Google グループでは、オンライン フォーラムやメール ベースのグループを作成したり、こうしたフォーラムやグループに参加したりすることで、大勢のユーザーと情報の共有やディスカッションを行うことができます。
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このファイルを使用中のユーザーが多すぎるため、一部のツールを利用できない場合があります。再試行詳細閉じる オープンソースライセンス比較用早見表 : Sheet1ABCDEFGHIJKLMN1ライセンスと著作権の表示変更した旨を示すことソースコードの開示ライブラリとして使用すること商用利用改変配布派生物に別のライセンスを課す特許の利用個人利用作者に責任を求めること商標の利用注記2No License必須可能禁止禁止禁止可能GitHubで公開したソフトウェアにライセンスを付記しなかった場合の条件3GPL v2.0必須必須必須必須でない可能可能可能禁止可能可能禁止言及なし4GPL v3.0必須必須必須必須でない可能可能可能禁止可能可能禁止言及なし5Affero GPL v3.0必須必須必須必須でない可能可能可能禁止可能可能禁止言及なし6Artistic GPL 2.0必須必須必須必須でない可能可
ISCライセンス (英: ISC license、ISCL) は、Internet Systems Consortium (ISC) が策定したパーミッシブ・ライセンスである。2条項BSDライセンスと機能上同等であるが、ベルヌ条約によって不要となる文言が取り除かれている[4]。 ISCライセンスは1995年にInternet Systems Consortiumが開発するBIND・digのためのライセンスとして策定された。 2007年、フリーソフトウェア財団(FSF)はフリーソフトウェアライセンスとしての承認に際し、ライセンス条文の明確化を求めた。ポール・ヴィクシーはBINDのメーリングリストで、ISCライセンスは電子メールソフトウェアPineの配布を許可しないというワシントン大学の判断とそれに類似する論争を回避するために、ライセンス条文の配布条件を「and distribute」から「a
AGPL ライセンスについてです。 互恵ライセンス AGPL は互恵ライセンスです。GPL と大筋は同じで、ソフトウェアの改変や商用利用が許可されたライセンスです。GPL と異なる点は、ネットワーク経由の利用であっても、利用者に自由を保証することです。 たとえば、発注者がウェブ制作会社にウェブサイト制作を依頼し、ウェブ制作会社の契約するサーバー上でCMSが動いている場合を考えて見ましょう。このような場合の発注者は、GPLライセンスでは「自分がどんなソフトウェアを使っているか」を知る権利が保証されません(この弱点はASPループホールと呼ばれています)。一方、AGPLでは、このような場合の発注者も権利が保証されます。 つまり、利用形態を問わず、利用者は、自分がどんなソフトウェアを使っているか、知る事ができます(ウェブサービス等に自分が登録した個人情報がどう管理されているか分からなくて不安になる
この記事はCC BY 3.0に基いて公開されてゐるWebサイトChoosing an OSS license doesn’t need to be scary - ChooseALicense.comのコンテンツ各ページを翻訳し、単一記事として再構成、訳者による補足を追加したものです。 2017年5月9日に開示されたコミュニティガイドラインに伴って、本記事の翻訳部分につきましては削除いたしました。 (この記事が削除または非公開化されない限り、編集履歴からお読みいただくことは可能です。) (訳註: この「はじめに」及び末尾の「訳者による補足」の章は原文にはなく、翻訳者(@tadsan)によるものです。記事の著作権表示及び元Webサイトの利用規約、免責事項、そしてこの記事についての訳者の見解について記します) (この記事の一部または全て ——ただしコメント欄は含まれない—— はCC BY-SA
The Do What The Fuck You Want To Public License (WTFPL) is a free software license. There is a long ongoing battle between GPL zealots and BSD fanatics, about which license type is the most free of the two. In fact, both license types have unacceptable obnoxious clauses (such as reproducing a huge disclaimer that is written in all caps) that severely restrain our freedoms. The WTFPL can solve this
MySQLにはFOSS License Exceptionという制度がある。そのような制度があることはあまり知られていないし、名前を知っていても内容はよく知らない、または誤解しているという人が結構居る。そこで、FOSS License Exceptionについて改めてここで紹介したい。 MySQL FOSS License Exception http://www.mysql.com/about/legal/licensing/foss-exception/ 知っての通り、MySQLはデュアルライセンスだ。無料で公開されているMySQL Community ServerはGPLv2でライセンスされており、その他に有料のコマーシャル・ライセンス版が存在する。コマーシャル・ライセンス版はソースコードを公開したくないユーザー向けのライセンスで、俗にOEM版とも呼ばれる。 さて、FOSS Lice
基本的に、『OpenStreetMap』のデータを使っているということと、『Creative Commons BY-SA 2.0 ライセンス』ということを記述すれば良いはず。 I would like to use OpenStreetMap maps. How should I credit you? - Legal FAQ - OpenStreetMap Wiki に書いてあることを参考にざっくりまとめてみた。 最低限のクレジット・ライセンス表記例 地図タイル画像を使っている場合など: (c) OpenStreetMap contributors, CC-BY-SA 他の地図データを使っていない場合など: Map data (c) OpenStreetMap contributors, CC-BY-SA それぞれ、可能であれば「OpenStreetMap」と「CC-BY-SA」の部分に
