone XS」、6.5インチの「iPhone XS Max」、6.1インチの液晶ディスプレイの廉価モデル「iPhone XR」だ。 3機種とも2017年に出た「iPhone X」と似た形状で、ディスプレイには切り欠きと「Face ID」センサがある。Appleの伝統的なホームボタンはなくなるが、私はTechRepublicのJason Hiner編集長 とは違い、まったく問題ない。 私の場合は、Face IDはほとんどいつも問題なく機能する。iPhoneを持ってロック解除するために画面を上にスワイプすることで、Face IDは魔法のように、意識しなくても機能する。 すべては画面サイズの話 だが、私が今年iPhone Xを買い換えるつもりなのはFace IDが理由ではない。私にとって重要なのは画面サイズだ。 今回は大

楽天と電通は7月26日、データマーケティングに特化したジョイントベンチャーとして、楽天データマーケティングを設立した。 （左から）楽天代表取締役会長兼社長の三木谷浩史氏、楽天データマーケティング代表取締役社長兼楽天副社長執行役員CROの有馬誠氏、電通執行役員兼電通デジタル代表取締役CEOの榑谷典洋氏 楽天が持つ9000万ユーザーの顧客基盤をベースに、電通グループが持つマスメディアの知見を融合したマーケティングソリューションを展開する。「楽天市場」での企業向けブランドタイアップ企画を強化するほか、パーソナライズされた広告商品の開発を通じ、企業のプロモーション展開を支援する。さらに、ブランドの顧客戦略立案の支援と、デジタル分野にとどまらない統合メディアプランニングサービスも提供する。 具体的なソリューションはこれから開発していくが、インターネットに接続したスマートテレビが蓄積した視聴率データを

以前、運営の問題で炎上騒ぎとなった中高生限定の「ゴルスタ」でも、サービス発メンズアイドルグループ「ゴールスターズ」というグループがデビューしている。このように、ユーザー層に人気が高いユーザーがデビューする例は少なくはないのだ。 ブログを書いたことがある人なら、ファン登録される喜びは知っているだろう。コメントなどのリアクションが嬉しいこともわかるはずだ。下位のユーザーにも多くのファンがついている。そして、ファンは動画に対して熱烈なコメントを送っている。「かわいいー！」「だいすき！」「らぶ」「応援してる」など多数のコメントが寄せられているのだ。彼らにとってこのサービスの中では間違いなく自分が主役であり、待ち望まれる存在でいられるというわけだ。 「友だちの中で有名になりたい」10代 友だちの中で注目されたい、重要な存在になりたいと思う10代の子は多い。以前、「A子ってLINEだとどこでもいるよね

ディー・エヌ・エー（DeNA）は8月10日、2017年3月期第1四半期（4～6月）の連結決算を発表した。売上収益は382億8400万円（前年同期比1.5％増）、営業利益は73億5400万円（同83.5％増）、最終利益は51億6800万円（同152.2％増）で増収増益となった。大幅な増益は、前年同期に計上した、欧米開発拠点（West）の体制やポートフォリオ見直しにともなう一時費用が今期は発生しなかったこと、また新規事業やスポーツ事業の好調によるものとしている。 主力としているゲーム事業において、国内コイン消費額は前四半期から7億コイン増の370億コイン、国内ゲーム事業の営業損益は前四半期から1億円増の86億円と、おおむね横ばいの状態で堅調に推移している。新作の「ONE PIECE サウザンドストーム」（バンダイナムコエンターテインメント）が好調としている。 決算説明会においては、既存タイトル

タイムマシンは、ポータブルオーディオの専門店e☆イヤホンで、中国の新興ブランド「ORIVETI（オリベッティ）」のイヤホン「PRIMACY（プリマシー）」を独占先行販売すると発表した。発売開始は4月9日。税込価格は4万2980円になる。 ORIVETIは、2015年に中国の深センで創業したオーディオブランド。オーディオ業界に従事していたデザイナー、エンジニア、マーケティングスタッフを配し、短期間でPRIMACYを商品化した。 2つのアーマチュアドライバと1つの8.6mmダイナミックドライバを搭載したハイブリッドタイプで、再生周波数帯域は20Hzから20kHz。ケーブル部は、e☆イヤホン特別バージョンとして8線の編み込みを施した「Strong Upgrade Cable」に変更しており、各音域を表現できるようにチューニングしているという。脱着も可能だ。 シリコンタイプのイヤーチップXS、S、

