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  • Cloudflare、bot対策をGoogleのreCAPTCHAからhCaptchaに移行

    米CDN(Content Delivery Network)大手のCloudflareは4月8日(現地時間)、bot検出ツールをこれまで採用していた米Googleの「reCAPTCHA」から米新興企業Intuition Machinesの「hCaptcha」に移行すると発表した。Googleから課金すると通告されたため。 Googleは2009年にreCAPTCHAを買収して以来、このサービスを無償で提供しているが、FAQページによると、1秒当たり1000件あるいは1カ月当たり100万件以上アクセスがある場合は高機能で有料の「reCAPTCHA Enterprise」に移行する必要がある。 Cloudflareは(Googleが営利企業である以上)これは理にかなったことではあるが、サービス維持のために年間数百万ドルのコストが発生することになるため、より良い代替案を探したという。 Intui

    Cloudflare、bot対策をGoogleのreCAPTCHAからhCaptchaに移行
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    nextmedia 2020/04/13
  • ヤフー、東京23区の来訪者数などオープンデータで公開 「外出自粛の効果分析などに使って」

    ヤフーは4月6日、自社アプリで収集した位置情報を使って計測した東京23区への来訪者数などをオープンデータとして公開した。公開したのは5日までのデータで、出典を明記すれば誰でも使える。新型コロナウイルスによる外出自粛要請の効果分析などに活用してほしいとしている。 東京23区を対象に、区外からの来訪者数と居住者の人数を区ごとに日次推計したもの。ダウンロードできるファイルはxlsx形式。ヤフーが提供するスマートフォン向けアプリで、ユーザーの許可を得て集めた位置情報を基に、統計データとして集計した。 今後の更新予定は未定としている。ヤフーは3月30日、3県(埼玉県、千葉県、神奈川県)から東京都への来訪者数などをまとめたレポートを公開。4月3日には、2月1日から4月2日までの来訪者数をオープンデータとして公開していた。 関連記事 ヤフー、政府に統計データ提供へ 新型コロナ対策で 政府、新型コロナ対策

    ヤフー、東京23区の来訪者数などオープンデータで公開 「外出自粛の効果分析などに使って」
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    nextmedia 2020/04/07
  • Skype、アカウントもアプリも不要の無料Web会議サービス「Meet Now」を提供開始

    Microsoft傘下のSkypeは4月3日(現地時間)、Microsoftアカウントもアプリのダウンロードも不要の無料Web会議サービス「Meet Now」機能を利用可能にした。数クリックで無料のWeb会議を開始できる。 Webページの「無料の会議を作成」ボタンをクリックするとWeb会議用の一意のURLが表示されるので、それをメールなどで送ることで参加者を募れる。Microsoftによると「あらゆる機能を自由に利用でき」、「会議リンクの有効期限はなく、いつでも使うことができ」るという。なお、SkypeのWebクライアントをサポートするWebブラウザは、Microsoft EdgeとGoogleChromeのみだ(Firefoxで試してみたところ、「ブラウザーがサポートされていません」と表示された)。

    Skype、アカウントもアプリも不要の無料Web会議サービス「Meet Now」を提供開始
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    nextmedia 2020/04/07
  • YouTube、世界での動画再生画質を「標準(480p)」に(新型コロナ対策で)

    「標準」というのは480pを指すようだ。英国版のYouTubeで確認したところ、画質は480pで表示された。ユーザーは歯車アイコンから、画質を変更できる。 新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐため、欧州や米国の一部地域などでは外出禁止令が出されており、企業もテレワークを推奨している。また、日では春休み前から休校になっており、インターネットの使用が急増している。今回の対策は、動画ストリーミングによる帯域幅使用量を抑えるのが目的だ。 欧州ではYouTubeだけでなく、NetflixAmazonもストリーミング画質を低下させている。 関連記事 新型コロナウイルスで削除される動画が増える? パンデミックが促すYouTubeの変化 COVID-19の影響は動画サイトにも出ている。 Google、新型コロナ関連情報まとめサイトをまずは英語版で公開 Googleが、新型コロナ関連の正確で最新の情報を提

