信州大学の金子克美特別特任教授と公立諏訪東京理科大学の内海重宜教授らの研究グループは単層カーボンナノチューブ（ＳＷＣＮＴ）を使ったエネルギー貯蔵法を開発した。ＳＷＣＮＴとポリウレタン系材料の複合ロープをねじってエネルギーをためる。同じ重量のリチウムイオン電池（ＬｉＢ）の３倍以上のエネルギーを貯蔵できるとしている。 重量当たりのエネルギー密度と出力密度はＬｉＢと比べて約３倍、一般的な輪ゴムをねじった際の約１０００倍。またＬｉＢに対して軽量で爆発の危険が無く、マイナス６０度―プラス１００度Ｃの広い温度範囲で能力が変わらない。 電気エネルギーへの変換も容易で、人工心臓など体内デバイスのエネルギー源としての活用も期待できる。

鈴鹿医療科学大学の豊田長康学長は、国立大学法人化や新医師臨床研修制度などの科学技術政策による研究力低下を可視化した。経済学などで使われる自然実験という観察研究手法を用いて、政策の対象群と非対象群の大学を比較した。すると国立大学法人化による負の影響が最大となった。研究力を引き下げている可能性がある。 ２００４年の国家公務員総定員法と大学院重点化に加え、国立大法人化、新医師臨床研修制度の導入、０６年の薬学部６年制の導入の４政策の影響を検証した。この前提に０４年ごろから日本の研究論文の質と量を掛け合わせた研究力指標が低下しており、その背景には研究者の正味の研究時間と研究者数が減少していることがある。 ４政策の対象となっていない早稲田大学などの私立で医学部や薬学部のない総合大学１５校と、政策対象となった国立大学を比較した。すると００年から２１年で非対象群の私大は１・３倍ほど研究力が伸びているのに対

ＥＮＥＯＳは大気中の二酸化炭素（ＣＯ２）を回収する技術の実証試験を始めた。再生可能エネルギー由来の水素とＣＯ２を使って製造する「合成燃料」の実用化に向けて、安価で大量の原料ＣＯ２を調達するのが目的。今後１年程度をかけて、合成燃料の原料として使える品質・コストかどうかを検証する。（根本英幸） 合成燃料は水素とＣＯ２、それに触媒を用いた合成反応により粗油を精製し、そこから石油化学製品の原料となるナフサやガソリン、ジェット燃料、軽油などに変換する。既存の自動車や航空機、さらにはインフラ設備をそのまま活用でき、低コストに脱炭素化できる点が強みだ。液体燃料であるため、長期備蓄や輸送が簡単というメリットもある。 今回の実証は、ＣＯ２調達の有効性を検証するのが目的。脱炭素社会に向けたＣＯ２の削減は最重要課題で、当面は工場など産業排ガスからの回収で賄える。ただ、将来的にＣＯ２を原料とする合成燃料や合成メタ

文部科学省は核融合発電の発電能力を実証する原型炉について、量子科学技術研究開発機構（ＱＳＴ）を開発主体とする方針を固めた。ＱＳＴを中心に大学や企業などが原型炉開発に関わる“オールジャパン”体制を構築し、原型炉の早期実現を目指す。将来は日本の多様なサプライチェーン（供給網）を生かして商用炉を開発できる企業を育成し、核融合発電の産業化を急ぐ。 原型炉開発は４月にも着手する。ＱＳＴを中心にしながら、原型炉設計や超電導コイルなど、開発項目ごとに大学や企業を対象に公募して参画を促す。原型炉による発電実証から産業化へ素早くつなげるため、日本の産業界の総力を結集して取り組む体制の構築を目指す。将来は企業を中心とした原型炉開発に移行し、商用炉を開発できる企業を育成することも視野に入れる。 また大学間の連携を促し、核融合発電の開発人材を育成する。ＱＳＴの日欧共同の実験炉「ＪＴ―６０ＳＡ」なども活用する方針だ