2015年10月、WikiLeaksがCIA長官ジョン・ブレナン氏の個人用メールアカウントの内容をリークして話題となった。しかも、ハッキングをしたと名乗ったのは何と10代の少年だった。 少年は、米通信キャリア「Verizon」の関係者を装い、ブレナン氏のアカウントのパスワードをリセットさせたという。つまり、技術不要なソーシャル・エンジニアリングの手法でハッキングしたというわけだ。ソーシャル・エンジニアリングとは、人間の心理的な隙を狙ったり、行動のミスを誘ったりして秘密情報を入手する手法のことだ。 少年を名乗るTwitterアカウントは、「このアカウントでツイートしなくなったら、僕はCIAに捕まって拷問されている」などとツイートしていた。パスワードをリセットさせるための方法は大人顔負けだし、少年の言うように「5歳の子ども」にもできはしない。 このように、10代の少年たちがハッキングをしたり、

元取締役による1億4000万円あまりの横領が発覚した問題について、AppBankの代表取締役社長CEOである宮下泰明氏、専務取締役グループCFOである廣瀬光伸氏が2月17日の決算会見で記者団の質問に答えた。 AppBankは2015年12月、同社の元取締役が金銭を業務上横領していた疑いが判明したとし、社内調査委員会を設置すると発表。そこでまとめられた「社内調査報告書（開示版）」を2016年1月に発表した。これによれば、経理部門の元取締役である木村朋弥氏が、2013年3月から2015年1月および同8月に、支払業務を利用して計1億4869万1476円を同氏が出資する会社などに不正に送金していたという。 資金使途について、社内調査報告書には、木村氏の上申書に不正送金額のうち約3000万～3500万円が「恐喝」によると記述されているが、その「事実確認が行えなかった」（同書）として具体的な内容を示し

エアギターというと、ギターなしでギターを弾いているかのように見せるお遊び。これに対し、クラウドファンディングサービス「Kickstarter」で支援募集中の日本発キャンペーン「Air Bonsai」（エア盆栽）は、文字通り空中浮遊する盆栽だ。 Air Bonsaiは、通常の盆栽で植物を植える“鉢”のような形をした「energy base（エナジーベース）」と、植物を入れる「little star（リトルスター）」で構成される。little starがクルクルとenergy baseの上を2cmほど離れて浮遊するようすは、まさに「空中盆栽」といえる。

以前もセルフィーについてご紹介したが、ティーンはとにかく自撮りに慣れている。自分が可愛く撮れる角度を熟知しているため、どの自撮りも可愛く撮れているのだ。加工アプリにも詳しく、スマホに複数の加工アプリを入れていることが多い。プリクラのように目を大きくしたりするアプリのほか、キラキラなどで写真をデコレーションするのも日常茶飯事だ。 20～30代女性を対象としたクリニークの「写真加工ツールに関する調査」（2015年2月）によると、「写真加工ツール（顔をキレイに見せてくれるもの）を使ったことがあるか」という質問に対し、「頻繁に使っている」が14.2％、「時々使っている」が31.0％、「1回または数回使ったことがある」が19.0％と、全体の約65％が利用したことがあると回答。自分のSNSなどのプロフィール写真に、加工した写真を使っている割合は60.8％だった。 「どんな写真を褒められると嬉しいか」と

ベクトルは11月6日、同社が所属する日本インタラクティブ広告協会（JIAA）が「インターネット広告掲載基準ガイドライン」を改訂した3月以降に、ガイドラインに適していない案件が存在していたと同社ウェブサイトで報告。「教育や管理が不十分であったため、このような問題が発生したと認識」しているとし、「再発防止に向け、ガイドラインの遵守及び社員の教育・管理の強化」をすると文面でコメントした。 11月9日に電話取材を申し込んだところ、ベクトルは一連の報道や同社の活動について明確に説明したいとし、面会しての取材を要望。同日夜、記者がベクトルに赴いた。 担当者は「ベクトルが編集協力費の名目で媒体社に金銭を渡して記事化の進行を図った事案が複数見つかった」としながらも、具体的な件数は「調査中」だとして明かさなかった。また、それらの事案のうち、「どこまでがノンクレジット（ここでは、ベクトルが媒体社に編集協力費を

