細胞を使って人工的に組織を作り出す「バイオ3Dプリンター」が実用化の段階に入っている。新薬の安全性評価に使われ、リコーは細胞を載せたチップ製品を2020年春までに発売する。JSRがカナダ企業と協業したのも、毒性を調べられる肝臓組織を開発するためだ。人工臓器の製造を目指す企業もあらわれ、世界で競争が始まっている。リコーが入居する川崎市の研究開発拠点で、自社開発したバイオ3Dプリンターが動いていた
世界で急速に進む近未来の食の革命、「イノベー食(ショク)」の衝撃をリポートする本特集。第1回で取り上げるのは、植物性の“卵”や、和牛の培養肉の開発で知られる米スタートアップ、JUST(ジャスト)。環境にやさしくてサステナブルな「代替タンパク質革命」を推進する同社で活躍する、味の素出身の日本人研究者にフォーカスを当てる。 2019年8月8日~9日に開催された未来の食のイベント「スマートキッチン・サミット・ジャパン2019」(主催シグマクシス)で、来場者の注目をひと際集めた人物がいた。米ジャストでフードサイエンティストとして働く唯一の日本人、滝野晃將(あきひろ)氏だ。 ジャストは、11年にハンプトン・クリークとして設立された。完全植物性のマヨネーズ「JUST Mayo(ジャストマヨ)」を売り出して話題を呼んだ後、社名を現在のジャストに変更。現在は、18年に発売した緑豆から抽出したタンパク質を主
アパレル業界を中心に、日本でもここ1年ほどで大きな注目を集めるようになったD2C(Direct to Consumer)というビジネスモデル。もともとはアメリカで2000年台後半に生まれた概念で、生産工程から販売までを一気通貫で行うことによって良質な商品を適正価格で届けるという仕組みに、ECやデータ活用などのテクノロジーを掛け合わせた、ブランド運営の新しい手法のひとつだ。 D2Cブランドの先駆けとも言われる2007年創業のメンズアパレル「Bonobos」が17年、Walmartによって3億1000万ドルで買収されたことからも、世界的なD2Cへの注目度がわかる。 しかし、ここ最近はEC専売ブランドであればなんでも「D2Cブランド」とうたわれるなど、言葉だけが一人歩きをしている。透明性を打ち出すアメリカのアパレルD2C「EVERLANE」といった先行事例もあるためか、「中間マージンを省くことで
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