J-STAGEは、日本の学術ジャーナルを発信する オンラインプラットフォームです。 J-STAGE中長期戦略 「我が国のジャーナルの振興に向けたJ-STAGE中長期戦略(改定)」(2024年5月) 「J-STAGEロードマップ」 「我が国のジャーナルの振興に向けた J-STAGE 中長期戦略」の公表にあたっての委員会意見 J-STAGEは、国内学協会等が発行するジャーナルの電子化プラットフォームとして、1999年の運用開始以来、時代の要請に応えてきました。しかしながら、近年、ジャーナルの電子化プラットフォームの技術的な進歩は早く、提供する機能も多彩になっており、また、研究ワークフローが多様化するなど、ジャーナル出版を取り巻く状況が急速に変容しています。 J-STAGE事業の方向性は、「我が国のジャーナルの振興に向けたJ-STAGE中長期戦略」(2019年3月)において定め、事業を推進してき
英国のCUL(Cambridge University Library、ケンブリッジ大学図書館)は、6月4日、ダイヤモンドOA(オープンアクセス)ジャーナルのプラットフォームを開設したと発表した。 本プラットフォームは、同図書館の"Open Research Systems"と"Office of Scholarly Communication"のチームによる1年間の試験的プロジェクトの一環として提供される。 [ニュースソース] Diamond Open Access Journals platform launch at Cambridge ― Unlocking Research 2024/06/04 (accessed 2024-06-07) [小欄関連記事] 2024年02月16日 DIAMAS、欧州の機関出版の活動状況を調査した報告書"The European landscape
2024年5月29日、「東京大学デジタルアーカイブポータル」が公開されました。 これまで公開されていた「東京大学学術資産等アーカイブズポータル」の機能に「東京大学学術資産等アーカイブズリンク集」と画像公開機能が統合されたものです。 東京大学では、附属図書館、総合研究博物館、文書館、情報基盤センターが中心となり、同学が所有する学術資産のデジタル化を支援し、その公開とデータ活用を促進する「東京大学デジタルアーカイブズ構築事業」が2017年度から実施されています。 東京大学デジタルアーカイブポータルは、同事業で提供されてきたシステムが統合されリニューアルされたもので、これまで個別に運用してきたシステムを再構築することで、より安定的に運用できるようになったとしています。同ポータルが提供する機能として、各部局・研究室等における学術資産のデジタル化促進や画像等の公開支援のほか、他機関とのデータ連携等が
欧州における単行書のオープンアクセス 京都大学学術研究支援室:天野絵里子(あまの えりこ) 1. はじめに 欧州では、単行書のオープンアクセス(OA)を推進するさまざまな取り組みが行われている。2010年にOpen Access Publishing in European Networks(OAPEN)が人文・社会科学分野の単行書のOAについて実施した現況調査(E1038参照)によれば(1)、当時すでに世界中で多くの萌芽的な取り組みがなされていた。現在も単行書のOAを目指して多様なビジネスモデルが試されており、その持続可能性や学術書としての質の担保といったさまざまな側面についての議論が深められている。 これらの取り組みを後押しするように、いくつかの主要な研究助成機関が、助成を受けた研究プロジェクトの成果はOAとしなければならないという義務化ポリシーの対象を、学術論文だけでなく単行書にまで
国内大学・研究機関において、研究データ管理(RDM: Research Data Management)の取組み事例を形成し、その成果を「事例集」として取りまとめることにより、他大学・研究機関におけるRDM取組み拡大を図る。 事例集には、取組み事例を列挙するに留まらず、実際にRDMを実現するにあたり課題となる点や考慮すべき点(体制、予算、規定、基盤、その他)などの分析を含める。 主査:青木学聡(名古屋大学) 担当者:平原孝明(国立情報学研究所) 南山泰之(国立情報学研究所) 参加機関:18機関(アイウエオ順:沖縄科学技術大学院大学(OIST)、九州大学、京都大学、国立環境研究所、総合研究大学院大学、東京工業大学、名古屋大学、日本原子力研究開発機構、北海道大学、ほか)
このページは、主として電子ジャーナルを巡る諸課題に関し、国内及び世界の状況を把握し、本学がどのように取り組んでいるかについて情報発信を行う目的で設置しました。 近年は電子ジャーナルのみに留まることなく、研究成果へのアクセス、発信及び評価に係るトピックスも含まれるようになりました。「学術情報流通」という表現で論じられることも多いこれらの課題について一緒に考え行動していきましょう。 各項目は随意更新します 【更新日:2024.4.15】