フリマアプリ「FRIL（フリル）」を運営するFablicは8月17日、ヤマト運輸と連携し、独自の補償サービス「フリルあんしん補償」付きの配送サービスを9月上旬に開始すると発表した。料金は全国一律とする予定で、詳細はサービス開始後にアプリ内で通知するという。 ヤマト運輸が4月1日に発売した法人／個人向けのポスト投函サービス「ネコポス」を、FRILから手配して配送を処理できるようになる。 具体的には、売買成立後、FablicからQRコードをFRILのアプリ上で出品者に発行。出品者がヤマト運輸直営店に商品を持ち込み、QRコードを店頭端末である「ネコピット」で読み込ませると、送り状が印字できる。その後、商品が購入者に届き、出品者と購入者が互いに対応を評価。商品代金から販売手数料と送料を差し引いた金額を出品者に入金して、決済が完了となる。 フリルあんしん補償は、商品が届かないなどのトラブルが発生した

「Yahoo!ニュース」と記事提供契約を結ぶ一部のニュース提供社が、ノンクレジットの広告記事（広告であることを隠し、通常の編集記事であると誤認させた広告記事）をYahoo!ニュースに配信している可能性があるとの報道を受け、ヤフーは7月30日、「これらの行為について、積極的に排除し、撲滅したい」との考えをYahoo!ニュースのスタッフブログで示した。 Yahoo!ニューススタッフブログでのお知らせ記事「編集コンテンツと誤認させて広告を届ける行為（ステルスマーケティング、いわゆるステマ）に対する考え」 一部のニュースメディアがYahoo!ニュースに対してノンクレジットの広告記事を配信している可能性があることは、日経デジタルマーケティングが、特集「ノンクレジット広告を望みますか？」で6月に報じていた。 ヤフーでは、当該行為を「読者を裏切るステルスマーケティング（いわゆる「ステマ」）の一種であり、

皆さんは「パクツイ」をご存じだろうか。パクツイとは、簡単に言えば他人のツイートを盗用する行為のこと。Twitterには元々、発言主を明らかにした上でツイートを再投稿する「リツイート」という仕組みがある。ところがパクツイは、元の発言主を明らかにせず、自分が発言主であるかのようにツイートするところが異なるのだ。 多くのリツイートがついているツイートを検索すると、リツイートではないまったく同じツイートがたくさん見つかることがある。これがパクツイだ。パクツイは、10代において非常に頻繁に見られる。 単純なリツイートの場合、発言主はリツイートやリプライなどの反応が返ってきたり、フォロワーが増えるなどの満足感が味わえる。ところがパクツイをした場合、元の発言主が受け取れるはずだったリツイートやリプライ、フォロワー増などがすべて盗用した相手のものとなってしまうところが問題なのだ。 大学1年男子A一郎にとっ

デジタルアーツが発表した「未成年者と保護者のスマートフォンやネットの利活用における意識調査について」（2015年2月）によると、子どもが受けたトラブルの主な内容は、「誹謗中傷を受けた」（28.3％）、「無断で写真・個人情報を挙げられてしまった」（20.8％）、「嘘の噂を広められた」（18.9％）などとなった。 中高生で一番多いトラブルは誹謗中傷だ。次に多いのが、無断で写真・個人情報を上げられてしまうトラブルであり、女子中学生の33.3％、男子高生の28.6％、女子高生の23.8％が経験している。 女子中高生は顔写真や動画などを公開することを躊躇しないケースが多い。自分の写真・動画だけでなく、他人の写真も気軽に公開してしまう傾向にあるのだ。 カップル動画で「キス動画」公開 「MixChannel」は300万ダウンロードを超える人気の動画投稿アプリだ。同アプリのユーザーは、約50％が高校生、3

