このところ、研究室の大学院生の指導をしていて、痛切に思ったことがあります。 多くの大学院生が、先行研究をまとめるのが苦手である ということです。 しかし、それを大学院生のせいにすることはできません。僕自身がきちんと教えていなかったのです。 研究をするためには、先行研究（過去の研究で何がわかっていて、何がわかっていないか）を整理し、まとめ、かくことが非常に重要ですが、それを改めてきちんと体系的に教える事は、あまりしてきませんでした。論文をかくなかで、ＯＪＴ的には教えてきましたが、それを敢えて、言葉をつくして説明する事はしてきませんでした。 これについては、僕はきちんと教えてこなかったのではないか、と反省をいたしました。彼 / 彼女たちに指導をする一方で、ここでも、先行研究についてのまとめ方についてまとめておこうと思います。 ▼ 大学院生が先行研究をまとめるときに陥りやすいケースNo.1は、「

住宅ローンは“いい借金” 家計に少し余裕ができて、住宅ローンの返済額を当初の計画より増やせそうな場合、2つの選択肢が生まれます。 （1）余裕を住宅ローン返済に回して、なるべく早く返し終わるようにする。 （2）返済は当初の約定どおりとし、余裕資金は貯蓄として手元に残したり、投資に充てたりする。 （1）は、多くの人に共通の心理に違いありません。しかし、その選択は正しいのでしょうか。 何より、住宅ローンは“いい借金”です。各種ローンと比べると現在は金利が非常に低く、しかも長期で貸してくれるものだからです。逆に教育ローンや自動車ローン、カードローン等は割高です。繰り上げ返済したせいで、子供の入学金が準備できず、あるいは子供の結婚資金や親の入院費用を援助できず、割高なローンに頼る羽目に……これでは賢い選択とはいえません。 闇雲に動かずに、人生をトータルに俯瞰したライフプランを持っておくことが大切です

2005年創業。厳選した書籍のハイライトを3000字にまとめて配信する書籍ダイジェストサービス「SERENDIP（セレンディップ）」を提供。国内の書籍だけではなく、まだ日本で出版されていない、欧米・アジアなど海外で話題の書籍も、週に1回、日本語のダイジェストにして配信。上場企業の経営層・管理職を中心に約８万人のビジネスパーソンが利用中。 https://www.serendip.site イノベーション的発想を磨く 経営戦略を描くヒントになる、イノベーションのヒントになる、マネジメント層のための知恵袋になる…。経営層・管理職に本当に役立つ書籍を厳選して紹介。 バックナンバー一覧 約200人の成功起業家たちに共通していること 今から20年ほど前に、ある大手電機メーカーの技術担当者と、何度か打ち合わせをしたりメールのやり取りをするつき合いがあった。そのメーカーは、当時私が勤めていた会社のサービ

データで読み解くニッポン 今の日本の姿はデータから読み解ける――。そのコンセプトの下、この連載では様々なデータから日本の今を探ります。 バックナンバー一覧 今年も10月に入り、いよいよ秋本番。それが終わればあっという間に年末だ。私は仕事の行き帰りによく書店に立ち寄るが、この時期の風物詩ともいえるのが、棚にずらりと並べられた手帳。もうしばらくすると1月始まりの手帳の熾烈な販売競争が始まる。「本が売れない」といわれる時代、文具に力を入れる書店も多く、行きつけの本屋も、入り口近くの一番いい棚がすべて手帳で埋め尽くされる。 並べられた色とりどりの手帳が目に入ると、ついつい吸い寄せられてしまい、飽きもせず30分ぐらいは「ふーん」「へー」と見比べるのが、私のくせになっている。「まあ、まだ買わなくていいか。次来たときにしよう」と考えて、何度か同じことを繰り返し、最終的には最低限予定が書き込めればいいやと

あなたが一番仕事に集中できる時間は何時頃だと思いますか？ここで紹介するのは「起きてから3時間が、一番効率良く仕事ができる」という話。一度は聞いたことがあるかもしれませんね。 一般的な9時〜17時の勤務時間も、けっして悪くはありません。しかしこれは肉体労働の場合であって、頭を使うデスクワークに関しては、もっと良い勤務時間がある、と「Inc.」のライター、ベンジャミン・ハーディ氏。早朝に集中して働くことで、週20時間も仕事の時間を減らすことに成功したそうです。 国民ひとりあたりのGDPがもっとも高い国は、ルクセンブルクです。小さな国なので、国全体のGDPは大したことではないのですが、ひとりあたりのGDPランキングでは、1992年〜2015年まで、つねに世界一の座を守り続けています。 そんなルクセンブルクは、週30時間（1日6時間、週5日）という労働時間が一般的。なぜこれほど短い労働時間で、高い

仕事がデキる7大条件とは 仕事ができる、と言われて思い浮かぶのはどんなことだろう。できる人のイメージといえば、時間を上手に使い、人を動かし、チャンスに恵まれ……と、こんな風かもしれないし、交渉に長け、人を惹きつけるタイプかもしれない。いずれにせよ、その習慣はさまざまながら、次のような基本的な特徴があげられるだろう。 1．相手の視点で仕事をこなす 自分の作業を、相手がどんな形で渡されたいか、その先の仕事につながりやすいかを考えることで、結果として仕事のクオリティが上がる。 2．頼みごと・交渉が上手く、人を動かす コミュニケーションにたけていて、人に上手に仕事を振ることができる。自分で抱え込んで無駄に時間を使わず、自分でなくてもいい仕事は人に頼むことでスムーズに全体を進行させる。人を説得する術を心得る。 3．ノーと言える やらないことを決め、できないことは受けない。やらなくていい仕事を受けるこ

130万の壁は、106万円の壁に…？ これまでパートタイム労働者はその年収にかかわらず、所定労働時間が通常の就労者のおおむね4分の3（おおよそ週30時間）以上でなければ、社会保険の加入対象とはならなかった。また、会社員や公務員の妻がパートをしている場合には、妻の年収が130万円未満であれば夫の扶養に入り、自ら社会保険料を負担する必要もない。このため、労働時間を週30時間未満、および年収130万円未満でパートをする主婦が多いといわれ「130万円の壁」とも呼ばれてきた。 しかし10月からは、社会保険の適用対象が所定労働時間については週20時間に引き下げられ、年収106万円という年収要件も加わる。このため、週20～30時間働いており、年収が106万円以上130万円未満で、501人以上の大企業に勤めているパート主婦は、夫の扶養に入る以前に自分の勤務先で社会保険に加入しなければならなくなる。このため

家族手当の対象配偶者は収入103万円までが主流 政府は所得税の配偶者控除の廃止を進め、早ければ2018年1月より実施される見通しということです。いわゆる「103万円の壁」をなくすことで、パートなどで働く主婦層の労働時間を拡大しようという狙いです。また、専業主婦世帯への税制優遇に対する不公平感解消という側面もあります。 いずれにせよ、「夫が外で働いて、妻は専業主婦として家庭を守って」という、戦後のサラリーマン家族モデルが、時代に合わなくなっていることが背景にあります。 しかも、配偶者控除廃止は、税金面の問題だけに留まりません。それは、多くの企業で支給されている家族手当への影響です。しかし、なぜ家族手当に関係するのでしょうか。 厚生労働省の「平成27年賃金事情等総合調査」によると、家族手当を支給している会社の割合は約8割。手当額の平均は、表のようになっています。ただし、社員数1000名以上の大