    YouTube、世界での動画再生画質を「標準(480p)」に(新型コロナ対策で)
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    nextmedia 2020/03/25
  • 「Facebook Messenger」アプリから「発見」タブ消滅 「チャット」と「友達」のみに

    米Facebookの「Facebook Messenger」アプリのメイン画面から「発見」タブが消えた。米TechCrunchが2月29日(現地時間)に報じた。稿筆者のアプリでも確認できた。 「発見」タブは、2018年10月の「Messenger 4」でのデザイン刷新で登場した、ビジネスbotやゲームを“発見”するためのタブだった。発見タブはなくなったが、検索枠に「bot」や「ゲーム」と入力すれば、引き続きbotもゲームも探せる。 「友達」タブの表示も変わった。これまでは友達がオンラインかどうかを確認できるツールだったが、新たに「ストーリーズ」と「オンライン」というサブタブに分かれ、「ストーリーズ」には友達の最新ストーリー一覧が表示されるようになった(「オンライン」タブが従来の「友達」タブ)。 Facebookからは稿執筆現在、この変更について公式発表はないが、例えば同社はあまり使われ

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    nextmedia 2020/03/02
  • 女子高生が使う写真アプリを「マツコの知らない世界」が紹介 App Storeランキングが大変動

    2020年2月18日にTBS系列テレビで放送された「マツコの知らない世界:写真アプリの世界」でスーパーJKのひかりんちょさんと、JELLYなどで活躍するモデルの久留栖るなさんが紹介した写真アプリが大きく順位を上げ、App Storeランキングが大きく変動した。 紹介された写真アプリ: SODA ソーダ Natural Beauty Camera 開発元:SNOW INC. 無料 自然な加工が簡単にできる。ナチュラル漏りにおすすめ SNOW スノー 開発元:SNOW INC. 無料 かわいい動物スタンプを合成できる BeautyPlus - 撮影、編集、フィルター 開発元:Meitu Technology, Inc. 無料 別人盛りに加工できる PICNIC - 天気の妖精カメラ 開発元:ESTSoft corp. 無料 背景の天気を自由に変更できる TouchRetouch 開発元:ADV

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    nextmedia 2020/02/25
  • 新体制スタートのNHK、見えぬ将来像 ネット利用者から受信料徴収は「環境変化を見てから考える」 (1/2) - ITmedia NEWS

    新体制スタートのNHK、見えぬ将来像 ネット利用者から受信料徴収は「環境変化を見てから考える」 (1/2) NHKの前田晃伸会長は就任会見で、常時同時配信や東京五輪・パラリンピックへの抱負を語った。対して、受信料の値下げやネット利用者からの受信料徴収については見通しが不透明な状態が続いている。 NHKの新体制がスタートした。新たにトップとなった前田晃伸(てるのぶ)会長は1月27日の就任会見で、3月から試行を始めるテレビ番組のインターネットへの常時同時配信や、夏の東京五輪・パラリンピックへの抱負を語った。しかし、NHKには課題が山積している。ネット時代の受信料負担などについて明確なビジョンは見えず、将来像に疑念を示す声が後を絶たない。新会長が進める経営改革には、巨大組織の将来がかかっている。(森昌彦)

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    nextmedia 2020/02/05
  • TwitterのドーシーCEO、「ツイート編集ボタンはたぶん絶対追加しない」

    Twitterのジャック・ドーシーCEOが、長らくユーザーがリクエストしている投稿したツイートを修正する機能を「たぶん、絶対追加しないだろう(we'll probably never do it)」と語った。米Wiredが1月14日に公開したYouTube動画で確認できる。 ドーシー氏はこれまでも投稿後の編集機能について、何度か取り組みについて発言しているが、きっぱり追加しないと語ったのはおそらくこれが初めてだ。 今回ドーシー氏は、TwitterはもともとSMSのようなサービスとして立ち上げ、SMSの、一度送信したら訂正できない感覚を維持したかったこと、Twitterの場合はRT(リツイート)で拡散した後でオリジナルを完全に変更した場合、RTした人の意図とかけ離れた拡散になる可能性もあることなどを説明した。 簡単なタイプミスやリンク切れを修正するために例えば60秒間は修正できるようにする