オリエンタルランドは11月5日、同社が運営する東京ディズニーランドを舞台にした初の謎解きプログラム「魔法にかけられた夜の王国 奪われたハピネスを取り戻せ！」を開催することを発表した。日程は2014年1月19日、2月6日、2月13日の3日間限定となっている。 パーク閉園後の東京ディズニーランドを舞台とした夜の貸し切りプログラムで、各日1000人ずつ、計3000人限定。ゲストは、このプログラムだけに用意されたディズニーならではのオリジナルストーリーに登場する主人公となって、各テーマランドをめぐりながら手がかりを集め、数々の謎を解き明かしていくというもの。 専用パスポートは11月19日より発売。通常時間も東京ディズニーランドが楽しめる1デーパスポート付きで価格は1万500円。応募者多数の場合は抽選で、購入時には本プログラムのレベルにあわせた難解な謎が2問出題。その正解数によってチケット購入の当選

この連載では、スマートフォンのマーケティング活用についてさまざまな観点から検証してきたが、今回は企業のオウンドメディアであるスマートフォンサイトの状況について検証してみたい。今ではPCサイトを持たない企業は極めて少ないだろう。その後、フィーチャーフォンサイトも無視できないメディアとなり、ほとんどのBtoC企業は、フィーチャーフォンサイトを開設している。 ではスマートフォンサイトはどのような状況だろうか。D2Cが5月に実施した調査では、全体の22.9％の企業がスマートフォンサイトを開設済みだと回答している。また、BtoC向けに事業を展開している企業では、42.0％が開設済みだと回答している。スマートフォンの普及率は40％を超えており、それと比較すると企業のスマートフォン開設率はまだまだ低いと言えるだろう。 加えて開設済みの企業でも、スマートフォンサイトを新たに構築したケースや、トップページや

同社では、ライブ演奏や練習風景などを動画で撮影しているプロ、アマチュアミュージシャン層に着目。スマートフォンでは音が拾いにくい、ビデオカメラでは高音質録音ができないといった不満点を解消する製品としてMV1を商品化した。 本体には総画素1680万の1/2.3型「Exmor R CMOSセンサー」を搭載し、MP4形式で最大1920×1080ピクセル／30pの動画撮影が可能。音声記録は48kHz/128kbpsのMPEG-4 AAC-LCと48ｋHz/16bitのリニアPCMに対応する。 レンズ下に設置されたマイクは、前方の音がクリアに録音できるX-Y方式を採用。録音はAACとリニアPCMのほか、音のみを録音できるWAV形式での音声モードも用意している。 カールツァイス製のレンズは120度の広角撮影ができる単焦点タイプ。本体にはWi-Fiを備え、動画ファイルをYouTubeやFacebookなど

このコラムのテーマは「テクノロジにおける一般常識」だ。そのため筆者はこのテーマについて、ソーシャルメディアでのシェアという観点から取り上げようと考えた。個人によるシェアに関して言えば、常識や礼儀、マナーが欠如している例を時折見かける。この問題について、「してはいけないこと」のリストを考えよう。 以下のアドバイスのいくつかは、筆者が個人的に実践しようとしているものだ。筆者はソーシャルメディアでシェアするのが好きだが、同時にほかの人のプライバシーに気を配るようにしている。アドバイスの中には、ほかの人から教えてもらったものもある。まさにソーシャルメディアを通じて、だ。 これらのアドバイスは、ソーシャルメディアサイトにおいて、ビジネス目的ではなく、個人のアカウントでシェアを行う人を対象としている。しかし企業のアカウントを運営する人にとっても、このヒントのいくつかは有益かもしれない。 ほかの人が写っ

「Box.net」は、海外で高い知名度を持つ、多彩な機能を持ったオンラインストレージ。ブラウザへのドラッグ＆ドロップによるアップロード、フォルダやタグによるファイル分類、ファイルやフォルダ単位での共有など機能は豊富。WindowsやMacから外部ストレージとしてマウントすることも可能で、有料版ではDropboxライクな使い方も可能。iOS/Androidアプリも用意されている。 ◇日本語の表現間違いなどを手軽に確認できる「日本語文章校正ツール」 「日本語文章校正ツール」は、チェックしたいテキストをコピー＆ペーストで貼り付けてチェックボタンを押すだけで、日本語の表現間違いや、一般には不適切とされる表現をリストアップしてくれる。自分一人ではどうしてもチェックから漏れがちな文章表現の不統一や誤字脱字をスピーディーに見つけて修正できるので、ビジネスユースで重宝する。 ◇オンラインで画像編集できるP