｢和食はヘルシー｣は誤解だった…10万人の胃腸を診た専門医が｢一汁三菜はバランスが悪い｣と断言するワケ "主食"の白米はあえて食べなくてもいい食材
和食は本当にヘルシーなのか。10万人の胃腸を診てきた消化器専門医の福島正嗣医師は「和食の基本である“一汁三菜”は1食あたりのカロリーの半分が糖質なので、じつは栄養バランスが悪い。生理学や食の科学から見ると、必ずしもヘルシーな食事とは言えないのです」という――。 ※本稿は、福島正嗣『朝食にパンを食べるな』（プレジデント社）の一部を再編集したものです。 「和食＝ヘルシー」という思い込み 胃腸科外来の患者さんの多くは、「胃もたれ」「胃液が上がってくる」「胸や喉のどが詰まる」という症状で来院されます。 私は胃腸専門医として、これまでに胃の内視鏡検査を6万件、大腸の内視鏡検査を3万件以上してきました。延べ10万人の胃腸を診てきた私のこれまでの臨床経験では、これらの症状の多くは、食習慣が原因だと考えています。 そして、その主犯は炭水化物だという結論にたどり着きました。 以来、私のクリニックでは、胃腸の
小池都知事の｢太陽光義務化｣をただ潰していいのか…東大准教授が｢太陽光ヘイト｣のYouTuberに本気で怒るワケ 住まい手にとってこれほど経済的メリットの大きな施策はなかなかない
東京都が新築住宅に対して太陽光発電の設置を義務付ける条例案の整備を進めている。東京大学大学院の前真之准教授は「著名YouTuberなどが『ヘイト』ともいえる執拗な批判を繰り返しているが、住まい手にとってこれほど経済的メリットの大きな生活防衛策はなかなかない。アメリカでもヨーロッパでも推進されている設置の義務化は、検討の価値が大いにある」という――。 東京都の太陽光発電義務化が引き起こしたヘイトの嵐 東京都は住宅・建築物での消費エネルギーや温室効果ガスの割合が大きいことから、その削減に向けてさまざまな施策を進めています。先日、専門家からなる審議会の提言を受けて、一戸建て住宅を含む新築建物に太陽光発電の設置を義務付ける条例改正の中間とりまとめについて、パブリックコメントが開始されました。 太陽光発電については、従来、京都府で「説明義務化」が始まるなど、普及に向けた自治体の取り組みはこれまでもあ
｢家賃は月8万円､撤去費用は200万円｣窓も開かないゴミ部屋を引き渡された大家の絶望 汚れたティッシュで家中がパンパン
大家が涙目になりながら、私にそう話してくれた。生前遺品整理会社「あんしんネット」の作業員として片付けた中、唯一、ゴミ部屋を管理する大家に直接話を聞けたケースである。 ここは駅から徒歩5分、高級住宅街にある3階建ての鉄筋コンクリートマンションだ。 1フロアに2室あり、問題の部屋は1階の1DKで、69歳の女性が一人で暮らしていたという。40年前にこのマンションが建ち、35年ほど前からその女性は住んでいたというから、居住者は30代からずっとここに一人で暮らしていたということになる。 大家は80代女性で、そのマンションの隣に戸建てを構えていた。 「最初はお勤めしていたし、月額8万円の家賃も、毎月きっちりお支払いしてくれていたのよ。それが令和になった頃から、全く支払わなくなって……。私は自分で家賃を払ってほしいという趣旨のお手紙を書いて、玄関ドアにはさんでおいたの。そうするとしばらくして、ポストに5
2030年代に入っても｢EVが主流になることはない｣これだけの理由 豊田章男トヨタ社長の懸念に応える
12月17日、日本自動車工業会の豊田章男会長（トヨタ自動車社長）がオンラインで記者団の取材に答え、政府が2050年に温室効果ガス排出を「実質ゼロ」にする目標を打ち出したことに対し、「自動車業界のビジネスモデルが崩壊してしまう」「日本は火力発電の割合が大きいため、自動車の電動化だけでは二酸化炭素（CO2）の排出削減につながらない」と懸念を示し注目を集めた。電気自動車（EV）へのシフトは本当に現実的なのか？ 戦略プランナーとして30年以上にわたりトヨタ、レクサス、ソニー、BMW、MINIのマーケティング戦略やコミュニケーション戦略などに深く関わり、話題作『マツダがBMWを超える日』（講談社＋α新書）などの著作で知られる山崎明氏は、メーカー・ユーザー両方の状況をよく知る立場から、世界的にEVが主流になるとの見方に対し4つの疑問を投げかけ、中国もHVを重視する方向に転じた事実に目を配るべき、と指摘