新和設計（山形県米沢市、湯沢洋一郎社長）と日本大学工学部を中心に構成する竹筋（ちっきん）コンクリート協議会（事務局＝新和設計）は、鉄筋の代わりに竹材を利用した竹筋コンクリートを開発した。鉄筋コンクリートの６０―７０％の強度で実用化できる。２６日にＵ字溝として福島県南会津町の水路に設置し、効果を検証する。自然資源を活用した手法として、小型コンクリート構造物向けに普及を目指す。 竹筋コンクリート協議会には新和設計と日大を含め、日仙産業（福島県白河市）や坂内セメント工業所（同柳津町）など５企業・２大学が参画する。竹筋コンクリートは竹筋で構造物を組み上げ、コンクリートを流し込む仕組み。昭和の初めまでは国内で普及していたが、終戦で鉄の利用が可能になり衰退した。今回は竹を活用した環境に優しいコンクリートとして、復活プロジェクトとなる。 １、２年で成長し、５年で枯れる竹の特性を有効利用する。竹は内側の強

九州の西端、五島列島の長崎県五島市は、再生可能エネルギーによって地域経済の“浮上”が始まった。浮体式洋上風力発電１基の稼働をきっかけに１０億円規模の電力事業が立ち上がり、再生エネ関連で１００人近い雇用が生まれた。人口減少に直面する離島で起きた“再生エネ経済革命”の実態を探るため、五島市の中心である福江島を訪ねた。（編集委員・松木喬） 「子どもたちが野球の練習試合に行きやすくなった」。 福江商工会議所（五島市）の清瀧誠司会頭は目を細める。地域新電力「五島市民電力」が上げた利益で遠征費の一部を支援できるようになったからだ。 五島市も子どもが減り、野球チームは練習試合のために九州本土へ遠征する。フェリーだと長崎市まで３時間。土曜の午前に出発して長崎で試合後に宿泊し、日曜に島へ帰るため費用がかかる。五島市総務企画部未来創造課ゼロカーボンシティ推進班の川口祐樹主査も「親に遠征費を出してと言いにくかっ

ＮＴＴは作製した半導体光触媒を用いた人工光合成で、世界最長となる３５０時間の連続動作を達成した。これは樹木（スギ）の木１本が１平方メートル当たり約１年間で固定する二酸化炭素（ＣＯ２）を上回る量に相当する。今後、屋外試験などを通じて太陽光エネルギーを用いたＣＯ２削減技術の一つとして確立し、持続可能な社会の実現に貢献する。 同社は太陽光エネルギーを活用する半導体光触媒と、ＣＯ２を還元する金属触媒を電極として組み合わせた人工光合成デバイスを作製。半導体光触媒電極の劣化反応を抑制し、気相ＣＯ２を直接変換できる技術を盛り込んだ。この連続動作により、ＣＯ２変換反応による累積炭素固定量は１平方メートル当たり４２０グラムに達し、スギの炭素固定量を超えた。 さらに人工光合成デバイスの高性能化を目指し、電極での反応の高効率化や電極の長寿命化の両立を図る。 人工光合成は世界中でさまざまな研究が進められており、特

パナソニックホールディングス（ＨＤ）は電気を使わない水素生成装置の研究を始めた。メソ結晶という規則正しい結晶構造の金属酸化物を塗布することで、太陽光を照射するだけで光触媒作用により水を分解して水素を生成可能。水素エネルギー活用までに、水素生成に電力を使ってしまう課題の解消が期待できる。今後、結晶構造の制御方法確立や装置の大型化に取り組み、２０３０年に試作機の提供を目指す。 メソ結晶は直径数百ナノ（ナノは１０億分の１）―数マイクロメートル（マイクロは１００万分の１）の結晶性の超微細粒子が規則正しく高密度に集積した粒子の集合体。表面積が大きくなるため特性が向上し、光触媒作用の効率化が期待できる。 金属酸化物のメソ結晶溶液を塗布した基板を装置表面の光の当たりやすい場所に取り付け、光触媒作用による水分解を行う。現在、超小型の実験機で基本的な作用を実証済み。今後は効率よく安定的な生成ができる結晶構造