    TwitterのドーシーCEO、「ツイート編集ボタンはたぶん絶対追加しない」
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    nextmedia 2020/01/16
  • NHKのネット同時配信、総務省が認可 受信料なしの視聴には“メッセージ”を表示

    総務省は1月14日、NHKのネット同時配信案を条件付きで認可した。これを受け、NHKは春からネット同時配信事業を格的に始める。 19年5月の放送法改正により、NHKテレビ放送と同時にネット上でも常に番組を配信できるようになった。同局は10月、総務省に対し「NHKインターネット活用業務実施基準(案)」を提出し、同時配信に掛かる費用や業務内容を示した。 この基準案では、受信料収入の最大3.8%を実施費用として充てることとなっていたが、総務省は受信料の値下げなどの背景から、NHKの経営が今後赤字になる見込みであることを懸念。11月には費用圧縮などを盛り込んだ修正案の提出を求めていた。 修正案は12月に提出。総務省は1月14日に修正案に対する審査結果を諮問機関である電波監理審議会に提出し、その妥当性を確認。条件付きで認可した。NHKに与えられた条件は「ネット配信に掛かる費用を抑えるための仕組み

    NHKのネット同時配信、総務省が認可 受信料なしの視聴には“メッセージ”を表示
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    nextmedia 2020/01/16
  • Twitter、リプライする相手をユーザーが選べる機能のテストを開始へ

    Twitterは1月8日(現地時間)、ラスベガスで開催のCES 2020でのプレス向けイベントで、“会話の健全性”を向上させるための幾つかの新機能について説明した。 イベントに参加した米The Vergeなどによると、Twitterは、会話(投稿とそれに連なるリプライのスレッドのこと)への参加者を設定する項目を投稿作成画面に追加しようとしていると語った。 この設定では、リプライのレベルを「Global」「Group」「Panel」「Statement」の4つから選べる。Globalは従来通り誰でもリプライでき、Groupは投稿者がフォローしている相手およびメンションした相手が、Panelは投稿内でメンションした相手のみがリプライでき、Statement(声明)は誰もリプライできない。 イベントでは、こうしたリプライの制限は虚偽情報への反論を難しくするのではないかという質問が上がり、それに

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    nextmedia 2020/01/10
  • 「リツイートで100万円」企画で話題 「懸賞系ツイート」に潜む“情弱向けのワナ”

    「リツイートで100万円」企画で話題 「懸賞系ツイート」に潜む“情弱向けのワナ”:悪質な情報商材に関わる場合も(1/3 ページ) 2020年の年始、Twitter上でZOZO元社長の前澤友作氏が「自分のツイートをリツイートした人のうち抽選で1000人に100万円をプレゼント」と打ち出した企画が話題だ。SNS上では近年、こうしたリツイートやフォローなどをした人に企業や個人が金品を贈るとうたったキャンペーンが盛んになっている。 前澤氏はZOZO時代の19年年始にも「1億円キャンペーン」を実施しており、今回は「ベーシックインカムの社会実験」だと主張している。ただ、Twitterでは商品やサービスの宣伝などの目的で企業や個人がリツイートを呼びかけ、場合によっては前澤氏の取り組みを露骨に模倣・類似させたようなアカウントも目立つ。 前澤氏のキャンペーン自体は特定の商品宣伝や短期的な収益を狙ったものでは

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    nextmedia 2020/01/09
  • TikTokのコミュニティガイドラインがより詳細に 誤解を招く動画も禁止

    動画共有アプリ「TikTok」を運営する中国ByteDanceは1月8日(現地時間)、「コミュニティガイドライン」をより明確にしたと発表した。従来のガイドラインより長さにして約3倍になった。 基的な方針は変わらないが、禁止する投稿の内容がより具体的に定義されるようになった。違反を10のカテゴリ(「危険な個人・組織」「不正行為と規制される物」「暴力的で刺激的なコンテンツ」「自殺、自殺行為、危険行為」「ヘイトスピーチ」「嫌がらせといじめ」「成人のヌードや性行為」「未成年者の安全」「誠実性と信頼性」「プラットフォームの安全性に対する脅威」)に分類し、各カテゴリについてより詳細に説明している。例えば「未成年者の安全」では、未成年者のヌードや児童虐待の他、麻薬、酒類、たばこの接種を含む「不良行為」も禁止している。 TikTokは昨年11月、中国政府を非難する動画を投稿した米国の少女のアカウントを停

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    nextmedia 2020/01/09
  • 最近話題のスコアサービス 評価が低いと航空券が取れないという都市伝説はどこから生まれたのか?

