恐れていた感染第2波、正体は感染力を増したG系統 フルゲノム解析で明らかになった新型コロナ「欧州株」の強度 | JBpress (ジェイビープレス)
NETFLIXのドラマ『梨泰院クラス』でも知られる梨泰院（イテウォン）。ナイトクラブで集団感染が起きた（写真：Lee Jae-Won/アフロ） 新型コロナは今のところ6系統が存在する 新型コロナウイルスの新規感染者が再び増加している。国内における1日の新規感染者が2桁にとどまっていた5月から6月にかけての楽観的な状況は一変し、6月下旬からは3桁台が続いている。厚生労働省によると、1日のPCR検査の件数（結果判明日）が7月3日に1万件台を突破しており、検査件数の増加も感染者増の一因だが、感染第2波の到来といってもおかしくない状況だ。 現在、蔓延している新型コロナは世界を席巻している「欧州株」である可能性が高い。この7月には、NETFLIXのドラマ『梨泰院クラス』で知られる韓国のナイトスポット、梨泰院（イテウォン）で集団発生したウイルスが欧州株だと韓国で報じられている。 過去に日本ではPCR検
MIT襲うエプスタイン疑惑の深い闇 没後性スキャンダルに見舞われるニューラルネットの父 | JBpress (ジェイビープレス)
8月10日に怪死したジェフリー・エプスタインとの関係で大いに揺れるマサチューセッツ工科大学（MIT）、前回は、メディア・ラボの伊藤穣一前所長の疑惑と辞任に触れましたが、もう一つ、大いに問題になっているポイントがあります。 すでに故人ながら、具体的な固有名詞が上がっているアカデミシャンにまつわる性的な「疑惑」です。 渦中の中心人物はマーヴィン・ミンスキー（1927-2016）という、超ノーベル賞級といっても過言でないコンピュータ―科学のパイオニアであるため、話が穏やかではありません。 そこでまず、「ミンスキーとは誰であるか」から話を進めていきたいと思います。 AIの父 マーヴィン・ミンスキーを紹介する言葉として、生科学者でSF作家のアイザック・アシモフが「自分より聡明な人物」として名を挙げた2人のうちの1人（という逸話が語られます。 （もう一人はカール・セーガン） 著名人を2人並べた印象が拭
なにかがおかしい 真っ暗な闇に沈んでいく上海 人が住まない高層マンション、出稼ぎ労働者も減少の一途(1/4) | JBpress(日本ビジネスプレス)
上海の街の異変に気づいたのは、地下鉄4号線から地上に出た直後だった。4号線は市の中心部を東西に横断する主要な地下鉄路線で、通勤に利用する人も多い。 午後7時、筆者は「上海体育場駅」で下車し、東に向かって歩いた。あたりは真っ暗で、すれ違う相手の顔ですら目を凝らさなければ見えないほどだった。 こんなに暗い街ではなかった 中国に住宅の流通市場が形成されて20余年が経った。この間、上海では右肩上がりで住宅価格が上昇した。近年では2015年後半に“狂乱の不動産相場”が到来し、ごく普通の住宅に“億ション級”の価格がつけられるようになった。その勢いは2016年になっても止まらなかった。「天井だ」と言われていた上海の住宅価格は、日本円で2億円や3億円という大台を突き抜けた。 上昇の一途をたどったのは住宅価格にとどまらない。日本とは比較にならない活発な消費活動に、日本からの訪問者は「景気はいいじゃないか」と
懲りない東大医学部、またも論文捏造 ノバルティスファーマ事件でも責任取らず、改竄が組織の風土に？ | JBpress (ジェイビープレス)
私も、知人から告発文を受け取った。そこには不正の詳細な内容が記されていた。何人かの基礎医学の教授にお見せしたが、「100％アウト」と口を揃えた。「周到にデータをいじっており、悪質だ」と言う方もいた。 告発されているのは、4つの研究室から発表された11の論文である。告発文は、私のツイッター（@KamiMasahiro）で紹介しておいたので、興味のある方はご覧いただければと思う。 告発された4つの研究室のうち、最も問題なのは門脇孝氏が主宰する糖尿病・代謝内科だ。2003年の「ネイチャー」から2013年の「ネイチャー」まで、7つの論文で不正を指摘された。 組織ぐるみの不正 以上の事実は、門脇研究室では、長年にわたり、組織ぐるみで、不正が続いていたことを意味する（参考1、2）。 実は、この構造は、2012年に発覚した東大分子生物学研究所の加藤茂明教授（当時）の研究室の研究不正と同じである。詳細を知
STAP細胞で大儲けした人間を許してはいけない 米国ではとっくに導入している「先端研究にまつわる詐欺」を取り締まる法律制定を | JBpress (ジェイビープレス)
