将棋棋士・藤井聡太六冠の活躍で空前の将棋ブームが起きている一方、囲碁人気の陰りが囁かれている。だが、囲碁も20年ほど前にブームとなった時代があった。火をつけたのは『週刊少年ジャンプ』（集英社）にて1999年から2003年に連載されたマンガ『ヒカルの碁』だ。テレビアニメ化も果たし、累計2500万部（2013年時点）の大ヒット。日本のみならず、中国、韓国、タイ、シンガポール、フランス、アメリカなど数多くの国でも翻訳出版された。その『ヒカルの碁』の監修者で囲碁普及にも力を注ぐ吉原由香里六段に、当時の熱狂ぶりから、囲碁人気が薄れてしまった要因まで率直に聞いてみた。 【聞き手・文：田中宏季（JBpress編集部）／構成：内藤由起子（囲碁観戦記者）】 『ヒカルの碁』ブームで少年少女大会の参加者が3倍超に ――『ヒカルの碁』の監修者として、なぜあれほど人気が出たと思いますか。 吉原由香里さん（以下、敬称

自社で運営するレールパークでハロウィンイベントを開催するなど、地元の人に楽しんでもらう仕掛けも（写真提供：えちごトキめき鉄道、以下も） 存続の危機に立つ地方ローカル鉄道に活路はあるのか。ムーミン列車やレストラン列車などを走らせていすみ鉄道（千葉県）の知名度を一気に高め、今はえちごトキめき鉄道（新潟県）の社長を務める鳥塚亮氏に、ローカル線の可能性を聞くインタビュー連載の最終回。地元自治体が線路を所有する「上下分離方式」による運営形態に異を唱えるなど、独自のローカル線活性化哲学を語った。 【関連記事】 ◎【前編】ローカル線再生術、「客がいないから不要」を「客がいなくても必要」に変える ◎【中編】わずか1分で切符は完売、もてなしはカップ麺のローカル夜行列車はなぜ人気に （池口 英司：鉄道ライター・カメラマン） 時速25kmで走る「白馬エクスプレス」構想も ——前回の記事で、えちごトキめき鉄道沿線

プロローグ／2月24日、全面侵攻開始 筆者は2月9日、JBPressに「ウクライナ侵攻で得するのは、ロシアではなく米国だ」の記事の中で、ロシア軍のウクライナ侵攻はあり得ない旨の論考を発表しました（https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/68774）。 筆者はロシア軍によるウクライナ侵攻はあり得ないと考え、そのように主張してきました。ロシア軍がウクライナに侵攻する意味も意義も大義もないからです。 しかし、2月22日の朝目覚めたら、世界は一変していました。 ロシアのV.プーチン大統領（69歳）がウクライナ東部2州の親露派が支配する係争地を国家承認したというのです。 この日一日、筆者は文字通り脳死状態でした。これは明らかに2015年の「ミンスク合意②」に違反します。 方針大転換の日はモスクワ現地時間2月21日深夜。プーチン大統領はロシア高官全員から賛意を取り付

先週12月9日午前0時37分、中国共産党傘下の中国報道ネットが、14億中国人の安眠を吹き飛ばすような記事を掲載した。タイトルは、「三人っ子政策を実行する党員幹部の適切な行動」。 2049年に建国100周年を祝うのは「5億人の老人」 記事の紹介の前に、若干の中国の人口問題に関する話をしよう。中国は1978年末から、当時の最高実力者・鄧小平氏の方針で、経済発展のための改革開放政策を始めた。そんな鄧小平氏にとって、改革開放と表裏一体だったのが、一人っ子政策だった。このまま中国の人口が増え続けては、経済発展ができないとして、強力な一人っ子政策を進めたのだ。 1982年に定めた憲法には、「国家は一人っ子政策（計画生育）を推進し、人口の増加と経済社会の発展計画が合致するようにする」（第25条）と明記した。憲法で子供の数を定めた国など、中国くらいのものだろう。 ところが21世紀に入って、この一人っ子政策