    最近話題になっているサービスで、個人の信用力を測って「スコア」にし、それを基にさまざまな特典を提供するものがある。これは今後広く普及していくことが予想される。 最近よく聞く「スコア」という言葉。しかしスコアといってもいくつかの種類がある。この部分が正しく認識されていないため、スコアについて誤認している人もいるようだ。 2種類あるスコア 信用スコアといえば中国の事を思い出す人も多いだろう。中国には、国が主導するスコアと、民間企業が個々人に応じて特典を与える消費者サービスとしてのスコアがあることをご存知だろうか? つまり中国の信用スコアと呼ばれるものには、国主導のスコアと民間主導の2種類のスコアがあるのだ。 前者では、スコアによっては航空券のチケットが買えなかったり、新幹線の切符が買えなかったりして、簡単に遠くへ移動できなくなることもあり得る。このように聞くとちょっと怖いイメージを持たれてしま

    最近話題のスコアサービス 評価が低いと航空券が取れないという都市伝説はどこから生まれたのか?
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    nextmedia 2020/01/08
  • ブロックチェーンは何に使えるのか ビジネスに広がる実活用

    ブロックチェーンは何に使えるのか ビジネスに広がる実活用:そもそもブロックチェーンとは何か?(後編)(1/2 ページ) ブロックチェーンは仮想通貨の管理システムから生まれ、「正確な情報」が求められるビジネスの世界で活用されています。ネット時代における新しい信頼性の技術は今後、われわれの社会をどのように変えていくでしょうか。

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    nextmedia 2020/01/07
  • 別の客にタダ乗りされる!? タクシー配車アプリの思わぬ“落とし穴” - ITmedia NEWS

    スマートフォンでタクシーを呼び、決済もできる「配車アプリ」をめぐるトラブルがネット上で話題となっている。自分で呼んだタクシーが別の客を乗せて行ってしまうケースや、客の多重予約や無断キャンセルでタクシーが社が迷惑するケースもあり、注意と配慮が必要だ。 忘年会や新年会でタクシーの利用が増えるこの季節、スマートフォンでタクシーを呼び、決済までできる「配車アプリ」をめぐるトラブルがネット上で話題となっている。自分で呼んだタクシーが別の客に“無賃乗車”されてしまうほか、逆に客の多重予約や無断キャンセルでタクシー会社が迷惑するケースもあるという。 「タクシーアプリでタクシー呼んで寒い中ずっと待ってたのに、そのタクシー全然違うカップル乗せてホテル行ったんだけど──」 このツイートによると、投稿者は配車アプリを利用してタクシーを予約したにもかかわらず、そのタクシーが別の客を乗せ、運賃がクレジットカードで決

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    nextmedia 2020/01/07
  • 本業はエンジニア、副業は探偵――2つの顔を持つ男が始めた「ITを使った浮気調査」の実力

    業はエンジニア副業は探偵――2つの顔を持つ男が始めた「ITを使った浮気調査」の実力(1/3 ページ) 表の顔はエンジニア、裏の顔は探偵――。都内某所に、そんな男性が立ち上げた探偵事務所が存在する。創設者の船木孝則氏(仮名)は、ソフトウェアメーカーや金融系SIerを経て独立し、フリーランスエンジニアとしてシステム開発などに長年携わってきた経験を持つ。 事務所の名は「東京IT探偵」。船木氏が2017年に設立し、浮気調査を中心に、人探しや盗聴器の探索などを請け負っている。同氏の他にも、組み込み系のエンジニアとWebデザイナーを業とする探偵が2人在籍し、2足のわらじを履きながら調査に協力している。 船木氏の探偵としてのモットーは「エンジニア経験を生かし、ITをフル活用すること」。まだ試行錯誤を重ねている段階だが、プログラミングを活用した業務自動化などを採り入れ、浮気調査の効率化を図っている

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    nextmedia 2019/12/25
  • 「すごく丁寧」「好感が持てる」──スマホゲーム「偽りのアリス」の障害、運営元が図解 ネットで話題に