日時 令和5年2月24日(金)16:00~18:00 場所 オンライン 議題 1.令和5年度事業に係る国家的に重要な研究開発について 2.大規模研究開発評価原案(事後評価)について (1)「フラッグシップ2020プロジェクト」(ポスト「京」の開発)」文部科学省 (2)「高効率ガスタービン技術実証事業」経済産業省 (3)「超低消費電力型光エレクトロニクス実装システム技術開発」経済産業省 3.科学技術・イノベーション基本計画の進捗状況の評価 新たな研究システムの構築(オープンサイエンスとデータ駆動型研究等の推進)について 配布資料 資料1令和5年度事業に係る国家的に重要な研究開発について(PDF形式:512KB) 資料2評価原案フラッグシップ2020プロジェクト(ポスト「京」の開発)(PDF形式:664KB) 資料3評価原案高効率ガスタービン技術実証事業(PDF形式:1163KB) 資料4評価
【interview】 オープンアクセスの進展と査読のこれから 佐藤 翔氏(同志社大学免許資格課程センター准教授)に聞く 学術情報をインターネットから無料で入手でき,技術的・法的にできるだけ制約なくアクセスできるようにする「オープンアクセス(Open Access;OA)」が進展している。その一方で,適切な査読を行わずに不当に利益を得ようとするOA雑誌の存在が指摘されており,「ハゲタカジャーナル」として日本のメディアでも報道されるようになってきた。 論文投稿あるいは文献検索などの機会が多い医療者にとって,OAは身近な話題となりつつあるだろう。OAは今後どのような形で進展するのか。その際に生じる課題にどう対応すべきか。図書館情報学を専門とし,OAの問題に詳しい佐藤翔氏に聞いた。 OAメガジャーナルの興隆と停滞 ――学術論文のOA化の進展状況から教えてください。 佐藤 OA運動が成立した契
政策としてのオープンアクセス:NIHパブリックアクセス方針の現状と課題 1. NIHパブリックアクセス方針の位置づけ 2005年5月2日,米国の国立衛生研究所(以下,NIHとする)によるNIH パブリックアクセス方針(正式名称は,Policy on Enhancing Public Access to Archived Publications Resulting from NIH-Funded Research)(1)が施行されてすでに一年が経過した。同方針の成立過程やその詳細は他稿に譲るが(2)(3),その概要を確認しておくと,NIHから研究助成を受けた研究者はその成果として執筆した学術雑誌論文の最終原稿を,刊行後12か月以内にPubMed Central(E096参照)へ任意登録することが求められるというものである。同方針は,これまで学術情報流通に直接関与してこなかった研究助成機関
CA1545 – 動向レビュー:小特集:デジタル時代のドキュメント・デリバリー・サービス / 井上佐知子, 山岡規雄, 上田貴雪, 筑木一郎 英米両国議会における学術情報のオープンアクセス化勧告 1. オープンアクセスの流れ オープンアクセス(Open Access)の流れが加速している。オープンアクセスとは,インターネットなどを通して情報を誰にでも無料で利用可能にするという理念であり,近年,欧米の学術コミュニティを中心に,研究論文など学術情報をオープンアクセス化しようとする動きが急速に広がりつつある。学術雑誌価格の高騰によるいわゆるシリアルズ・クライシス(Serials Crisis)(1)と,インターネットの普及など電子的環境の広がりを受けて,研究成果の流通を学術コミュニティの手に取り戻そうとする研究者や図書館界により主導されている。特に,研究にスピードを求める科学・技術・医学といった
図書館情報学の窓から [第4回] Plan Sがやって来る ヤァ! ヤァ! ヤァ!(前) オープンアクセスのこれまで 図書館情報学の窓から 「図書館情報学」というあまり聞き慣れない学問。実は,情報流通の観点から医学の発展に寄与したり,医学が直面する問題の解決に取り組んだりしています。医学情報の流通や研究評価などの最新のトピックを,図書館情報学の窓からのぞいてみましょう。 [第4回]Plan Sがやって来る ヤァ! ヤァ! ヤァ!(前) オープンアクセスのこれまで 佐藤 翔(同志社大学免許資格課程センター准教授) (前回よりつづく) 2018年9月,cOAlition Sの設立と同時に発表された計画が,世界の学術情報流通関係者を震撼させました。その計画の名は「Plan S」。研究成果の即時・完全なオープンアクセス(以下,OA)化実現をめざす,有り体に言えば世界中の学術雑誌を「読者(その所
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