現役医師｢これからは『コロナは風邪』と割り切る視点も必要だ｣ "元気な人"の入院で現場は疲弊
人を死に至らしめるウイルスを持つ「動物A」とは？ コロナウイルスも時間が経過し、流行の様相も大きく変化しています。その変化を正しく理解するには、私たちの脳のクセを知る必要があります。まず、頭の体操だと思って動物A、動物Bが何か考えてみましょう。 動物Aは、人を死に至らしめるウイルスを持っていて、子供だけでなく大人も食い殺すことがある動物です。口内にカプノサイトファーガという菌を常に持っていて嚙みつかれると命にかかわる敗血症を発症します。人間は時々襲われ、被害も毎年報告されています。 次は動物Bです。古代では、人間の子供を捕食していたことが報道されました。動物Bは、移動距離が大きく広範囲に生息しています。時折、狂暴化します。重症肺炎を起こすウイルスや細菌を運搬することも知られています。 みなさん、わかりましたか？ 恐ろしい動物たちでした。答えは、Aが犬でBは鳥です。犬は忠実でかわいらしく、忠
貧乏な人が豚肉と麺をたくさん食べるワケ "おなかを満たす"食事に偏っている
現代人は日頃どんなものを食べているのか。厚生労働省の「国民健康・栄養調査」を調べた統計データ分析家の本川裕氏は、「とりわけ『食料に困っている者』は全体平均に比べ、米や小麦などの穀物や豚肉を多く食べていることがわかった」という――。 連載をはじめるにあたって 今回からスタートする本連載では、日々、公表される統計データの中から、かなり興味深い内容であるにもかかわらず見逃されてしまっているものを主に取り上げ、読者の好奇心や日頃の関心に応えようと考えている。 例えば、一般に考えられている常識や価値観とは異なる方向の動きを統計データが示していたり、政府やメディアが自分たちの主張に沿うかたちで取り上げている統計データが、実は、それとは異なる内容を持っていたりする。「統計探偵」を自負する筆者が、そんな「意外な事実」を紹介していきたい。 また、データの信ぴょう性の根拠、あるいは間違った読解につながりやすい
国の再生可能エネルギー政策は破綻している
国民負担に転嫁される買い取り価格 再生可能エネルギーの固定価格買い取り制度（Feed in Tariff、以下FIT）が始まってから4年が経過した。2011年の福島原発災害の後、脱原発の流れの中で再生可能エネルギーの普及拡大を目的とする特別措置法が制定され、これに基づいて、当時の菅直人民主党政権の置き土産の形でスタートしたのがFITである。簡単にいえば、風力、太陽光、水力、地熱、バイオマスなどの再生可能なエネルギー源を用いて発電された電気を、国が定めた「価格」で一定期間（10～20年間）、電力会社が買い取ることを義務づけた制度だ。買い取り価格を高めに設定すれば参入インセンティブが働くし、再生可能エネルギーで発電した電気はすべて固定価格で買い取ってもらえるから安心して投資できる。電力会社が「買いたい分だけ買います」というのではリスクが高すぎて誰も投資しない。 ドイツなどでも見てきたように再生
なぜ私は世間から嫌われ、孫正義は好かれるのか －ライブドア元代表取締役社長 堀江貴文氏
孫正義氏は、今年1月の弊誌調査「好きな経営者ランキング」でトップに選ばれたが、反対に「嫌いな経営者」トップに選ばれたのは、元ライブドアの堀江貴文氏であった。すっかりイメージを落としてしまった堀江氏だが、過去には孫氏、楽天の三木谷浩史氏と比較され、経営者ランキングで揃って上位に選ばれた時代もあった。そんな堀江氏から見ると、孫正義氏と、そのビジネスはどのように見えるのだろうか。 堀江貴文 1972年、福岡県生まれ。実業家・ライブドア元代表取締役CEO。2006年、証券取引法違反により東京地検に逮捕され、一審で懲役2年6月の実刑判決を受け（控訴は棄却）、現在上告中。最高裁判決を待つ。著書に、『拝金』『君がオヤジになる前に』『人生論』など。 ―事業家としての孫さんをどのように評価されていますか。 【堀江】いわゆる「ハイローラー」ですよね。精一杯レバレッジをかけて勝っていく感じ。入札では常に最高額を
不運な目に遭っても、「すべて自分のせい」と思えるか