アジャイル手法提唱者が涙ぐんだ「日本発の論文」 論文著者、野中郁次郎教授が指摘する「アジャイルの真髄」 新しいソフトウェア開発方法論「アジャイル開発」の一手法である「スクラム」の源流は、日本発の論文にあった。その論文著者の一人、野中郁次郎氏（一橋大学名誉教授、中小企業大学校総長）が語る「アジャイルの真髄」とは何か。（JBpress） 新しいソフトウェア開発手法として、さらに組織変革やビジネスの革新手法として注目を集めている「アジャイル」。「スクラム」はその中で最も普及している具体手法である。その「スクラム」提唱者の一人ジェフ・サザーランド氏が着想を得る原点となったのが、日本企業におけるイノベーションの成功要因を研究した日本発の論文なのだ。 サザーランド氏が、その論文を竹内弘高氏（現ハーバード・ビジネス・スクール教授）とともに執筆した野中郁次郎氏に実際に対面したのは、「スクラム」を提唱してか

「新しい戦争」の形 21世紀の戦争は、国家が堂々と紛争の解決を軍事的手段に訴える分かりやすい従来型の戦争から、知らないうちに始まっている外形上「戦争に見えない戦争」へと形を変えている。 この「新しい戦争」の形を初めて実戦に採り入れたのはロシアである。 その実戦とは、2014年のロシアのクリミア半島併合と東部ウクライナへの軍事介入であり、西側では「ハイブリッド戦」と呼んでいる。 ハイブリッド戦は、『防衛白書』（令和2年版）によると下記のように説明されている。 軍事と非軍事の境界を意図的に曖昧にした現状変更の手法であり、このような手法は、相手方に軍事面にとどまらない複雑な対応を強いることになります。 例えば、国籍を隠した不明部隊を用いた作戦、サイバー攻撃による通信・重要インフラの妨害、インターネットやメディアを通じた偽情報の流布などによる影響工作を複合的に用いた手法が、「ハイブリッド戦」に該当

つい先日までの猛暑が嘘のように涼しさを増した9月最後の日曜日の朝に、メディアが一斉に速報したのは、女優の竹内結子の自殺だった。報道によると、27日未明に渋谷区の自宅マンションのクローゼット内でぐったりしているところを夫が見つけ、119番通報した。首つり自殺を図ったと見られている。40歳だった。 その2週間前の9月14日には、女優の芦名星が新宿区の自宅マンションで自殺。36歳だった。視聴率を稼ぎ、20年近く放送の続くテレビドラマ『相棒』シリーズに準レギュラーで出演もしていた。 さらにその2カ月前。7月18日には、俳優の三浦春馬が30歳の若さで自ら命を絶っている。やはり今月20日に都内の自宅で自殺した俳優の藤木孝（享年80歳）と芦名と過去にドラマで共演していたことや、竹内と映画での共演もあったことから、そこに奇妙な因果関係を見出したがる報道もある。 さらに遡れば、フジテレビの番組『テラスハウス

8月17日、米商務省産業安全保障局（Bureau of Industry and Security）（以下、BISという）は、中国のファーウェイと関連企業に対する禁輸措置を強化する声明を発出した。 これにより、米国の技術やソフトウエアを使用して製造された半導体やソフトウエアのファーウェイへの供給が事実上、全面禁止となった。 また、同声明においてファーウェイの関連企業38社をエンティティリスト（EL）に追加するとともに、これまでファーウェイなどに付与してきた暫定包括許可（TGL：Temporary General License）も失効した旨を明示した。 ここで、なぜ米国がファーウェイに対する禁輸措置を強化するに至ったかについて、その原因を遠因・中間の原因・近因に分けて筆者の考えを簡単に説明する。 遠因：激しさを増している米中の対立は、覇権国・米国と新興国・中国の覇権争いであると筆者は見てい

