プログラマの権利宣言
Jeff Atwood / 青木靖 訳 2006年8月24日 企業は開発者に給与として60-100kドル支払いながら、ひどい作業環境と汚い使い古しのハードウェアによって彼らを損なっている。信じられない話だ。そんなのはビジネス的に理屈に合わない。ところがそういうのをどこでも目にする。ソフトウェア開発者が成功するために不可欠なものを与えていな い企業がいかに多いかは驚くばかりだ。 そこでプログラマの権利宣言を採択し、成功に不可欠な基本的なことを否定する企業からプログラマの権利を守ることを提案する。 すべてのプログラマは2つのモニタを持つ権利を有する 下落する液晶ディスプレイの価格と、遍く存在するデュアル出力ビデオカードのことを考えるなら、開発者を1つのディスプレイに制限するのはばかげた話だ。ディスプレイを2つにすることによって得られる生産性の利益については、今では十分に説明されている。開発者の
真髄を語る：重要なソフトは外注せず自分で作る
ソフトウエア開発の経験が全くない素人集団を率いて、100％外注に頼っていた、基幹業務を支えるソフトウエアを内製に切り替えるプロジェクトに取り組んだ。この時の経験から言うと、ゼロからのスタートであっても、5年間真剣に取り組めば、ソフトウエアを自社内で開発・維持する体制を構築できる。現在、本業そのものを支えるソフトウエアに関してまで安易な外注が進んでいる。基幹部分は他人任せにせず、当事者が自らの手で内製できる力を持つべきである。 「交換機を作っているコンピュータ・メーカーに、交換機のソフトウエアを自分たちの手で作りたいと言ったら、『我々が手を引いたらNTTなんて成り立ちませんよ。お分かりなんですか』と脅されたよ。頭に来たな。石井君、どう思う。今のままでいいのか」 日本電信電話公社の真藤恒総裁は初対面の私にこうまくし立てた。電電公社が民営化され、NTTになる直前のことである。大阪の現場にいた私は
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