(訳注:これは試訳です。公式なものではありませんので、意思決定に際しては別途英語の原文に当たってください。誤訳/あいまい訳の指摘/直接修正を歓迎します。) 我々はライセンスを変更中です OpenStreetMap は必要な人には誰であれ道路地図などのフリーな地理データを作成し、提供しています。プロジェクトが開始されたのは、たいていのあなたがフリーと思っている地図は、その利用に際して実際には法的あるいは技術的な制限を課しており、人々がクリエィティブな、生産的な、あるいは予期しない方法で利用することを躊躇わせています。 OpenStreetMap は2010/5/12以前の既存の投稿者にその投稿をOpen Database License 1.0,"ODbL"の下で再ライセンスするかどうか尋ねているところです。あまり慣れていない人のために、このページは基本的な理由を説明し、詳細な関連リソースへ
あなたがデータを OSM にアップロードすると、あなた自分のデータの著作権者でありながら、同時に投稿規約(Contributor Terms) の下に、 OpenStreetMap Foundation に対して一定の権利を許可することになります。投稿者の中には 自分の投稿をさらに パブリックドメイン としてリリースしている人もいます。 なお、 OpenSteetMap データは誰に対しても無料ですが、我々のボランティアからの寄付によるサーバへのアクセスはそうではありません。タイル利用規約が適用されます。 (OpenStreetMap は2012/9/12にライセンスを変更しました。それ以前の全てのデータダウンロードはCC-BY-SA 2.0の下にライセンスされています。: JA:Legal FAQ/CC-BY-SA Archive参照。) 1b. ソフトウェアのライセンスは何ですか? メ
Tokyo CabinetとKyoto Cabinetの商用ライセンスをどう定義したら俺にとってハッピーだろうか検討してみた。 背景 俺が作成した各種ソフトウェアのライセンス管理業務を妻に任せて、さしあたって妻の個人事業としてライセンス販売を行ってもらうことにした。KCの名義を「FAL Labs」にしたのはその布石である。事業が軌道に乗れば、法人化したり、人を雇ってサポートサービスを始めたりといったことも検討するが、現状で「箱」だけ作ってリスクを増大させるのもあまり得策ではないと考える。 現状のビジネスモデルを一言で言うと、「お小遣いモデル」あるいは「シェアウェアモデル」である。つまり、ライセンスすべき製品は既にあるので、それをほぼゼロのコストで収益化することを目指す。現時点では、人を雇ったり外部委託業務を発生させたりしてコストやリスクを増大させることなく、生活の足しになる程度の収入を得ら
オープンソース・ソフトウエア向けのライセンス方式である「GNU General Public License」の第3版。米Free Software Foundation (FSF)が2007年6月に公開した。GPLv2を公開した1991年以来,およそ16年ぶりの全面改訂となる。ただしGPLv3はGPLv2を置き換えるものではなく,どちらのライセンスも利用可能である。 GPLv3は,「ソフトウエアを自由に利用できるようにする」というGPLv2の基本精神を引き継ぎながら,GPLv2では時代遅れになった部分,特に新技術への対処やソフトウエア特許への対抗を盛り込んだ。またライセンスとしての完成度を高めるため,米国著作権法に依拠しない文言を使って国際化し,同時により法的に精緻にした。 オープンソース・ソフトウエアの開発プロジェクトの多くが,既にGPLv3への対応を表明している。例えば,ファイル・サ
貢献度の高いLinuxカーネルプログラマーの大半が、提案されている次期バージョンの「GNU General Public License(GPL)」に否定的であることがわかった。GPLは多くのオープンソースプロジェクトに適用されている。 米国時間9月22日に発表された調査結果によれば、29人のカーネルプログラマーのうち28人が、GPLバージョン3(GPLv3)について、現行のGPLバージョン2(GPLv2)よりも劣っていると評価した。LinuxプログラマーでありSteelEyeの従業員でもあるJames Bottomley氏が、Linuxカーネルに関する情報を交換するメーリングリストに投稿した記事によれば、カーネルプログラマーらに-3から+3の評価を求めた結果、最も高かった評価は、可でも不可でもないことを意味する0で、平均は-2だったという。この調査はLinuxを率いるLinus Torv
Apple Public Source License(アップル パブリックソースライセンス、APSL)は、オープンソースライセンスとフリーソフトウェアライセンスの2つの性格を有するライセンスである。AppleのDarwinはこのフリーソフトウェアライセンスの下に公開されている。両ライセンスはボランティアで管理されており、Darwinの多くを作り出したコミュニティと深い関係にある。 Apple Public Source Licenseのバージョン1.0はオープンソース・イニシアティブ (OSI) により承認された。2003年7月29日に公開されたバージョン2.0はフリーソフトウェア財団 (FSF) のガイドラインに則って作成され、OSIに承認された。 FSFはApple Public Source License 2.0をフリーソフトウェアライセンスとして承認したが、それがGNU Gen
2007/11/21 Free Software Foundation(FSF)は11月19日、「GNU Affero General Public License version 3」(GNU AGPLv3)を公開した。これは「GNU General Public License version 3」(GNU GPLv3)をベースにしているが、ソフトウェアがネットワークを介して提供される場合を想定した条項を含んでいる。 GNU GPLv3では、ソースコードを公開することを条件に、ソフトウェアを変更し、変更したバージョンをほかのユーザーと共有することが認められている。しかしネットワークサーバ上で改変を加えたソフトを使用する場合、その無償ダウンロードを義務化する条項がないため公開されないままという事態が生じていた。 GNU AGPLv3ではこの問題を解決するため、変更を加えたソフトウェアがネ
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