書籍をまったく読まない人の割合がここ数年で急増している。特に若者の比率上昇が顕著であることから、若者が本を読まなくなったことが市場縮小の原因と考える人も多い。だが、本当にそうだろうか。日本の経済状況を考えると、若者は本を読まなくなったのではなく、読みたくても読めない状況と考えた方が自然だ。（加谷 珪一：経済評論家） 電子書籍が拡大するも紙の衰退に追いつかない 国立青少年教育振興機構が、全国の20～60代の男女5000人を対象に行った調査によると、1カ月の間にまったく紙の本を読まなかった人は全年代合計で49.8％にのぼった。2013年に行われた同様の調査では28.1％だったので、紙の本を読まない人が大幅に増えたことが分かる。まったく本を読まない人の増加率は20代がもっとも大きかったので、一部のメディアでは「若者の本離れ」などと報じている。 一方で、タブレットやスマホを使って本を読む人は年々増

そもそも首都圏至近で100万戸に迫る大規模停電が起きるということ自体が「想定外」であったことに加え、東京から遠くなるほど、復旧に著しい時間を要するとみられる被害の「同心円構造」が、極めて深刻な問題を垣間見せています。 この症状は「遠心性麻痺」と言い換えた方が適切かもしれません。 比較的都心に近い木更津、佐倉、成田などの周辺エリアでも、被災から復旧まで10日ほどを要し、君津、勝浦、大多喜など上総エリアでは2週間以上、南房総　鴨川　館山　鋸南町など安房エリアでは3週間に及ぶ停電が続く恐れが高い。 （以上は9月13日時点での発表をもとに記したものでしたが、本稿校正時点の9月15日、木更津市などを含むさらに多くの自治体で、復旧が最大9月27日までずれ込む見込みとの発表＝https://www.asahi.com/articles/ASM9H4D4XM9HUTIL00C.htmlがありました。基本的

中国・北京（Beijing）で、天安門（Tiananmen）事件から25年となる4日、厳戒態勢が敷かれている天安門広場（Tiananmen Square）周辺に動員された警察官（2014年6月4日撮影）。(c)AFP/GOH CHAI HIN〔AFPBB News〕 日本列島がバブル景気に沸いていた1989年4月。中華人民共和国では学生たちが「変革の夢」を胸に、天安門広場へと集まっていた。およそ1カ月半後、世界を震撼させる大弾圧の舞台になるとも知らずに――。事件から30年目の今年（2019年）、天安門事件に関わった60人以上を取材した大型ルポルタージュが話題を呼んでいる。この度、大宅壮一賞を受賞したノンフィクションライターの安田峰俊氏が、2011年より足かけ8年を費やし完成させた『八九六四』。同書から、事件の当事者の生々しい証言を2回に分けてお届けする。前回に続き登場するのは、当時、天安門

（福島 香織：ジャーナリスト） 貿易戦争のエスカレートに続いて、5月15日にトランプ米国大統領が打ち出した“華為技術（ファーウェイ）殺し”が世界を動揺させている。世界の企業と市場に「米国か中国か、どちらを選ぶのか」と踏み絵を迫る意味があるからだ。 ファーウェイと取引のある企業のみならず世界経済に当面ネガティブな影響を与えることは必至だが、それが泥沼消耗戦となるのか、新な国際秩序の起点となるのか。 市場の奪い合いを超えた「世界大戦」 米商務省が公開したエンティティリストに入っているファーウェイ関連企業は中国深センのファーウェイ本社や日本法人を含め69社。輸出者が輸出許可を取得しない限り、エンティティリストに入っている外国企業との取引は禁止される。つまりファーウェイは、米国企業から部品調達はもうできない。 米企業のみならず、日本企業を含む外国企業も、米企業の技術を25％以上使った部品をファーウ

（小谷太郎：大学教員・サイエンスライター） 2019年5月20日の「世界計量記念日」に、質量の単位「キログラム」の定義が変わりました。 この日までは、1 kgとは、フランスはパリの「国際度量衡（どりょうこう）局」にある、不活性ガスの満たされた保管容器内に鎮座まします白金・イリジウム製の「国際キログラム原器」の質量、と定義されていました。 しかし2018年11月16日、国際度量衡総会において、日本を含む世界各国の代表は満場一致で、「プランク定数」という自然の物理定数を基礎とするキログラムの新しい定義を採択しました。同時に、アンペア、ケルビン、モルの定義も改定されました。この日の改定は、2019年5月20日をもって適用されると定められました。 5月20日までは、1 kgの質量といえば国際キログラム原器の質量、体重50 kgといえば国際キログラム原器50個分の質量、私たちの太陽の質量は2×10^

