みんなで寄り集まって励ましあったり慰めあったり、知恵を出し合ったりできないところだね。 群れで生活する動物にとってこれは致命的では… 今できる唯一のことが、それぞれの家に閉じこもって息をひそめていることだなんて。 まあ直接会うことにこだわらず、ネット経由なら交流できるわけだけど。いつまでそれで満足できるのか。陽キャの皆さんにはキツそう。 孤独に強い個体だけを選別するウイルスかな? 免疫力より精神力を問われている気がする。
【5/7抗体検査陽性・感染確定・文末に追記あり】 「NY非常事態日報」と銘打って非常事態下のニューヨークについてレポートしよう、ということで文章を書いていたのが3月17日から19日までの3日間。無観客開催となった大相撲春場所も後半に差し掛かる頃だった。この段階ではまだ外出禁止令的なことにはなっておらず、しかし数日中にそういう状態になるだろうと言われているくらいのタイミングだった。 3/19時点でのニューヨーク市(州ではなく、市)の感染者数は1,871名。学校はすべて休校になっていたが、完全なリモート授業はこの段階では始まっていなかった。日を追うごとに非常事態の深刻度が大きくなっていく、そんな非常事態を目の当たりにして、「これは書かなきゃ」なんて思い、文章を書き始めたものだ。実際、それから約2週間経過しつつあるいま、ニューヨークの街は歴史上類を見ない封鎖状態となり(厳密には完全には封鎖にはな
東京 新宿区によりますと歌舞伎町など、区内の繁華街の関係者に新型コロナウイルスの感染者が増えているということです。 具体的には、歌舞伎町など、飲食を伴う密着した接客が行われる店舗の従業員や、不特定の人に声をかけるスカウト行為を行う人などに、感染者が増えていて、感染経路の調査が難しくなっているということです。 新宿区の吉住健一区長は「感染者が入院できる施設もひっ迫してきている。不要不急な、夜間から早朝にかけて営業している店舗の利用自粛をお願いしたい」とコメントしています。
数か月前、『イコリア:巨獣の棲処』が完成したときは、世界はまったく異なる状況でした。この度の新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の感染拡大によって世界が変化する中で、「コロナ」という言葉が別の意味を帯びるようになりました。 これからお見せするカードの名前には元となる題材があります。「コロナビーム」とは、スペースゴジラが吐く有名なビーム兵器のことです。その後「コロナ」という言葉には別の意味が加わりましたが、その時点でカード名の印刷変更は不可能でした。『イコリア:巨獣の棲処』の初版は間もなく配送され、そのセットにはこのカードも含まれています。そこで私たちは、可能な限りの方法で段階を追って当該カードの削除と変更を行うつもりです。 まず、『イコリア:巨獣の棲処』の再版ではこのカードが削除されます。次に、マジック:ザ・ギャザリング アリーナではこのカードの名前を《虚空の侵略者、スペースゴジラ
どうしても、このソシャゲ運営の行動が理解できないのです。 無理なお願いかもしれませんが、その理由を調べられたら記事にしてください。 ゲームキャストにはときおり、ソシャゲに関する調査依頼がくる。 大抵は無理な依頼だが……偶然にも調べることができたのでメールをくださった方のために記事化する。 「このゲームは、×月より運営元を●●社に移管します」 近年、苦戦しているソーシャルゲームが他社に移管され、運営元が変更されることがままある。運営の変化によってアップデート頻度が変わったり、課金要素が変化したりすることもあり、プレイヤーにとっては大事件だ。 その運営移管の事件でもとくに話題になった……闇案件とも言われる事件が、今回説明する『ハーレム伝説事件』である。
神奈川県茅ケ崎市保健所は2日、管内(同市、寒川町)の20代会社員男性が、新型コロナウイルスに感染していることが分かったと発表した。軽症という。 発表によると、男性は3月18日、「ラーメンの味が薄い」と味覚や嗅覚(きゅうかく)の異常に気づき、24日に県内の医療機関を受診。30日に別の医療機関で検査し、4月1日に感染が分かった。感染した前後に出社はしていないという。同居する家族が感染していないか調べている。 県内で確認された感染者は計182人になった。
黒枠のラベルは、コンテンツホルダー自身が付与したものです。グレー枠のラベルは本文解析で自動付与されたものです。 新型コロナウイルス感染拡大の影響で学校の休校が長期化する中、政府が、小中学生がいる低所得世帯でインターネット環境がない全ての家庭を対象にモバイルルーターを貸与する方針を固めたことが2日、関係者への取材で分かった。家庭のネット環境を整備し、学校のパソコンを自宅へ持ち帰って学習に活用するのが目的で、対象は小中学生がいる全世帯のうち2割程度に上る見通し。 政府は4月中の成立を目指す2020年度補正予算案に関連費用として100億円超を計上する方針。ただ、毎月発生する通信費は含まず、国や自治体、家庭の負担の在り方をさらに詰める。
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