「文章の構造化が苦手」ワープロ専用機時代から続く日本人の大問題 - まぐまぐニュース！
1990年代初めはパソコンよりワープロ専用機の台数が多い会社の方が普通でした。その頃のメーカー各社が、ワープロ専用機の未来を語ったコメントがSNS上を賑わしたことに端を発し、さまざまな考察がなされています。メルマガ『Weekly R-style Magazine ～読む・書く・考えるの探求～』著者で、Evernote活用術等の著書を多く持つ文筆家の倉下忠憲さんは、ガジェットは変わっても「神Excel」と呼ばれる手法や書式が受け継がれている会社があるように、使う側の問題は変わらずにあると指摘。効率的にデジタルツールを利用するには、文章の構造化について理解する必要があると論じています。 ワープロ専用機の未来と構造化文章 以下の記事を読みました。 ● 「ワープロはいずれなくなるか？」への回答を今のわれわれは笑えるか あれから30年、コンピュータと文書の関係を考える – ITmedia NEWS
途上国より不幸な日本人。なぜ清潔で治安が良くモノが溢れる日本が世界幸福度18位なのか＝鈴木傾城 | マネーボイス
米国の世論調査会社ギャラップ・インターナショナルとWINとの共同調査による2018年の世界幸福度調査で、日本の幸福度は「18位」だった。清潔で治安が良くモノが溢れた日本で、日本人はそれほど幸せを感じていないというのが統計データで見える。（『鈴木傾城の「ダークネス」メルマガ編』） ※有料メルマガ『鈴木傾城の「ダークネス」メルマガ編』好評配信中。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にバックナンバー含め今月分すべて無料のお試し購読をどうぞ。 プロフィール：鈴木傾城（すずき けいせい） 作家、アルファブロガー。政治・経済分野に精通し、様々な事件や事象を取りあげるブログ「ダークネス」、アジアの闇をテーマにしたブログ「ブラックアジア」を運営している。 社会に窒息感が蔓延中。日本人を縛り付ける４つのブレーキとは？ あなたは幸せを感じているだろうか？ 日本は徐々に足元から崩れ去っているのだが、まだ多くの人々が
失業者を「引きこもり」と呼ぶ日本、政策失敗を個人の資質問題にすり替えている＝児島康孝 | マネーボイス
日本では儲かっている会社でも平気で工場移転やリストラを行っています。まさにデフレスパイラルが起きており、世間は職業もお金もなく家にいるしかない人を「引きこもり」と表現しています。（『「ニューヨーク1本勝負、きょうのニュースはコレ！」連動メルマガ』児島康孝） 有料メルマガ『「ニューヨーク1本勝負、きょうのニュースはコレ！」連動メルマガ』好評配信中。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にバックナンバー含め今月分すべて無料のお試し購読をどうぞ。 インフレ懸念など10年早い。日本はデフレ対策を全力でやるべき 大恐慌の後は簡単にインフレにはならない 1929年10月、NY市場の株式大暴落から始まった世界恐慌。 アメリカの金利は、1940年頃に金利がゼロに近づきます。そして、金利が3％・4％・5％といった正常なレベルに戻るのが、1960年頃です。 実に1940年から20年かかっているのです。大恐慌からでは
2千万人もいる「就職氷河期世代」の救済に、バラまきがNGな理由 - まぐまぐニュース！
バブル崩壊後の超就職氷河期に社会に出た「ロスジェネ世代」ですが、ようやく国も彼らの救済に本腰を入れる覚悟を決めたようです。しかし、「補助金をバラまくのは愚策」とするのは、アメリカ在住の作家・冷泉彰彦さん。冷泉さんは自身のメルマガ『冷泉彰彦のプリンストン通信』で、ロスジェネ世代を救済するとともに「経済成長への契機」を掴むことも可能な具体策を記しています。 ロスジェネ世代、どうすれば救えるのか？ 俗に「ロスジェネ」とか「就職氷河期」と呼ばれた世代について、政府が具体的な対策に乗り出すようです。今年、2019年の夏から3年間をかけて集中支援プログラムを実行するための案を作成するというのですが、上手くいくのでしょうか？ とりあえず報道されているのは、この4月10日に行われた経済財政諮問会議で、ロスジェネの世代を「人生再設計第一世代」という呼び方に変えるということが発表されました。これではまるで限界