（数多 久遠：小説家・軍事評論家） 科学に多少なりとも興味を持っている50代以上の方にとって、最も有名な天文学者は、恐らくカール・セーガン博士（以下、敬称略）でしょう。1980年にアメリカで初放送されたドキュメンタリー番組「コスモス（COSMOS）」は、天文という実利から遠い学問に多くの人の興味を抱かせる非常に印象的な番組でした。 一方で、彼の名は、「核の冬」とともに記憶されている方も多いと思います。 ウィキペディアの「核の冬」の項目を見ると、「カール・セーガンらにより提唱された現象」「核戦争により地球上に大規模環境変動が起き、人為的に氷河期が発生する、というもの」と記述されています（2019年5月6日時点）。核戦争が引き起こす悲惨な“現象”として、「核の冬」を広め、それを普遍的事実として認識させるに至ったカール・セーガンの功績は偉大なものだと認識されています。

日本企業は目先の利益を追わず長期的な視点で経営を行い、米国企業はコストカットなど短期的な利益しか追求しないといったイメージがあった。だが日本企業が長期的で米国企業が短期的という話は今や完全に逆転している。日本企業の視点は極めて短期的になっており、こうした経営が長続きするはずがないのは明白である。日本の劣勢がはっきりした今こそ、かつの日本人がそうだったように、もっと謙虚になり、諸外国から学ぶべきだ。（加谷 珪一：経済評論家） 売上高が伸びていないのに、社員数は増えている 過去10年、日本企業全体の売上高はほとんど伸びていない。この話は日本のGDP（国内総生産）がほぼ横ばいで推移してきたことと符合している。同じ期間で諸外国の企業は業績を拡大しており、それに伴ってGDPも大きく伸びた。日本だけが世界から取り残されていることは、すでに多くの人が気付いていることだろう。 売上高は拡大していないのだが

スペイン・サンフェルナンドデエナレスにあるアマゾン・ドットコムの配送センター（2018年11月23日撮影）。(c)OSCAR DEL POZO / AFP〔AFPBB News〕 米国の市場調査会社eマーケターは先ごろ、米アマゾン・ドットコムの米国eコマース市場における今年（2018年）売上シェアが48.0％となり、昨年の43.1％から拡大するとの見通しを公表した。 同社の最新レポートによると、これと同時にアマゾンのマーケットプレイス（出品サービス）を利用する業者も増えているという。 アマゾンのマーケットプレイス、今年の売上高は35.6％増 昨年の米国eコマース市場全体に占める、同社マーケットプレイスの売上比率は、26.7％だった。これが今年は31.3％に拡大する見通しだ。 米国におけるアマゾンのeコマース売上高は今年、前年比で29％増と高い伸びで推移するとeマーケターは見ている。しかし、

急逝したコラムニストの勝谷誠彦氏。彼の「伴走者」とも言える世論社の代表取締役・高橋茂氏が、前回、本サイトに寄せてくれた、最期まで酒を手放そうとしなかった勝谷氏の生き様を描いた手記は大きな反響を呼んだ(「勝谷誠彦追悼 酒と戦わずして命奪われたコラムニスト」http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/54813)。その高橋氏が、なぜ勝谷氏がそこまで酒に溺れてしまったのか、改めて綴ってくれた。（JBpress） 知事選落選は原因のひとつ 「やっぱり昨年の兵庫県知事選挙で落選したことが影響しているのでしょうか」 勝谷の入院後、何度もこの質問をされた。これが直接の原因ではないが、ひとつの大きなきっかけになったことは間違いない。 勝谷は2015年に鬱病を発症している。私が知るところでは初めての鬱だったが、本人が言うには、以前も一度発症していたらしい。 「俺さあ、離婚したと