画像制作：Yahoo! JAPAN 新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）の変異ウイルスが非常に話題になっています。 様々な情報が飛び交っており、その中では専門用語やそれらしきもの、様々な概念も出てきています。あまりに多くの言葉や情報があり、実際に起こっていることや懸念されることはどこなのか、正確に把握しにくい状況も続いています。ここでは変異ウイルスについて基本的なことをまとめたいと思います。 この記事の結論を先に書いておきます。 変異ウイルスについて正しく知ること、騒ぎすぎないこと、予防策はこれまでどおりのことをしっかりと行っていくこと、この3つが大事であるということです。 それでは順番にみていきましょう。 新型コロナウイルスの構造と変異の仕組み　新型コロナウイルス （SARS-CoV-2） は、エンベロープという脂質（アブラの成分）でつくられた膜のなかに、自らの設計図（ゲノム情報と

提言「COVID-19無症状感染者の戦略的スクリーニングによる感染源の削減」 ～地域から感染源を減少させることにより 人と人の間の接触を可能な限り維持しつつ感染者の増加を食い止めるための戦略～ ゼロコロナプロジェクト　-Zero COVID Japan- 我々ゼロコロナプロジェクトは、現在の日本のCOVID−19対策の現状に鑑み、COVID-19無症状感染者の戦略的スクリーニングによる感染者の削減を日本政府/地方自治体に提言する。 以下、その背景と具体的戦略を述べる。 背景 日本のCOVID-19の現状 COVID-19の1日当たりの新規感染者数は、2020年8月に2回目のピークを打って以来減少傾向にあったが、2020年9月以降下げ止まった。現在、冬季における感染伝播効率の増強とともに、「第3波」と称される状況を迎えている。新規感染者数は急速に増加の一途を辿り、感染者の年齢層は若年層から全

ワクチンが揃うのは予定より半年延びた ――2月下旬からワクチン接種が始まる予定です。 十分なドーズ（服用量）のワクチンが本当に期待どおり来るのかは相当に心配している。アメリカ・ファイザー社から日本への供給は、当初政府との基本合意では6月末までに6000万人分を確保できるはずだったが、年内に7200万人分という形での正式契約になった。つまり、6月末までに約束されていた分が揃わない可能性がある。 「できるだけ急ぐ」とはされているが、実態としての配分量は極めてデリケートで直前までわからないとされ、事前に評価するのも困難だ。ただ、ワクチンが揃うのが当初予定より半年延びるということは、単純に考えれば緊急事態宣言がありうるような期間が半年も延びるということだ。ゴール地点が延びたということにほかならず、日本の政治能力の圧倒的な敗北の1つだ。それだけ経済や雇用面で打撃を受けるリスクが増す。 ――ワクチン接

毎週検査よりも自己隔離が実効再生産数を減少させる チェック対象 デメリットを説明する上で尾身会長は世界5大医学雑誌の1つ、「ランセット」に掲載された論文の結果に言及した。 イギリスの医学者らが執筆した論文では、発症時に自ら自宅待機するだけで「実効再生産数」（1人の感染者が平均して感染させる人の数）を約30%低下させることができる一方、人口の5%に毎週検査を行い、陽性者を隔離したとしても、「実効再生産数」は2%しか低下しないと報告されている。 https://www.buzzfeed.com/jp/yutochiba/senmonka-bunkakai-2-2?origin=shp 結論 [ミスリード] 尾身氏は「(ランダムに)人口の5%に毎週検査 」というほとんど誰も提案していないような検査方法を持ち出し、藁人形論法となっています。 尾身氏が参考とした論文を見てみます。 https://w

注：基本的対処方針のほかに「移行期間における都道府県の対応について」という詳細な事務連絡が出たので、内容を一部修正しましたのでご了承ください。4月7日に７都道府県に発令された緊急事態宣言は、4月16日には全国を対象地域に拡大しました。また、当初5月6日までとしていた期間を、5月31日まで延長しました。その後、流行が各所で落ち着くにつれ、順次対象地域を縮小してきました。そして本日、全ての都道府県が緊急事態措置を実施すべき区域に該当しないこととなった、として緊急事態宣言が解除されました。 ここまで感染拡大を抑制することができたのは、市民の努力の賜物ですが、世の中から新型コロナウイルスが消え去ったわけではありません。いわゆる「第二波」への備えが欠かせません。また、外出自粛や施設の使用制限等も、経過をよくみながら、段階的に解除していく必要があります。ゆくゆくは"リスクに応じた最小限の対策"が理想で