大手コンビニエンスストアが行っている、商品を１個買うと次回１個無料の引換券付きレシートが出てくるキャンペーンが転換点を迎えている。購入客は１個分の支払いで２個を手に入れることになり「お得」を感じられるため好評だが、実質的に経費を負担する食品メーカーからは「原材料価格高騰の中では厳しい」などの声が上がり、見直す動きが出始めた。（丸山美和） キャンペーンは飲料や菓子、加工食品などを対象に２０１８年頃始まった。コロナ禍で在宅時間が長くなり、自宅近くのコンビニを利用する人が増えたことで、キャンペーンの利用者が増えた。１個目と同じメーカーの別の新商品などがキャンペーン対象になることが多い。例えば５００ミリリットルサイズの水の購入で、１リットル近いスポーツ飲料がもらえるなどの内容だ。 コンビニにとっては客が再び来店するきっかけとなり、キャンペーン対象品以外の商品も購入する「ついで買い」につながる。１個

3月、自然科学研究機構核融合科学研究所（岐阜県土岐市）と米国の核融合スタートアップ「TAEテクノロジーズ」（TAE、カリフォルニア州）は共同で、軽水素とホウ素による核融合実験に世界で初めて成功した。軽水素とホウ素による核融合は、重水素と三重水素を使った一般的な核融合に比べて反応条件は厳しいが、放射線である中性子が発生しない点で優れる。今回の成果について、TAEの最高科学責任者（CSO）でカリフォルニア大学教授の田島俊樹氏は「軽水素とホウ素による核融合実現の入り口に立った」と力説する。 炉壁が放射化するリスク軽減 TAEは1998年に創業し、長年にわたり核融合発電に挑戦してきた。核融合スタートアップとしては最古参の存在だ。核融合は重水素と三重水素の核種を用いるのが一般的だが、非主流の軽水素とホウ素による核融合を目指している。 今回の実験は、核融合研の大型ヘリカル装置（LHD）で行った。磁場で

量子コンピューターの性能飛躍へ、NTTなどが世界で初めて超電導量子ビットの欠陥識別に成功したインパクト ＮＴＴ物性科学基礎研究所の斉藤志郎上席特別研究員と産業技術総合研究所の松崎雄一郎主任研究員らは、超電導量子ビットの寿命を左右する欠陥の識別に成功した。欠陥ごとに超電導回路の製造プロセスを改良できるようになる。量子ビットを長く維持できると量子センサーや量子コンピューターの性能が飛躍する。 超電導回路を構成するジョセフソン接合の欠陥の種類を識別する技術を開発した。ジョセフソン接合のアモルファス絶縁膜中では水素不純物やトラップ電荷などが２準位欠陥を作る。これが超電導量子ビットと共鳴してエネルギーが奪われ量子ビットが壊れる。 今回、２準位欠陥の臨界電流型と電荷型の二つを識別した。遷移周波数と磁束を変えて量子ビットの励起確率を画像化すると、それぞれに特有のスペクトルを観測できた。実験で検出・識別で

トヨタ自動車はグループ内で人材を相互に融通する新たな派遣制度を導入する。トヨタが求めるスキルを持つ人材がデンソーやアイシンなどグループ企業にいる場合、本人の希望と合わせて出向や応援といった形で業務に就いてもらうことなどを想定する。モビリティー産業の発展で多様な技術や技能が求められる中、人材需給のマッチングを一層推進し、希望の職場・職種で個々の能力を最大限発揮してもらうことで、グループ全体の競争力につなげる。 ２０２２年度内に職場や技能などを絞った形で導入を始め、２３年度には制度設計も含め仕組み作りに着手する方針だ。 同制度はグループ会社がトヨタに要望したり、グループ会社間で人材を融通することも想定する。現在、グループ各社から求める人材やスキルなどの情報を収集している。将来は各社の職場ニーズや人材データを登録したデータベースを作成し、双方をつなぐ、マッチングアプリのようなツールを整備すること

