フランクフルトは元日本代表MF長谷部誠との契約を2021年夏まで延長した。23日、クラブ公式サイトで発表した。 長谷部はフランクフルトとの現行契約が今夏までとなっており、去就が注目されていた。現地ではフランクフルトが人件費削減のために長谷部との契約延長を見送るのではとの憶測も報道されていたが、2020-21シーズンもフランクフルトのユニフォームを着てプレーすることが正式に決定した。 さらに、フランクフルトは長谷部が「選手として引退した後もクラブで働き続ける予定」と発表。スパイクを脱いだ後、ブランドアンバサダーとしてフランクフルトに残留するとアナウンスしている。 フランクフルトのフレディ・ボビッチ取締役は、長谷部との新契約締結を喜び、以下のように語った。 「誠は素晴らしいキャリアを積んできた。36歳になった今でもチームの重要な柱として活躍しているのは、彼が信じられないほどの規律とプロフェッシ
現在、ツイッター上で「#検察庁法改正案に抗議します」というハッシュタグをつけた投稿が相次いでいる。改正は、検察官の定年を65歳に引き上げ、内閣の判断で検察幹部の「役職定年」を延長できるようにするもの。2020年1月、検察トップで「政権寄り」とされる黒川弘務検事長を異例に定年延長させた経緯もあり、強い危機感が共有されているのだ。 5月8日に審議が始まったが、9日夜から急激にツイート数が伸びた。ハッシュタグをつけた投稿は10日午後の時点で380万件を超えるなど、大きな広がりを見せている。普段は政治的な発言を避ける方向にある芸能人や有名人たちからも、次々に抗議の声が上がった。以下で、その内容を順不同で見てみたい。 ■小泉今日子(女優) 自身の事務所「明後日」のアカウントで、《#検察庁法改正案に抗議します》と投稿。その後も《もう一度言っておきます!#検察庁法改正案に抗議します》などと、繰り返しハッ
防衛省は航空自衛隊戦闘機「F2」の後継となる、次期戦闘機の開発チームを防衛装備庁内に20数人規模でスタートした。空自から出された機体のイメージはほぼ固まっており、後は生産企業と役割分担をどう決めるかが中心作業になる。開発を国産100%で行うことは運用面やコスト面から考えるとまず不可能で、日本主導の原則を押さえつつ、米国や英国など外国企業参加をどこまで認めるかが焦点になる。ただ、何をもって日本主導と見なすかについては、あいまいさが残る。 「F2」搭載の空対艦ミサイル、長射程化を研究へ 外国企業参加については「日本主導原則が守れる」との見地から、当初は英の次期戦闘機テンペストの共同開発に乗る案が有力だった。だが、テンペストが掲げた性能イメージを本当に実現できるのかの技術的問題や、英も自国企業保護を最優先に据えている方針が明らかになり、現在は米との共同開発案が優勢だ。 実際、空自戦闘機の大半を米
「野球のいいところは、挨拶、礼儀が身につくところですね。野球をやっていた子は、大人になってもすぐにわかる。きちんと挨拶ができるから」 【動画】怒声・罵声の禁止&短時間練習、楽しそうにプレーし最後はゴミ拾いも 創設8か月で部員が増え続けるチームの取り組みとは…練習風景の実際の映像 長年、学童野球の指導に携わってきた指導者はそう語る。 確かに少年野球に我が子を通わせている親の中にも「野球をやってから子供が大きな声で挨拶をするようになった」という人が多い。中学、高校の野球部に取材に行っても、こちらの姿を見つけると選手たちは帽子をとって大きな声で挨拶をしてくれる。練習をしていても、それを中断してお辞儀をすることも多い。そういう意味では、野球は「礼儀正しいスポーツ」ということになるだろう。 しかし、一方で少年野球の試合で、選手や指導者が罵声を浴びせたりヤジを飛ばすのをみていると「礼儀正しいスポーツ」
岐阜市寺田の路上で3月25日、ホームレスとみられる無職渡邉哲哉さん=当時(81)=が倒れているのが見つかり、その後死亡した事件で、県警捜査1課、同少年課、岐阜北署は23日、殺人の疑いで安八郡安八町の会社員ら少年3人、傷害致死の疑いで瑞穂市と山県市の男子大学生2人を逮捕した。5人はいずれも19歳。5人は友人で、うち殺人容疑で逮捕された2人は元朝日大硬式野球部員、傷害致死容疑で逮捕された2人は現役の同大硬式野球部員であることが、関係者への取材で分かった。犯行当日、渡邉さんらを襲撃する目的で現場に集まっていたといい、県警は犯行の動機などを詳しく調べている。 殺人の疑いで逮捕されたのは、安八町の会社員少年、大垣市の無職少年、瑞穂市の無職少年。傷害致死の疑いで逮捕されたのは、瑞穂市の少年、山県市の少年。 5人の逮捕容疑は、共謀し、3月25日未明、岐阜市河渡の河渡橋西詰めから同市寺田の路上までの間、渡
「緊急事態宣言」が発出された4月7日の夕方、フジテレビにいた。緊急特別番組に出演するためだ。僕は「コロナという名目で、堂々と他人と距離を取れて心地いい」と冷めた発言をしたのだが、共演した木村太郎さんは「宣言はウィルスに対する宣戦布告だ」と盛り上がっていた。 毎日新聞の世論調査によれば、宣言が出されたことを「評価する」人は72%に上ったものの、時期が「遅すぎる」と考える人も70%いるという。要するに、この宣言を大半の国民が待ち望んでいたわけだ。 しかし不思議なのは一部の「リベラル」や「左翼」だと思われていた人までが声高に「早く緊急事態宣言を出せ」とか「欧米のようにロックダウンをしろ」と主張していたことである。 日本の「緊急事態宣言」が個人に対してできるのは自粛要請。しかし主権が部分的に侵害されるのは間違いない。たとえば千葉市長はツイッターで「夜のクラスター発生を防止するべく、県警に対してナイ
島根の強豪、開星高野球部で持ち上がった部費の私的流用問題。指導者の教職員3人が200万円以上の現金を使い込み、前監督が3月末に退職した。3月1日付で野々村直通氏(68)が監督に復帰したことに伴う会計チェックで判明したというが、高校球界にとって部費を巡る問題は常に付きまとう宿痾だ。 学校関係者によると、部費などを私的に流用していたのは今年2月に退任した前監督と前部長、前副部長の3人。前部長は学校の副校長も務めていた。開星高のホームページによれば、現在部員は84人。保護者からは毎月の部費1万円とは別に、遠征費も随時徴収しており、会計担当の前副部長は部費と遠征費から二重に経費を引き落とし。浮かせた分を隠し口座にプールして、架空の領収書を入手するなどし、決算書のつじつまを合わせる手口だった。 3人は昨年8月から今年2月までの間、この“裏金”から200万円以上を、飲食や他校関係者との交際費など私的に
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く