疫学と経済学、どちらもある要因Xがある要因Yに与える因果的な効果の大きさを推定する「因果推論」に関心があることが多いです。 「選択(セレクション）バイアス」「交絡」「内生性」、多くの用語が因果推論で登場します。 ところが、話をしているとどうも噛み合わないことが多い。よくよく聞くと、 ①同じことを違う用語を使って話している ②同じ用語を使って全く違う概念について話している ことが判明。 先日の勉強会がきっかけで，selection biasの議論が活発におこなわれています． selection biasは疫学，経済学の領域間だけではなく，領域内でも定義が混乱してそう🤔 それぞれの領域の方々が同じ場で議論し合うのは良いなと思います． お互いリスペクトした議論になっているのもストレスフリー🧸 pic.twitter.com/WTbX7sVHIP — Sato@生物統計家 (@Shuntaro

緊急事態宣言が発令され、3週間が経とうとしている。外出自粛や施設の使用制限、催し物の制限が要請されているところである。みんなが多大な我慢を強いられている状況であるが、感染者の急増や地方都市への拡大を抑制していくためには現段階ではこの方法しかない。感染者を減らすことに成功しても、この新型コロナウイルス感染症はなかなかの強敵であり、効果的なワクチンや治療法が開発されない限り、そして世界のどこかで流行している限り、再流行のリスクからそう簡単に免れられそうもない。残念ながら「新型コロナウイルス発生"前"」と同じような生活は当分難しそうである。年単位の我慢を覚悟しなければならない。 一方で、社会には経済活動が不可欠である。効果的な対策を持続的に行うには、公衆衛生インパクトと社会・経済へのインパクトのバランスが最適化された対策への移行が必要である。新しいウイルスなのでまだ分からないことがたくさんあるの

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最近の報道番組等を見ていると一部ですが、最初のグラフが「感染者数」(先ほどのI(t)の値)と誤解して説明していらっしゃる方を見かけます。また、政治家の方にもいらっしゃいます。そのような方は、「なぜ、80％の接触減で感染者数がこんなに減るんだ」と発言されますが、「感染者数」はそんなに急には減りません。先ほどのグラフは「感染者数」ではなく、「『新規』感染者数」なのです。ですので、抑制措置をした30日目に(このモデルの理論上は)ガクンと減るのです。 一つ簡単な例で説明しましょう。29日目に感染者が1000人いたとして、何も流行対策をせずに30日目に感染者数が1100人になったとしましょう。この場合は先ほどのグラフには新たな感染者数として「100人」と記載されます。 しかし、80％の人が外出を控えれば、1000人の感染者のうち200人が外出し、この200人が感染者を20人増やしますので、グラフには

Search, watch, and cook every single Tasty recipe and video ever - all in one place! News, Politics, Culture, Life, Entertainment, and more. Stories that matter to you. 「このままでは8割減できない」 「8割おじさん」こと西浦博教授が、コロナ拡大阻止でこの数字にこだわる理由緊急事態宣言も出て、新型コロナウイルスの流行拡大を防ぐため人との接触を8割減らすことが求められている。ところが、緊急事態宣言直前に誰かに資料の数値が書き換えられ、「7〜8割削減」「6割でもいいのか」など、様々な数字が出回っている。8割削減という目標をはじき出した「8割おじさん」こと西浦博さんを取材した。

新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）感染症（COVID-19、以下、新型コロナ感染症）の流行が終息をみせない中、世界各国では都市封鎖、いわゆるロックダウンが行われている。感染拡大の現状から、一刻も早く東京や大阪をはじめとする日本の主要都市の都市封鎖が必要と警告するのが、データサイエンスを専門とする佐藤彰洋（横浜市立大学教授）氏だ。 状況はすでにギリギリ遅い　日本でも緊急事態宣言や都市封鎖（※1）が取り沙汰され、日本医師会も緊急事態宣言の必要性を提言したが、政府はネット上に流布する噂を否定し、小池百合子東京都知事もその可能性を示唆しつつ、3月30日夜の記者会見では緊急事態宣言は国の判断であるとし、東京の都市封鎖についても言及はしなかった。 東京都の記者会見には厚生労働省クラスター対策班の西浦博（北海道大学大学院教授）氏が同席し、現状では感染者は指数関数的な増加の兆候があるものの、爆発的