半導体はその性能を素子の微細化によって追求してきた。微細化の限界を迎え、新しいパラダイムが求められている。理化学研究所チームリーダーを務める古澤明東京大学教授は光量子コンピューターを開発する。量子光源や光ファイバーなどでコンピューターを構成し、光を使うため１０テラヘルツ（テラは１兆）の動作周波数が目指せる。現在の半導体から４ケタ高速化する。実現すれば半導体の微細化競争に終止符を打ち、新たな開発競争が始まる。（小寺貴之） 「現在の技術でも１００ギガヘルツ（ギガは１０億）までは楽勝で届く。コンピューターを微細化の呪縛から解放する」と古澤教授は宣言する。現在の量子コンピューター研究は量子ビットの数に目が向いている。米国で量子ビット数が研究資金集めの指標になっているためだ。 ただ、その動作周波数は遅い。量子ビットの維持や制御、読み出しが難しいためだ。量子ビットの数を追いかけ、実際の計算性能は曖昧に

半導体デバイスの調整局面入りは、半導体材料にもまだら模様ながら影響を及ぼし始めた。三菱ガス化学の半導体パッケージ基板材料（ＢＴ材料）の販売は５月に入って下がり、ＪＳＲは４―６月の半導体材料製品群の販売が当初計画を下回った。現在は販売堅調な企業も下期の調整へ警戒感を強める。半導体材料は化学各社の業績のけん引役となっており、今後のデバイスの需要動向に注視が必要となる。（梶原洵子、大川諒介） まず需要動向が変わり始めたのは汎用的な半導体向けの材料だ。三菱ガス化学のＢＴ材料のうち、汎用品で低価格帯スマートフォンやテレビ向け半導体の製品が需要落ち込みの影響を受けた。４月は好調だったが、５月から販売が下がり始めた。 ＪＳＲの江本賢一取締役執行役員は「半導体材料全体で４―６月期は前年同期に比べ増収増益も、当初計画比で進捗（しんちょく）が弱かった」と振り返る。中国の物流停滞による出荷減などが響いた。通期で

産業技術総合研究所の菊永和也研究チーム長と寺崎正研究チーム長は、静電気で光るセラミックスを利用した可視化技術を開発した。静電気分布を緑色の光として見える化する。粉末を塗布すれば自動車やドローン（飛行ロボット）などの静電気をリアルタイムに把握できると期待される。 ユーロピウムを導入したアルミン酸ストロンチウムを利用する。この物質は蓄光材として働き、紫外線や青い光を吸収して欠陥準位に電子を捕捉してエネルギーを蓄える。静電気によって電荷が動くと、蓄えられたエネルギーが活性化されてユーロピウムから緑色の光として放出されると考えられる。 アルミン酸ストロンチウムの樹脂フィルムにコロナ放電で電荷を注入すると、注入点から光の輪が広がるように発光した。静電気を蓄えたパイプに人の指を近づけると、指の動きに沿って光が移動する様子が撮影できた。 粉末の粒径は数マイクロメートル（マイクロは１００万分の１）で、電源

世界と伍（ご）する研究を推進する国際卓越研究大学制度に学術界から異論が出ている。反発の柱は大学の経営と教学を分離するガバナンス改革と、それに伴い学問の自由が損なわれるのではないかという懸念だ。国立大学で教授会の力が低下し、稼げる研究へと大学がシフトしている背景もある。法案は２月末に閣議決定し、１８日に参院本会議で可決、成立した。水面下では新経営体制へ準備が進む。新体制にはこれまで以上に説明責任が求められる。（小寺貴之） 「憲法で保障された学問の自由は大学の自治を含む。ここに政府や財界の意向を反映させる仕組みだ」と、暁法律事務所（東京都新宿区）の指宿昭一弁護士は国際卓越研究大学制度を批判する。新制度では経営と教学を分離するために経営を担う合議体を設置する。現在の学長は教学執行責任者となり、組織経営や学長の選考は合議体が担う。この合議体は学外の人材が過半を占め、人口の多い産業界出身の経営者が選

