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真髄を語る 経営者がITを理解できない本当の理由
佐藤正史 氏 JTB情報システム 代表取締役社長 当サイトにおいて、企業情報システムにかかわってきたベテランが引退する、いわゆる「2007年問題」について色々な議論がされております。私は1971年にJTBに入社して以来、ほぼ一貫して情報システムの仕事に従事してきました。私が情報システムに関係してきた期間は、日本における約40年の企業情報システムの歴史と概ね重なっております。 2001年から取締役（情報システム担当）として、CIO（最高情報責任者）の仕事をし、現在はJTBの情報システム関連会社の社長を務めています。おそらく、あと数年で2007年問題の一方の主役として、この舞台を去ることになるでしょう。まもなく企業人生を終えようとする一介のシステム屋ではありますが、ぜひとも多くの方に申し上げたいことがあり、この場を借りて思うところを綴ってみます。 私は今、日本のITを巡る状況に大変な危機感
上流工程AtoZ - IT Pro
情報システムの開発では，いくら先進的なプログラミング手法や実装技術を用いたとしても，ユーザーにとって望ましいシステムが，予定通りの期間・コストで完成するとは限りません。ユーザーに対する的確な「提案」，ユーザーの要望を仕様化する「要件定義」，作業工数や開発期間などを予測するための「見積もり」，システムの最適な構造をデザインする「設計」といった「上流工程」の作業を的確に行う必要があります。そのための基本知識やノウハウを，是非この特集サイトで身につけてください。 見積もりをプロジェクトにつなげる 見積もりは通常，プレ・プロジェクトと呼ぶ段階で，提案活動に付随して進めます。では，提案活動に付随して行う見積もりが，なぜ切り出されてこれだけ注目を集めているのでしょうか？ 私は，スコープや工数，コスト，納期など，マネジメントの要素が見積もりに集約されているからだと考えています。 (2006/11/3
スペシャルインタビュー 外国人社長”から見た 誇るべきニッポン，変えるべき ニッポン
コンシューマ技術は日本から世界へ。そしてエンタープライズITは米国から日本へ――。こうした技術の流れは，過去も現在も変わっていない。果たして未来はどうか。コンシューマ技術とエンタープライズITの融合が進む中，米国は日本をどう見ているのか。常に話題の中心にいる米Microsoft。その日本法人社長に就任して1年が経過したダレン・ヒューストン氏。日本を冷静に分析できる立場にある同氏に，日本のITの現状をどう見るか聞いた。 （聞き手＝ITpro発行人 浅見直樹，構成＝ITpro 高下義弘，写真＝栗原克己） ―― マイクロソフト日本法人の社長として来日してから，約1年が経過しました。経営者の視点から見て，日本と米国の違いをどうとらえていますか。 米国では，ITプロフェッショナルの眼に輝きがあります。その理由は，彼あるいは彼女らITプロフェッショナルに任される業務が先進的かつ戦略的だからでしょう。
「血の出る業務改革でシステムを甦らせるか、そのまま放置するのか」（その2）：ITpro
前回の記事（「血の出る業務改革でシステムを甦らせるか、そのまま放置するのか」（その1）では、まず業務改革（業革）の必要性・定義という基本的なことを確認したあと、業革抜きで導入したため死に体となっているシステムを如何に甦らせるかということを検討するために、A社の例を挙げた。今回はその続きである。 苦労せずに蘇生させる特効薬はない 以下A社のとった対策について検討しながら、導入後死に体になっているシステムを甦生させる方法を探る。その前にここで、この種の問題に取り組む時の考え方を明確にしておきたい。 そもそも、苦労せずに甦生させる特効薬などあるはずがない。この記事で取り上げているような「当たり前のこと」を、着実にやるしかない。そしてA社の場合特に言えることは、「なぜユーザー（社員）がシステムを拒否するのか」その理由を見極めることが必要だ。その上で、ユーザーの動機付けが必要となる。 そこで最も重要
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血の出る業務改革でシステムを甦らせるか、そのまま放置するか（その1）：ITpro
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/KEITAI/20051220/226509/?P=1