赤ちゃんは「800の音」を聞き分ける言語能力を持って生まれてくる - まぐまぐニュース！
社内公用語に英語を導入する企業の増加や、４年後のオリンピックからインバウンド（訪日観光客）効果などによって、国内における外国語の需要は増える一方です。子供や孫には英語を話せるようになって欲しいと考える方は少なくないでしょう。ではいつどうやってその機会を与えればいいのか？ 最近、乳児の言語能力習得に関する新しい研究結果が米国で発表されました。 800もの音を聞き分けられる能力は生後6〜12ヶ月まで 大人になってから外国語を身に付けようとして、その大変さに挫折を味わった人はとても多いのではないでしょうか。 バイリンガルの家庭にいる３歳児が、英語につづいてスペイン語を体得していく場合にその子は２つの言語をごちゃまぜに理解してしまいそうな気がしますが、そうではないということがワシントン大学の研究者Naja Ferjan Ramirez氏によって明らかにされました。 研究によると、赤ちゃんは生まれる
もはや外国語学ぶよりコーディング。米国で始まる新「言語」教育 - まぐまぐニュース！
アメリカでは、これまで高校の卒業必修科目であった「外国語」のコースに替わって、「コーディング」のコースを必修科目とする法案がでています。今後ますますコンピューター・サイエンスの需要が高まりそうです。いま、アメリカで何がおこなわれているのでしょうか？ 外国語よりもコンピューターサイエンスの教育に投資を 第二外国語といえば、英語教育の水準が他の先進国よりも低く、その教育方針が常に課題となっている日本ですが、アメリカでは外国語教育よりも「別の言語」の教育に力を入れ始めているとインディペンデント紙が報じています。 フロリダ州の政治家は学生たちに外国語よりもコーディングを学ぶことを、新たな教育の法案として提出しました。 その法案というのが、上院法案468「コンピューター・コーディング・インストラクション」。 高校生を対象に、卒業に必要な２年間の外国語のコースの代わりに、2年間のコンピューター・コーデ
「将来かなり厳しいね」。欧州の地政学者が日本を見限った理由 - まぐまぐニュース！
欧州最高のシンクタンクで講演し、ヨーロッパ各国トップ級の地政学者らと忌憚のない意見を交わす機会を得た元参院議員の田村耕太郎さんですが、日本の存在感の低下を痛切に感じたといいます。メルマガ『田村耕太郎の「シンガポール発 アジアを知れば未来が開ける！」』にはショッキングな内容が記されています。 日本のプレゼンス低下を痛切に感じる まずいくらいだった。これが外交辞令だらけのG7やG20やAPECだったら、援助欲しさに持ち上げてもらえただろう。しかし、冷徹な地政学研修だったので、そうはいかない。 世界的なスポットが当たっているのは2つの地域。 北米 そして アジア である。しかし、欧州から見たアジアの機会は 中国 インド ASEAN である。これが投資家なら「アベノミクスで今こそ日本株」となるが、地政学者・地経学者となれば、人口減少・高齢化の日本は完全にショートされていた。日本の高齢化と人口減少に
島ごとアートで人気の「直島」が、世界の富裕層をしらけさせるワケ - まぐまぐニュース！
ホテルとミュージアムを併せ持つベネッセハウスを擁し、年間35万人もの観光客が訪れるまでになった瀬戸内海に浮かぶ直島。一見成功したように見えるこの島ですが、高城剛さんはメルマガ『高城未来研究所「Future Report」』の中で、「よろしくない観光地」の代表例と手厳しい指摘をしています。 よろしくない観光地、直島 今週は、瀬戸内海の直島にいます。 近年、アートの島として世界的な評価をうけている直島を、僕は事あるごとに「よろしくない観光地」の代表例として名をあげています。 一般的にビジネスシーンにおいて、成功例は頻繁に取りあげられますが、観光地も例外ではなく、成功例は数多くあっても、失敗例が取り上げられて検証されるようなことは滅多にありません。 しかし、問題を冷静に検証しなければ、別のプロジェクトでも同じことが起きてしまいます。 ですので、一見良いと言われていても実は大きな問題がある(もしく
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