２０２１年１２月。物質・材料研究機構（ＮＩＭＳ）は、研究ではない領域で脚光を浴びた。ＰＲアワードグランプリ。並み居る大手代理店を抑え、広報業界の権威ある最高賞を研究機関が受賞。本賞始まって以来の快挙だった。 ＮＩＭＳは研究で成果をあげると同時に、材料研究を担う次世代の勧誘に並々ならぬ力を入れてきた。材料研究の兄貴分として、自身の宣伝も去ることながら日本の材料研究全体の底上げに取り組むと決めている。今では毎年春になると「その昔、ＮＩＭＳのＹｏｕＴｕｂｅに出会い材料研究を志し、ついにその道の大学に進むことになりました」といった知らせが相次ぐ。 活動の中心はＹｏｕＴｕｂｅチャンネル「まてりある’ｓ　ｅｙｅ」に掲載する科学動画である。科学を解説する従来型の動画ではなく、知りたくなる気持ちを作ることを重視した独自の手法が特徴だ。チャンネル登録者数は１８万人。動画１本当たりでは大人気の宇宙航空研究開発

防衛医科大学校の松尾洋孝教授らの研究グループは、コーヒーを飲む習慣が痛風の発症リスクを軽減することを明らかにした。日本人の血清尿酸値と痛風患者の全遺伝情報（ゲノム）解析から、コーヒーを飲む習慣との因果関係を分析。血清尿酸値の変動とは無関係に、コーヒーを飲むことで痛風の発症を予防できる効果があることが分かった。痛風の発症メカニズムの解明や創薬への応用が期待される。 生活習慣病の一つである痛風は、血清尿酸値が高い状態を放置すると発症する。食生活の欧米化やコロナ禍において生活様式が変化したことで痛風患者が増加傾向にある。近年、コーヒーを飲む習慣が痛風の発症リスクを抑えられるという報告があったが、解析方法に問題があり詳細は不明なままだった。 研究グループは、日本人約１７万人のコーヒーを飲む習慣に関連するゲノム解析結果をもとに、約１２万人の血清尿酸値と約３０００人の痛風患者のデータを統計学的に分析。

コマツは小山工場（栃木県小山市）内に出力１０００キロワット級の水素燃料電池（ＦＣ）実験施設を２０２２年度に設置する計画を明らかにした。現在は神奈川県平塚市内の研究施設に１６キロワットの小出力ＦＣを設置し、データ取得の各種実験を行っている。鉱山現場で使う超大型ダンプトラックの場合、少なくとも１０００キロワットの出力が必要。２９年度のＦＣダンプ開発に向け、商品化に必要なデータを蓄積する。 ＦＣは水素エンジンとともに、建設機械の将来の動力源候補の一つ。超大型ダンプやショベルは乗用車より重量や振動、駆動パワーが桁違いに大きい。そのため、現時点で動力源についてはリチウムイオン電池よりもＦＣの方が可能性が高いとみている。 ＦＣダンプの商品開発では、ＦＣ特有の制御や出力、負荷などの特性を実機データで確かめる必要がある。ＦＣの製作をコマツが自社で手がけるか、他社と組むかは検討中。車載を想定した検証試験に続

化学業界のオープンイノベーション推進に向け、２０１７年度より物質・材料研究機構（ＮＩＭＳ）と化学系大手メーカー４社（旭化成、住友化学、三井化学、三菱ケミカル）は水平連携による「マテリアルズ・オープン・プラットフォーム」（化学ＭＯＰ）を開始した。個社では実現が難しい、化学業界各社に共通する課題の解決を目指している。 ５者で協力しあうことの利点は多くある。例えば、数百種類のポリオレフィンについて数万点規模のデータを欠損データなく得られており、ポリマー材料では他に類を見ない緻密かつ網羅的なデータベースを構築することができている。また、それぞれのデータが全て実験の生データと正確にひも付けられている特徴も持つ。 このデータベースを基に、マテリアルズ・インフォマティクス（ＭＩ）を活用した高分子の性能予測技術を同じく５者で共同開発しており、より洗練された技術開発につながっている。 研究成果の一部を紹介し