STAP偽装細胞問題を対理研提案書に添って丁寧に考えているこの連載、韓国で発生した「クローンES細胞詐欺」に焦点を当てた次回稿を準備していたのですが、『新潮45』誌に注目すべき報道が出、予定を変更して、虚偽学術情報発信によるインサイダー取引の問題を検討したいと思います。 正直申して随分早く出てきたな、というのが感想で、6月半ば過ぎの段階でここまで話が進むとは思っていませんでした。 逆に6月にあると思われた懲戒など理研の処分は、様々な思惑で即解決とはならなそうな雲行き。今月この問題は動くと思っていましたが、推移をよく観察する必要があると思います。 「STAP論文捏造事件」 新潮45誌に発表された「『STAP論文捏造事件』その金脈と人脈」（小畑峰太郎＋新潮45取材班）（7月号p.18-）は、思い切った内容に踏み込んだ力の入った記事で、久方ぶりに「社会の木鐸」という言葉を思い出しました。 記事の
所得と野菜を食べる量の悲しい関係、野菜マーケットはいまや「局地戦」へ 味の社会学（第6回） | JBpress (ジェイビープレス)
あなたは今日、どのぐらいの野菜を摂取しただろうか。また1年間でどれほどの種類の野菜を食べているだろうか。 パッと思い浮かべて10品目以上の野菜を答えられたら、あなたは健康を保つ食生活を意識的に送っているか、もしくは世帯所得が恵まれているということだ。季節ごとに10品目程度。春夏秋冬で40品目を年間で食べつくすのは、よほどの意識と努力がなければ実現できない。 働く世帯に人気の野菜の定期宅配は、手軽に野菜を摂取する現代的な手法の1つである。何が届くか分からないセット野菜によって「初めて食べる味」や「旬の味」を味わうことができる。けれども、毎月何千円も野菜に費やせる人はそれほど多くない。 野菜の摂取量と所得の相関関係 厚生労働省は1947（昭和22）年から、国民の健康を調査し、毎年「国民健康・栄養調査」として発表している。下記の表は、1日の野菜の摂取量（グラム単位）を世帯別に調査した結果である。
「どこの国でもいいから助けてくれ！」 シリア国民の悲痛な叫びを聞いてほしい | JBpress (ジェイビープレス)
化学兵器使用とアメリカの軍事介入への動きによって、日本でも8月下旬からシリア情勢に関する報道が急に増えてきた。しかし、その論調にはおかしなところがいくつもある。 実は筆者は、シリアとはプライベートで長く深く関わってきた。20年前に結婚した元妻がシリア人で、その後、何度もかの国を訪問し、親族や友人を通じてシリア人社会を内側から見てきたのだ。 シリアは北朝鮮と同様の強権体制の独裁国家で、秘密警察が国中に監視網を構築し、不満分子は徹底的に弾圧する恐怖支配が行われている。言論統制も徹底され、もともと外国人記者が自由に取材できるような国ではないうえ、外国人と接する機会のあるシリア人も、秘密警察を恐れて外国人に迂闊にホンネを話すことはない。したがって、なかなかその真の姿が外国人には見えにくい。 筆者のような関わりは希少ケースと言っていいが（シリア人女性と結婚した日本人は筆者が2人目らしい）、そのためシ
高齢者から奪い、若者に与える安倍首相は正しい
（2013年3月21日付 英フィナンシャル・タイムズ紙） 日本の新政府が導入したリフレ信仰「アベノミクス」に対する1つの異議は、それが苦労して手に入れた貯蓄を目減りさせることだ。欧州のある地域で流行になったように、週末に貯蓄を取り上げる代わりに、政府は緩やかなインフレによって貯蓄を徐々に吸い上げたいと思っている。 これは卑劣な計画だ。この計画が、日本の人口の4分の1を占める一方、膨大な家計資産の3分の2を支配する60歳以上の人たちの人気を集めることはないだろう。それでもやはり、この計画は名案だ。 若い世代の利益より古い世代の利益を優先してきた日本 この世代間の窃盗を歓迎する理由は、日本が20年間にわたり、若い世代の利益よりも古い世代の利益を優先してきたからだ。 これは不公平なだけではない。若者を不利にすることは、国の未来を築く最善の方法でもない。インフレを通じて高齢者に課税することは、長年
日本の農業に「規模拡大」なんていらない 根本的にズレている安倍内閣の農政 | JBpress (ジェイビープレス)
また農政の迷走が始まった。日本の農政は“猫の目行政”（猫の目のようによく変わる）と揶揄されたものだが、TPP交渉に関連してまたしても定見のない動きをし始めた。それは農業の現状を明確に把握しないままに、方針を打ち出すからだろう。病気の原因を特定せずに治療を行うようなものだ。 ここでは「規模拡大」に焦点を当てる。日本農業が再生しない理由は、農水省が愚かで農協が既得権益に固執しているからだけではない。「規模拡大」を叫ぶ財界人やエコノミスト、マスコミにも問題が多い。 なにも目新しいものではない安倍内閣の農政 安倍内閣は、TPPを推進するにあたり農業を成長産業にすべく改革を進めるそうだ。農産物の輸出額を1兆円にするとの目標を掲げている。 ただ、目標が低すぎる。1ドル100円として計算すると、FAO（国際連合食糧農業機関）の調べでは、小国のオランダでさえ7兆7000億円もの農産物を輸出している（201