私たちは、チャンスに恵まれるときもあれば、不運な目に遭うときもある。 会社員であれば、希望しない部署への異動や転勤がある。会社そのものが倒産することもあるかもしれない。プライベートでは家族の病気も不運であるし、事故に遭うこともある。こうした逆境や苦難は、誰でも避けたいものだ。 だが、不運に遭遇したとき、これをどうとらえるか。じつは、そこが億単位の年収を稼げるか、ミリオネアになれるかの試金石なのだ。 どのような出来事であれ、「起こったことは、すべて自分のせい」と考えられる人は、不運をチャンスに変えられる人である。 私は、それをある顧客から教わった。 東海地方で医療法人を経営するY理事長だ。 Y理事長は、大学の医学部で学び、勤務医生活を経て独立。独立した3年後には在宅医療を中心とした介護サービス会社を立ち上げ、NPO法人も運営している。 現在のY理事長の年収は、1億7000万円。 こう聞くと、
開拓した会社がヤクザのフロント企業だったら
見た目は怖いが強くはない 営業が意気揚々と新規の取引先を開拓してきた。ところが、その会社が暴力団のフロント企業だったらどうするか。いま最も神経を使わなければならない問題である。 なぜなら、2011年10月に東京都などが施行したことで全国を網羅することになった暴力団排除条例によれば、指定暴力団と関係する企業や個人にモノやサービスを提供したら、それだけでも「利益供与」とみなされ、場合によっては社名公表の対象とされる。そうなれば、自治体関係の仕事からは完全に干されるし、大手企業との契約も危うくなる。フロント企業と付き合いができてしまったら、なるべく早期に関係を切ることが必要なのだ。 まず着手すべきは、調査会社などを通じて相手が何者なのかを知り、そのことを担当者が頭に叩き込んでおくことだ。 ポイントの1つは「相手の所在地の性格」である。盛り場かどうか、その地域はどの暴力団のテリトリーか、付近に警察
1600億円 －音楽業界でまさかの「逆転現象」発生中
音楽ソフト市場の縮小が止まらない。日本国内のCDのセールスが、ピークだった1998年の約6000億円に比べ現在は約2000億円と、わずか十数年で約3分の1にまで激減した。町のレコード店もどんどん減っている。 「CDの売り上げが落ち込む中、着うた等の配信サービスは順調に配信数を増やしていましたが、近年の急激なスマホ普及のため、これも頭打ちになってしまった状態です」と、一般社団法人コンサートプロモーターズ協会の今泉裕人氏は語る。高画質高音質で気軽にYouTube等で見ることができるようになったため、わざわざお金を払って曲をダウンロードするユーザーが減ったためだ。 いま音楽業界では「逆転現象」が起こりつつある。右肩下がりの音楽ソフト（CD・DVD等）市場とは逆に、コンサート事業の売り上げが2004年の900億円に対し、11年には1600億円と上がり続けているのだ。今泉氏は「以前は、CDを売るため
男女を問わず下流は結婚相手として見なされにくい －「上流vs中流vs下流」の習慣と財布の中身【1】
かつて日本の成長力の源泉とされた中間層は消滅したのか？ 中間層の二極化の実態をアンケート結果から詳らかにする。 調査概要／平成22年4月23日から27日までインターネット上でアンケート調査を行った。30～50代を上流・中流・下流の区分に分け各層の人数がほぼ同数となるよう調整。調査実施機関は株式会社インテージ。 上流階級に属する人は、プリウスに乗り、日経新聞を読み、ロレックスをつけて、龍馬伝を見る。一方、下流階級に属する人は、カローラに乗り、新聞を読まず、カシオをつけて、ネプリーグを見る――。 日本が格差社会に突入して久しい。これまでは格差の象徴として、一部の富裕層やワーキングプアといった極端な存在が注目されてきた。しかし、もはや一般のビジネスマンにとっても格差は対岸の火事ではない。 定期昇給が見込めず成果給が幅を利かせるいま、優秀な人はより高収入に、そうでない人はより低収入へと引っ張られて
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｢いつも同じカバンを使う｣ゴミ部屋を作りやすい"大人のADHD"の典型的症状【2021上半期BEST5】 カバンを変えると､すぐ物をなくす