    「ここまで詳しい障害説明は初めてだわ」「すごく丁寧」──スマートフォンゲーム「偽りのアリス」で12月18日に発生した不具合について、運営元が障害対応の詳細を図解で説明し、ネットで話題を呼んでいる。 偽りのアリスは、ビジュアルアーツ(大阪市)が10月に公開したスマホゲーム。12月18日午後4時44分ごろから、ゲームへのログインと公式サイトへのアクセスができない不具合が発生。運営元が緊急メンテナンスを実施し、午後9時40分ごろに復旧した。 運営元は同日、この障害の詳細をTwitterで報告。(1)クラウドベンダー内部のネットワークに障害が発生、(2)復旧したが、読み取り専用のデータベースにコピーしている間にネットワークの接続が切れ、中途半端なデータが発生、(3)書き込み専用のデータベースを基にコピーを作り、読み取り専用のデータベースとして再構築した──という経緯を、図を交えて説明した。全16台

    「すごく丁寧」「好感が持てる」──スマホゲーム「偽りのアリス」の障害、運営元が図解 ネットで話題に
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    nextmedia 2019/12/20
  • InstagramでもFacebook同様の虚偽警告ラベル表示を開始

    米Facebookは12月16日(現地時間)、傘下のInstagramでも虚偽(false)の可能性のあるコンテンツ(写真および動画)に警告ラベルを付けるようにしたと発表した。このラベルは、フィード、プロフィール、ストーリー、ダイレクトメッセージなど、コンテンツを表示する世界中のすべてのInstagramで表示される。 左から、Instagramでの虚偽警告ラベル、虚偽警告ラベル付きコンテンツをシェアしようとすると表示される警告、虚偽ラ警告ベルのついたコンテンツを表示した画面 虚偽の可能性があるかどうかの判断は、Facebookと提携する複数の第三者ファクトチェッカーが行う。同社は5月、米国のファクトチェッカーと協力し、Facebookでの虚偽情報の特定、確認、ラベル付けのテストを開始した。Facebookでは10月にグローバルにスタートし、その時点ではInstagramでも同様の対策を1

    InstagramでもFacebook同様の虚偽警告ラベル表示を開始
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    nextmedia 2019/12/17
  • Instagramに新いじめ対策 コメントに続きキャプションにもAIが警告

    米Facebook傘下のInstagramは12月16日(現地時間)、新たないじめ対策として、シェアする写真・動画に添えるキャプションに問題があると投稿前に再考を促す警告を表示するようにしたと発表した。 入力したキャプションが、過去に報告された問題のあるキャプションと似ているとInstagramのAIが判断すると「このキャプションは過去に報告されたキャプションと同じように見えます」と警告し、キャプションを編集するか、この警告についてのさらなる説明を読むか、警告を無視してそのまま投稿するかを選択するカードが表示される。 同社は7月、コメント投稿時に警告する機能を追加した。その結果、警告がある程度効果があることが分かったという。 警告により、いじめを減らせるだけでなく、ユーザーにどういう行為がポリシーや利用規約に違反するのかを教育できるとしている。 この機能はいくつかの地域でローリングアウトし

    Instagramに新いじめ対策 コメントに続きキャプションにもAIが警告
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    nextmedia 2019/12/17
  • NVIDIA、1枚の静止画で動きを合成 GANを用いた手法を開発 ダビデ像も踊り出す

    Innovative Tech: このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 NVIDIAが10月に発表した新技術は、映像内の動きを抽出して画像に転送することで、リアルな合成動画を生成する敵対的生成ネットワーク(Generative adversarial networks、GAN)を用いた手法だ。 人の全身運動や顔の輪郭運動など、領域分割マスクや線画スケッチを基に、動かしたい画像に合成し写実的な映像に仕上げる。 ベースとなる以前の研究「Video-to-video synthesis」(vid2vid)では、学習したドメインでしか合成できなかったが、今回の研究では訓練データセットに含まれてなくても合成が可能になり、より幅広い合成動画が作成できる。

    NVIDIA、1枚の静止画で動きを合成 GANを用いた手法を開発 ダビデ像も踊り出す
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    nextmedia 2019/12/17