世襲議員は本当にダメなのか 鳩山兄弟と小泉進次郎を分け隔てるもの | JBpress (ジェイビープレス)
民主党が世襲議員の制限を提案している。野田佳彦前首相は、先の総選挙でこれも大きな争点の1つにしようとしていた。だが皮肉にも鳩山由紀夫元首相、小沢一郎元代表の2人の世襲議員が、その民主党を大敗に追い込んでしまった。 ところで民主党の提案内容は、3親等以内は同一選挙区からは立候補できないようにしようというものだ。つまり孫や甥、姪までは同一選挙区から立候補できないようにしようということだ。これに対して憲法上の疑義も提起されている。どういうことかと言えば、憲法第14条の法の下の平等原則や第15条の立候補の自由原則、第22条の職業選択の自由原則に反するのではないかというものだ。 何かと言えば憲法を持ち出す人がいるが、私は、この問題で憲法を持ち出すのは適切ではないと考えている。例えば法の下の平等原則に照らせば、厳密に言えば世襲の人とそうでない人では、明らかに出発点が違う。したがって法の下に平等という原
教授が突然、助手の部下になる日本の制度 東京大学に入ったけれど・・・ああ無常（22）
いまだ事件から1カ月しか経過していないのに、すでに完全に旧聞に属する感のある「iPS細胞移植詐欺」事件。いまさらこの問題にここで触れるのは、詐欺を働いた森口さんなる人物を袋叩きにしたいがためではありません。 彼のここ数年の栄枯盛衰、そこから透けて見える大学や学術行政の体質的な病に目を向けねば、と思ったのは、こんな報道を目にしたからでした。 ［産経新聞10月16日］森口氏「証拠出せない」帰国後、聴取 東大「一件やった」に疑問 iPS細胞（人工多能性幹細胞）の世界初の臨床応用をしたと虚偽の発表をした日本人研究者、森口尚史（ひさし）氏（48）が15日、米国から帰国した。 その後、所属先の東大病院から事情聴取を受け、「（当初の説明の6件の治療のうち）1件はやった。証明できる人は出てきてくれない。証拠が出せない以上、やったと言えないことが残念」と述べた。病院側はこの1件について「素直にそうだなとは思
ジェネリックは「先発品と同じ薬」ではありません 短絡的すぎる「薬剤費の抑制＝ジェネリックの使用促進」という図式 | JBpress (ジェイビープレス)
このポスターではジェネリックは「新薬と同じ成分効能か？」と問いかけます。そして「ジェネリックの効能にはばらつきがあります」「効能格差は最大40％」と続き、「ジェネリックの中で効くものを医師と相談しましょう」と締めくくっています。 これに対して、日経新聞は4月22日「医療界は後発品普及を促せ」と題した社説を掲載。「医療費削減のために（ジェネリックを）主体的に普及を促すべき医療界が、（中略）一部の医師の意識改革の遅れにより、（中略）誤解させる文言を含んだポスターを作成した」と、このポスターが“患者の正しい理解を助けない”と論じました。 日本ジェネリック医薬品学会も東京都保険医協会に対して内容の変更や回収を求める質問状をホームページに掲載しています。 特許が切れた医薬品をより安く提供するジェネリックの役割は十分に分かります。しかし、ジェネリックを「先発品と同じ薬で値段が安い」と説明することこそ、
日本の科学：ネズミとロボットが遊ぶ場所 沖縄の新設大学院は新風を吹き込めるか？
（英エコノミスト誌 2011年11月26日号） 日本の科学には改革が必要だ。沖縄にできた新たな機関は、新風を吹き込めるかもしれない。 大学というと、オクスフォードの世俗離れした静けさや、マサチューセッツ工科大学（MIT）の混沌とした建築物が頭に浮かぶかもしれない。もしくは、1950年代のモスクワの残忍さが思い浮かぶかもしれない。 亜熱帯の島に建てられたダリ風の建物、海が一望でき、毒ヘビに注意するよう呼びかける看板が立ち並ぶキャンパスは珍しい方だろう。だが、変わっているのも当然だ。というのも、11月19日に大学院として開校した沖縄科学技術大学院大学（OIST）は独特であることを目的としているからだ。 OISTは、東シナ海を見下ろす森林に覆われた丘の上に一から建設された。科学へのアプローチもまた、一からのスタートになる。 異例尽くめの大学院 OISTには学部がない。その代わり、生物学者、化学者
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