これから書くことはほとんど、これまでも繰り返し申し上げてきたことと変わりない。が、同じ質問は繰り返し受けているので、再度申し上げる次第である。なお、海外からも同様の問い合わせが多いので本来であれば英語でも同じ内容の文章を用意すべきだが、時間の関係で割愛させてください。Chromeかなにかでそれぞれ母国語に訳してお読みいただけると幸いです。なお、本稿は特に感染症学の基礎知識やジャーゴンを知らなくても読めるように工夫はしているが、それなりに難解な内容だ。その点はご容赦いただきたい。 日本のCOVID-19報告数が諸外国に比べて非常に少ないことに内外から注目が集まっている。あれは本当なのか。検査数が少なすぎて、実際の感染者数を見誤っているのではないか、という指摘がある。 しかし、この指摘はいろいろなレイヤーにおいて間違っている。そもそも、日本はCOVID-19の全数把握を目指していない。行政検査

中国で猛威を振るっている新型コロナウイルスについては、まだ知られていないことが多い。しかしひとつだけ確実なのは、このウイルスに感染すると、体中に異変が起きるということだ。

はじめまして、ミネルバクリニック院長の仲田 洋美です。 当院を見ていただき、心から感謝いたします。このページをご覧いただいているという方はきっと、「高齢出産に不安がある」「身内に障害を持つ人がいる」「初めての出産で何もわからず怖い…」などのように、人生の節目における様々な理由でお悩みなのではないでしょうか。私たちはそんなあなたのお悩みに寄り添い、手を取り、一緒に歩みます。 当院では「新型出生前診断NIPT」「遺伝子検査」「がん検査」など遺伝検査を中心にした検査をご提供しています。内科専門医、がん薬物療法専門医、臨床遺伝専門医など各分野の専門医としての知識と経験を活かし、患者様の人生をサポートします。 一つお伝えしたいことがございます。診断結果を受け、患者様ごとに様々なご決断をされます。私は患者様がどのような選択をされたとしても、全力で肯定します。そして患者様が選択するのが難しいとお悩みでし

本書で展開されているのは、「科学的に真実に近づくための原則論」であり、疫学を専門とするもののみならず、広く科学的研究を行うものや、その成果を利用する実践家においても求められる「常識」である。本書における科学の考え方を知っておくことは、いわば人の生命や健康に関わる仕事をする者としての身だしなみともいえるであろう。 ロスマンの疫学　第2版 ―目次― 第1章　疫学的思考の紹 第2章　疫学と公衆衛生の先駆者たち 第3章　因果関係とは何か？ 第4章　疾病発生と因果的効果の測定 第5章　疫学研究の種類 第6章　感染症の疫学 第7章　バイアスへの対処法 第8章　偶然誤差と統計の役割 第9章　単純な疫学データの解析 第10章　層化データによる交絡の制御 第11章　交互作用の評価･ 第12章　疫学分析における回帰モデルの利用 第13章　臨床現場における疫学

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――専門家会議が2月24日に「この1～2週間が感染拡大のスピードを抑えられるかどうかの瀬戸際だ」と公表してから、2週間が経とうとしています。 まったくそのとおりで、今がヤマ場だ。いま全国各地で検査していても、陰性のほうが圧倒的に多い。陽性だった例も、基本的には感染者がいたライブハウスに行っていたなど、感染ルートをたどれる人が多く、リスクのある行動があった人たちの中で少しずつ感染が起きているのが現実だ。 地域のコミュニティーで感染がわあっと広がっていることはない。そういう段階であれば、感染グループを徹底的にトレースし、濃厚接触者を追跡することによって感染拡大を抑え込むチャンスが十分あるということを意味している。 それができないと武漢みたいな状況になってしまう。今がその瀬戸際だ。イタリアや韓国、イランのほうが武漢のような状況に近づきつつある。だから日本のやっている対策は、ほかの国の現状を考える

――どこまで検査をして、どこからしないのか。その線引きは難しいです。 線引きは確かに難しい。今の日本以上、韓国未満のどこかが適切だと思う（編集部注：新型コロナウイルスの検査数は韓国に比べ日本は大幅に少ない）。ただ、みんなが不安だからという理由で検査をするのは間違いだということは確かだ。 なぜなら、そもそも検査は間違えるものだからだ。検査が陰性であればウイルスに感染していないというのは神話である。したがって、検査を根拠にウイルスがいるとかいないとかを結論づけてはならない。 入院した患者は、今は検査を2回やって陰性だったら退院することになっている。だが、陰性になっても、また陽性になる人も出てくる。検査が治った証明にならないのであれば、検査をする必要はない。むしろ症状がよくなって元気になったら退院して、その後数週間は自宅待機としたほうが合理的だ。 確証のある治療法は存在しない ――治療薬の開発が